著者

Shunsuke AKIBA Toshiki TAKAMIZAWA Akimasa TSUJIMOTO Nobuyuki MORITAKE Ryo ISHII Wayne W BARKMEIER Mark A LATTA Masashi MIYAZAKI

出版者

The Japanese Society for Dental Materials and Devices

雑誌

Dental Materials Journal (ISSN:02874547)

巻号頁・発行日

pp.2018-300, (Released:2019-06-21)

参考文献数

40

被引用文献数

12

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We investigated the influence of different curing modes on the mechanical properties and wear behavior of dual-cure provisional resin-based composites (DCPRs). Three DCPRs and a self-curing bis-acryl provisional resin-based composite were used. Flexural strength (σF), elastic modulus (E), resilience (R), and fracture toughness (KIC) were measured. The specimens were fabricated with and without light irradiation, stored in distilled water at 37°C for 24 h, and subjected to 5,000 or 10,000 thermal cycles. For sliding impact wear testing, 12 specimens were prepared with and without light irradiation. The maximum facet depth and volume loss were determined using a noncontact profilometer. Some of the mechanical properties and wear behavior of DCPRs are affected by light irradiation. This study indicated that proper light irradiation is important in polymerization process of the DCPRs to enhance the wear resistance and some mechanical properties.

著者

吉田 雄介

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.67-87, 2004-04-28 (Released:2017-04-15)

参考文献数

25

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This study examines the geographical diffusion of the household industry in Iran on the basis of national censuses of 1956, 1966 and 1976. I hope to identify first, in a rough way, a beginning of disappearance of regional variety of household industry. And finally I sketch out the process of homogeneization of household industry by the Persian carpet production. According to the difference of physical environment and condition of agricultural production, there has been very regional difference of these industries in Iran. There has been two worlds of household industries which on one hand spinning and weaving industry has flourished in the eastern region of Iran, on the other hand carpet industry had flourished in the western. So we can distinguish these regionalities in the 1956 census. However, in the 1966 these remarkable features were undermined very much because without carpet industry household industries (in especial weaving industry) experienced dramatically decline. While regional specialization also had disappeared throughout Iran, new space of household industry by carpet production had appeared till the 1976. Carpet production closely has been linked with markets of developed countries. The growth of new household industry and the monoculturalization by carpet industry clearly implied the fact that through carpet production every household were directly linked with global demand.

著者

中妻 雅彦

出版者

弘前大学大学院教育学研究科

雑誌

弘前大学大学院教育学研究科教職実践専攻(教職大学院)年報 (ISSN:24345628)

巻号頁・発行日

no.1, pp.1-8, 2019-03-20

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実践者である小林朗iは,日本社会科教育学会・歴史教育者協議会などで,「原始人日記」「江戸時代の農民日記」「文明開化日記」(以下,「歴史日記」とする)を生徒に書かせ,議論する中学校の歴史教育実践を発表している。小林は,生徒の現実から,生徒同士が互いに意見を発表し,思ったことや考えたことを自由に言える環境を作り,授業を進めることを考えている。筆者が参観した「歴史日記」の授業分析を通して,「歴史日記」の授業が持つパターン化し,画一化していると言われる「主体的・対話的で深い授業」を越える可能性や生徒が中心となる中学校歴史学習の在り方について考察する。

著者

福田 慎一 寺西 重郎

出版者

岩波書店

雑誌

経済研究 (ISSN:00229733)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.160-181, 2003-04

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経済発展過程における長期賃金の役割を理論的・実証的に検討し,政策的含意を導きだす.長期資金の役割には市場の失敗に関連して2種類のものがある.ひとつは,マクロ的期間変換負荷にかかわるもので,マクロ的に資金供給が短期的で資金需要が長期性のものであるとき,金融システムの期間変換上のリスク,したがってパニックの可能性が高まり,銀行は過剰な資金回収の誘因をもつ.いまひとつは,借り手と貸し手の非対象性情報にかかわるものであり,貸出が短期的なものであるとき,貸し手による借り手の内部情報の独占が生じ,特定の貸し手からしか借入れができないという非効率性が生じる.この2つの市場の失敗を防ぐため長期資金の供給などが必要とされる.実証面では,高度成長期におけるマクロ的期間変換負荷の計測,開銀融資の公的情報供給効果,長期資金の投資増大効果などが検討される.最後に,アジア通貨危機における海外からの短期資金の変動の意味が,発展と長期資金の観点から検討される.This paper examines the role of long-term funds in the process of economic development. Two roles are examined in light of the experience of high-growth-period Japan. First, a shortage of long-term funds is considered to increase term-transformation burden on a financial system. Intensification of the burden induces the banking sector to have incentives for excessive liquidation of short-term loan commitments. Second, lender-customer relationships under short-term loan contracts tend to result in monopoly of internal information of the borrowers by banks, and hence exploitation of the former by the latter. Long term funds are expected to mitigate these two inefficiencies. Time series movement of term-transformation index is examined. Supply of long-term funds is shown to have positive effect on investment rate, and also to cause diversification of funding sources of firms.

著者

馬 嘉繁

出版者

現代書館

雑誌

経済社会学会年報

巻号頁・発行日

no.35, pp.61-72, 2013

著者

小川 卓良 金井 正博 黒川 胤臣 福田 文彦 真柄 俊一 山口 智 小内 愛 中村 辰三

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.693-706, 2010 (Released:2011-01-20)

参考文献数

19

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今回が3回目の 「がんと鍼灸」 のパネルディスカッションである。 西洋医学のがん或いはがん患者に対しての攻撃的で深刻な副作用を伴い、 かつ免疫能を減退させる医療が適切か否か多くの医師・識者より疑問視されている現状がある。 それに対し副作用が無く、 QOLを高め、 免疫能を賦活する鍼灸治療はがん患者の予防から緩和ケア・再発防止までのあらゆる場において有用性は高いとの期待があり、 その成果は蓄積されつつある。 第1回で緩和ケアでの有用性を、 第2回では内外の文献調査結果を報告した明治国際医療大学の福田氏は今回がん化学療法による末梢神経障害に対し鍼治療の安全性と有効性について報告した。 防衛医科大学校の黒川氏は大学病院での補完療法としてがん患者の身体・精神症状の改善、 QOLの改善、 副作用の軽減、 術前・術後の障害対策等に鍼治療を行いその有効性について述べた。 埼玉医科大学の小内氏は、 大学病院での併療治療としての鍼治療の有効性と有効性の背景因子に言及された。 森ノ宮医療大学の中村氏は非摘出のがん患者の化学療法の副作用に対し長期に灸治療を行い、 その有効性について報告した。 以上は、 化学療法と放射線療法を併用した状態での鍼灸治療の有効性、 特に副作用の軽減とQOLの改善に鍼灸治療は有効であるという報告であったが、 第1回より一貫して主に術後の再発予防を目的とした西洋医学的治療を一切含まない鍼治療を含む自律神経免疫療法で報告された素問八王子クリニックの真柄氏は、 免疫に関わる種々のサイトカインの増加等による免疫力の改善や、 時に非摘出の進行癌でさえ縮小が可能であること、 今回は特に自身の臨床例における再発率を現代医学のそれと比較して数段再発率が低いことを報告し、 癌の再発予防に自然治癒力に関する研究に、 今迄以上の関心を持つべきであると強調した。 今回は更に今迄以上がんの鍼灸治療の大規模研究が望まれた結果になった。

著者

(M1)安田 優斗 宇佐美 茂佳 田中 敦之 天野 浩 加藤 正史

出版者

応用物理学会

雑誌

2019年第80回応用物理学会秋季学術講演会

巻号頁・発行日

2019-07-10

著者

纐纈 厚

出版者

歴史教育者協議会

雑誌

歴史地理教育 (ISSN:02881535)

巻号頁・発行日

vol.536, pp.8-15, 1995-08-01

著者

久保 英雄

出版者

静岡大学

雑誌

人文論集 (ISSN:02872013)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.1-27, 2008

著者

三好 永作

出版者

日本科学者会議

雑誌

日本の科学者 (ISSN:00290335)

巻号頁・発行日

vol.46, no.11, pp.1391-1393, 2011-11

著者

小川 卓良 金井 正博 福田 文彦 山口 智 真柄 俊一 津嘉山 洋 幸崎 裕次郎

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.587-599, 2007-11-01 (Released:2008-05-23)

参考文献数

26

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第53回大会において初めて『癌と鍼灸』をテーマにしたシンポジウムが本学会において開催され、がん (及びがん患者) に対する鍼灸の有用性や可能性が示唆され、本セミナーはその続編である。近年本邦及び世界中でがんの鍼灸治療の関心は高まりその有用性や適応などについて多数報告されているが、エビデンスのある適応範囲は限られており、治癒並びに予防、再発予防などの分野ではまだまだ信頼性に乏しい報告しかなく、症例集積を積み上げていく必要がある。病院内で医療との併療では鍼灸は症状緩和や延命に有用性があり、なるべく早期に頻回治療を行う方が有効性は高く、リンパ球数は鍼治療継続中には上昇するが、治療終了後には元に戻る傾向という報告があった。自律神経免疫療法を行った報告では、長期的に見ると治療継続によりリンパ球数には変化はないものの、リンパ球機能が活性化されIL12, IFNγ, TNFα等のサイトカイン産生能力が高まると同時に、Th1、Th1/Th2値が上昇し、免疫機能が賦活され、かつ腫瘍マーカーも正常になるか正常に近づき、未手術例においてもがんの縮小 (中には消失) や再発が防止され、症状が緩和しQOLも改善して延命になるとのことであった。本セミナーでは前回以上にがん (及びがん患者) に対する鍼灸治療の有用性や治療の可能性が示唆され、益々この方面での研究が必要との認識が高まった。

著者

中川 由紀子 神田 真軌 林 洋 松島 陽子 大場 由実 小池 裕 永野 智恵子 関村 光太郎 大塚 健治 笹本 剛生 橋本 常生

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.52-60, 2019-06-25 (Released:2019-08-07)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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畜水産食品中の抗真菌薬15剤,抗寄生虫薬2剤およびその他の動物用医薬品3剤のLC-MS/MSによる高感度な一斉分析法を開発した.薬剤の分解を抑制するため,対象食品に50%エタノールを加えてホモジナイズをした調製試料から,アセトニトリルを用いて薬剤を抽出した.抽出液をアルミナNカラムに通液して精製し,得られた試験溶液を全多孔性オクタデシルシリル化シリカゲルカラムで分離しMS/MS測定を行った.これらにより,食品由来成分の影響を受けやすく分析が困難とされる魚介類にも適用可能となった.畜水産物8食品において妥当性評価を実施した結果,選択性は十分で,真度70.2~109.3%,併行精度18.0%以下,室内精度18.7%以下となり,ガイドラインの基準に適合した.定量下限値は,3 ng/gに設定可能と考えられた.

著者

久保田 晶子 藤井 良昭 加賀 岳朗 西村 一彦 上野 健一

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.61-67, 2019-06-25 (Released:2019-08-07)

参考文献数

17

被引用文献数

2

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食品中の不揮発性アミン類分析法として,試料からヒスタミン,チラミン,プトレシンおよびカダベリンを5%トリクロロ酢酸溶液で抽出し,強陽イオン交換カラムInertSep MC-1を用いて精製した後,フルオレスカミンで誘導体化し,HPLC-FLで定量,LC-MS/MSで確認する方法を検討した.検討した分析法を用いて,生鮮魚介類,魚介加工品および発酵食品計11食品に不揮発性アミン類を100 mg/kgで添加し,添加回収試験を行った結果,真度81~100%,併行精度0.4~3.1%の良好な結果が得られた.これらの結果から,本法は食品中の不揮発性アミン類分析法として有用と考えられた.

著者

阿部 裕 木嶋 麻乃 山口 未来 伊藤 裕才 六鹿 元雄 穐山 浩 佐藤 恭子

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.38-44, 2019-06-25 (Released:2019-08-07)

参考文献数

11

被引用文献数

2

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国内の市販ポリ塩化ビニル(PVC)製おもちゃに使用されている可塑剤の実態を明らかにするため,2014年度に購入したPVC製おもちゃ約500検体の可塑剤を調査した.その結果,テレフタル酸ジ(2-エチルヘキシル)(DEHTP)など15種類の可塑剤が検出された.その種類は2009年度に購入した試料の調査と大きく変わらなかった.おもちゃからの検出率はDEHTPが最も高く,指定おもちゃでは60.3%,指定おもちゃ以外では73.7%であり,2009年度の調査と比べいずれも20ポイント以上高い値であった.指定おもちゃにおいて使用が禁止されている6種類のフタル酸エステル類(PAEs)は引き続き使用されていなかった.一方,指定おもちゃ以外からは6種類のうち4種類が検出され,検出率は2.8~15.5%であったが,2009年度の調査と比べ10~26ポイント低い値であった.一方,試料あたりの可塑剤総含有量の平均値は2009年度の調査に比べて低い値であった.このように,現在国内で流通するPVC製おもちゃに使用されている主な可塑剤はDEHTPであり,可塑剤の使用量は減少していることが明らかとなった.

著者

西野 由香里 下島 優香子 森田 加奈 井田 美樹 福井 理恵 黒田 寿美代 平井 昭彦 新藤 哲也 貞升 健志

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.45-51, 2019-06-25 (Released:2019-08-07)

参考文献数

14

被引用文献数

3

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食肉から分離された大腸菌における薬剤耐性の動向を把握するために,2011~2017年に東京都で流通した鶏肉,牛肉,豚肉,鹿肉および猪肉から分離された1,115株の大腸菌について,14薬剤の薬剤感受性試験を行った.その結果,14薬剤すべてに感受性であったのは,鶏肉由来株の18.7%(135/721株),牛肉由来株の77.0%(117/152株),豚肉由来株の47.6%(89/187株),鹿肉由来株の100%(28/28株),猪肉由来株の92.6%(25/27株)であった.14薬剤の中では,テトラサイクリン(TC)に対して耐性の株が多く,鶏肉由来株の56.7%(409/721株),豚肉由来株の40.6%(76/187株)が耐性であった.鶏肉由来株では,国産由来株の4.9%(25/506株),輸入由来株の23.7%(51/215株)がセフォタキシム(CTX)に耐性であった.国産鶏肉由来株のCTX耐性率は,2012年(10.6%,17/161株)よりも2016年(0.9%,1/111株)と2017年(0.8%,1/121株)で有意に低かった.本調査の結果から,食肉由来大腸菌株のTC耐性率が高いこと,鶏肉由来株では,輸入由来株の方が国産由来株よりもCTXへの耐性が高いことが示された.

著者

京山若丸, 石田一松 共著

出版者

亜細亜出版社

巻号頁・発行日

1938

著者

小川 卓良 金井 正博 永田 勝太郎 福田 文彦 真柄 俊一 山口 智 大串 重吉 齋藤 晴香 鈴木 昌子 半田 由美子

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.672-685, 2004-11-01 (Released:2011-03-18)

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近年、癌治療における西洋医学の発展は喧伝されるが、癌死は増加の一途で成果は実際にはあまり現れてない。鍼灸においては癌は不適応とされてきたが、緩和ケアやQOLの改善などに有効、そして癌の消滅症例も報告されるようになってきた。このため本テーマについて検討することが求められシンポジウムが企画された。指定発言者からは、癌の治療に一喜一憂し、とまどう鍼灸師の心うちや、ともに肺癌で亡くなったご両親の治療体験報告、西洋医学で不治か治療拒否した患者を鍼灸治療で回復させた症例報告などがあった。病院内で鍼灸治療を行うシンポジストの報告では、終末期癌患者に対し現代医学的治療と併用しての鍼灸治療の有効性やその適応についての報告、有効率と治療期間・回数との相関や、進行度や罹病期間と有効性には相関が無く、末期でも鍼治療を施行する環境が整っていれば十分効果が期待できるとの報告があった。また、鍼治療が自律神経機能に及ぼす影響として、副交感神経機能の方進が若干あることも報告された。安保理論に基づいた鍼治療を実践しているシンポジストは、安保氏の主張より劣るがQOLの改善、延命に有効であること、特に末期スキルス胃癌患者が長期延命している実態と、癌三大療法のうち、放射線治療が一番患者の抵抗力をそぐ治療であることを報告した。健康創成論を唱えるシンポジストは、鍼治療により疼痛緩和や生体の修復力の増強が有意に高いことなどから、鍼が癌に対して直接的効果を有している可能性があることを実証した。病因追求論の限界と健康創生論の重要性を述べ、鍼灸治療のみならず補剤を用いるとともに、患者の心のあり方へのアプローチの必要性を述べた。本シンポジウムでは、鍼灸治療の緩和ケアの有効性が示唆され、現時点では確実なエビデンスはないものの、癌に対する治療の一環としての鍼灸治療の有効性が示唆されたといえよう。今後、癌に対する鍼灸治療の本格的な研究が望まれたシンポジウムであった。

著者

大石 泰也 尾田 一貴 田嶋 信子 齊藤 紀子 坂田 理枝 中村 啓二 石丸 敏之

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.5, pp.222-228, 2018-05-10 (Released:2019-05-10)

参考文献数

18

被引用文献数

6

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Blood culture collection is strongly recommended prior to the start of broad spectrum antibiotics. Once causative organisms are identified, the narrow spectrum antibiotics are introduced (de-escalation). In Fukuoka Red Cross Hospital, the infection control team (ICT) has been encouraging doctors to take 2 sets of blood culture, prior to the commencement of carbapenem. We compared the implementation of blood culture collection prior to the commencement of carbapenem from 2013 to 2016. During this period, the implementation rate was increased from 33.0% to 71.1% (P < 0.05), respectively. The de-escalation was also improved from 10.3% to 33.0% (P < 0.05), in the respective period. The cost in the use of carbapenem in 2016 was significantly decreased. This cost effectiveness showed a positive outcome when de-escalation took place, compared with a simulated case of continuous use of carbapenem. The total pharmaceutical cost reduction over this period was increased from 136,437 yen to 547,205 yen. The result showed the endorsement of mandatory blood culture collection prior to carbapenem use improved de-escalation as well as pharmaceutical cost.

著者

村上 正祥

出版者

日本海水学会

雑誌

日本海水学会誌 (ISSN:03694550)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.394-397, 2000 (Released:2013-02-19)

著者

Shoko FUKUYAMA Minato NAKAZAWA Ryutaro OHTSUKA

出版者

The Japanese Society of Health and Human Ecology

雑誌

民族衛生 (ISSN:03689395)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.157-167, 2005-07-31 (Released:2010-06-28)

参考文献数

21