著者

坂田 一 HAZIME SAKATA

雑誌

京都府立大学学術報告. 理学・生活科学・福祉学 = The scientific reports of the Kyoto Prefectural University. Natural science, living science and welfare science (ISSN:0075739X)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.67-84, 1970-10-29

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職場における作業動機の問題は古くて新しい。本研究は最近しきりに取りあげられているHerzbergの2要因理論の検証を主なねらいとして, 満足感・不満足感のカテゴリー別の整理から入ってゆき, 因子についてわが国の場合にどのような妥当性をもつかについてもとりあげてみた。そして生活態度や転職経験という, この問題と密接な関連をもつ側面からうかがうとともに, 話しあい活動を通じてその検討を行ない, 諸種の問題があることがわかった。次にこれらの結果にたって, 動機づけ・衛生両要因とのかかわりにおいて, 職務遂行のための管理体系を樹立してみたいと考え, 新しい展開を試みた。

著者

藤沢 伸介

出版者

跡見学園女子大学

雑誌

跡見学園女子大学紀要 = Journal of Atomi Gakuen Women's College (ISSN:03899543)

巻号頁・発行日

no.34, pp.A69-A76, 2001-03

著者

市川 正人 細野 恵子

出版者

日本看護協会出版会

雑誌

日本看護学会論文集 小児看護 (ISSN:13478222)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.105-107, 2010

著者

辻 大介

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.3-20, 2018-06

著者

奥村 隆

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.127-129, 2018-10

著者

岡田 有功

雑誌

州共立大学研究紀要 = Study journal of Kyushu Kyoritsu University (ISSN:21860483)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.1-10, 2017-03-31

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The purpose of this paper is to consider how the mine company took the action against the pollutionproblem in 1900`s from the point of view of corporate social responsibility.Kosaka Mine run by Fujita-gumi & Co. came to be counted as one of the four largest copper minesby succeeding in the development of smelting technology. At the same time, however, the mine wasfacing a serious air pollution problem. In 1901 the mine dealt with the problem quickly, such as damageinvestigation and compensation for damages. Fusanosuke KUHARA, Office manager at Kosaka Mine,and his subordinate Yatarō KADO played a central role in the activities. President of Fujita-gumi &Co. Denzaburō FUJITA also contributed to the community by making a donation. They tried to fulfillcorporate social responsibility activities. When KUHARA and KADO left that company, and FUJITAbecame aged, the company was aimed at restructuring from decentralized organization to centralizedorganization since 1909.Under reorganization of the company and the expansion of the stricken area, fulfilling socialresponsibility was limited because it was regarded as a cost.

著者

赤川 学

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.123-131, 2019-02

著者

姚 逸葦

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.59-77, 2019-02

著者

難波 功士

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.128-130, 2019-06

著者

尾添 侑太

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.39-56, 2019-10

著者

真阿宗淵上人鑽仰会 編

出版者

百華苑

巻号頁・発行日

1958

著者

鍋島 弘治朗 廣瀬 幸生 佐藤 和之 小野 正樹

出版者

日本語学会

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.204-210, 2016 (Released:2017-05-09)

著者

河崎 靖 鈴木 克己 安場 健一郎 高市 益行

出版者

一般社団法人 園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.395-400, 2011 (Released:2011-08-23)

参考文献数

20

被引用文献数

3 11

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トマトの冬季施設生産における燃料費の削減のため,通常地面に配置する温風ダクトを,栽培ベッド上に吊り下げ,温風が生長点―開花花房付近に直接当たるように配置して局部加温を実施し,夜間の垂直温度分布,収量および消費燃料を慣行の暖房法と比較した.局部加温によって,群落上部で慣行より夜間の気温および植物体表面温度は高く推移したが,群落下部は慣行より低温となった.局部加温区における上物果率および果重は慣行区より大となり,品種により程度に差はあるものの,上物収量が多くなる可能性が示された.また,果実はゼリー部の比率が高くなった.面積当たりの燃料消費量は,局部加温区で慣行と比較して26.2%の削減効果が見られ,ダクト吊り下げによる局部加温法が実用的に実施可能であることが示された.

著者

岡田 知子

出版者

京都大学地域研究統合情報センター

雑誌

CIAS discussion paper No.60 : たたかうヒロイン--混成アジア映画研究2015 = Fighting heroines--cine adobo 2015

巻号頁・発行日

vol.60, pp.88-98, 2016-03

著者

平岡 光太郎 ヒラオカ コウタロウ Hiraoka Kotaro

出版者

同志社大学一神教学際研究センター(CISMOR)

雑誌

一神教世界 = The world of monotheistic religions (ISSN:21850380)

巻号頁・発行日

no.1, pp.52-64, 2010-02-28

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北米では第二次世界大戦後にユダヤ学が人文科学の内の一学問と認識されるようになり、2005 年にはユダヤ学に関する分野の学位授与を行なう機関の数が70 以上に及ぶ。一方、日本ではとくに近年になって、ユダヤ学の興隆が見られるようになった。現在では、ユダヤを対象とする主要な研究会・学会として、「日本ユダヤ学会(旧称:日本イスラエル文化研究会):1960-」、「神戸・ユダヤ文化研究会(旧称:日本・ユダヤ文化研究会):1995-」、「京都ユダヤ思想学会:2008-」を挙げることができる。本稿では、それらの学術団体の趣意書などの考察を通して、日本においてユダヤ学がどのような方法や目的を設定しているかを確認し、日本のユダヤ学史の一端を示すことを試みる。

著者

池田 光良 三浦 均也 操上 広志

出版者

Japan Society of Engineering Geology

雑誌

応用地質 (ISSN:02867737)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.70-85, 1999-06-10 (Released:2010-02-23)

参考文献数

24

被引用文献数

2 2

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地下水温は最も有効な環境トレーサーの1つとされており, 地下水の涵養域では平均値よりも低温, 流出域では高温となる. この原理を用いて, これまで地下水流域が明らかにされていなかった北海道美々川地下水域の範囲を次のように推定することができた. (a) 隣接する遠浅川上流域のうち馬追丘陵を除く流域は美々川地下水域に属する. (b) 遠浅川中流域では美々川と遠浅川の地下水分水界が存在する. (c) 西側の境界は西方火山灰台地の90mピークであり, かって漠然と考えられていた支笏湖から美々川流域への漏水は考えにくい. (d) 地下水温から推定された地下水分水界は有限要素法による熱移流拡散解析, 地下水面の位置, および水収支による結果と整合する.近年, 地下水温は地球温暖化の指標として注目されている. 本調査地でも, 都市化に伴う地下水温の上昇が見出された. また, 土木工事の大型化に伴い, 地下水流動系規模の環境影響評価が必要となってきている. 今回の調査結果は以上のような目的に対しても, 地下水温調査が有効であることを示唆している.

著者

曽余田 浩史

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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(1)学校づくり(学校経営)の営みをデザイン行為として捉えるための基礎作業として、デザイン学(方法論)を意識して組織デザインを論じるK.Visscherらの見解を手掛りに、古典的なデザインアプローチと開発的なデザインアプローチの原理や特徴を対比的に考察した。古典的なデザインアプローチは「合理的な問題解決」としてのデザイン観であり、近年の学校経営やスクールリーダー教育の理論と実践に色濃く反映されている。このデザイン観は、デザインする主体とデザインされる客体の分離を前提とし、人々の行動・取組み(組織行動)をコントロールするための「青写真」をつくることをデザイン行為と捉える。デザインの対象は、目に見えるフォーマル構造や計画(青写真)である。デザインのプロセスは、①問題の分析→②解決策のデザイン→③実行→④評価という段階モデルにもとづいており、①の段階において複雑性を排除する。開発的なデザインアプローチは、「状況との省察的な対話」としてのデザイン観である。デザインする主体とデザインされる客体の分離を否定し、両者をトランスアクション(相互形成)的な関係で捉える。デザインの対象は、人々が自分で自身の仕事をデザインしたり変えたりする動きの創造をねらった変化や動きである。デザインのプロセスは集合的な学習であり、状況との省察的な対話である。そして、組織づくりのプロセス全体をデザイン行為と捉える。(2)デザインの視点から斎藤喜博の「学校づくり」論を考察し、そのデザイン的な原理を試論的に考察した。相手が変革することによって自分が変革するというトランスアクション(相互形成)的な関係、「固定しない」という実践の在り方、「典型」創造などがデザイン行為としての学校づくりにおいて重要であることを言及した。

出版者

写

著者

武富 由雄 村木 敏明 永井 栄一 吉田 友紀 満田 基温 三浦 充

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.18 Suppl. (第26回日本理学療法士学会誌 第18巻学会特別号)

巻号頁・発行日

pp.231, 1991-03-31 (Released:2017-07-14)

著者

ヴィンテルニッツ著 中野義照訳

出版者

日本印度学会

巻号頁・発行日

1965