著者

外山滋比古著

出版者

扶桑社

巻号頁・発行日

2016

著者

石井匠著

出版者

幻冬舎

巻号頁・発行日

2010

著者

豊川斎赫著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

2016

著者

永井 哲夫 角田 博之 宮岡 等 高森 康次 岩渕 博史 角田 和之 片山 明彦 片山 義郎 海老原 務 藤野 雅美

出版者

Japanese Society of Psychosomatic Dentistry

雑誌

日本歯科心身医学会雑誌 (ISSN:09136681)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.143-148, 2000-12-25 (Released:2011-09-20)

参考文献数

15

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In order to characterize the severity of psychosomatic features of the patients who maintain the false conviction of the foulness of their own breath, thirty subjects (10 men and 20 women, aged 13 to 66) were interviewed by trained dentists and psychiatrists.The patients were classified in three types (Class 1 to 3) according to the degree of their cognition of foul breath, ideas of reference, delusion of reference and social adaptation. Class 1 patients were those who were cocerned about foul breath but showed no idea or delusion of reference and had good social adaptation. Class 2 patients were convinced of the foulness of their breath and had idea of reference and problems of social adaptation. The patients most strongly convinced of the foulness of their breath were placed in Class 3.The patients in this criteria had idea of reference, delusion of reference, and hallucination indicating poor social adaptation. The role of dentists in the treatment plan for imagined foul breath can be decided by the classification of the severity of the syndrome. Class 1 patients who sometimes need anti-anxiety drugs can be treated by dentists, but treatment of Class 2 patients who need antipsychotics should be conducted in cooperation with psychiatrists. The treatment of Class 3 patients should be mainly conducted by psychiatrists, but dentists can provide support for the continuation of the treatment.

著者

冨谷 吉二郎

出版者

Japanese Society of Psychosomatic Dentistry

雑誌

日本歯科心身医学会雑誌 (ISSN:09136681)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.3-18, 1987-12-25 (Released:2011-09-20)

参考文献数

32

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The personality, psychological state, and trigger factors of occurrence of thirty-seven patients with self halitosis were investigated by psychological tests and detailed interview. The results were as follows:1) By the analysis of the patients' personality, twenty-seven (64%) patients were classified in the category of psychosomatic disorder, and the rest in neurosis.2) The number of female patients in the areas III and IV of the CMI test is larger than that of the male patients. The Y-G test revealed that there were more female patients in the maladjustmentgroup than male patients. In MAS test, the patients with neurosis got more points in the anxiety scale than those with psychosomatic disorder.3) In most cases, the precipitating factor of the disease was found to be a stressor of situational genesis, i. e. anthroscene. The mechanism of outbreak is speculated to be responded conditioning, and the symptoms were maintained by operant mechanism.4) The above data indicated that self-halitosis had indication for behavioral therapy. In fact, all cases could overcome self-halitosis by taking behavioral therapy.

著者

石原 豊一

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.75-89, 2019-03-30 (Released:2019-03-30)

参考文献数

31

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新たな開発援助として「開発と平和のためのスポーツ(Sport for Development and Peace, SDP)」が注目され、先進国アクターによる途上国へのスポーツ普及策がなされるようになってきている。これについて、本稿では、日本のアクターによるアフリカにおける野球普及活動と、その結果生じたアスリートの国際移動の事例に着目し、スポーツという身体的文化活動が、途上国が抱える諸問題を解決することができるかという点について考察する。 本稿において取り上げるのは、日本のNGO による野球普及活動の結果生まれた、プロ予備門と言うべき独立プロ野球リーグと契約したアフリカ人プロ野球選手の事例である。最初のジンバブエ人選手の事例は、国内情勢の悪化から現地での普及活動が困難になったための苦肉の策として行われたものであったが、その結果、「開発援助発のプロ野球選手」が、ひとつのモデルケースとなり、開発援助よりもむしろ「プロ野球選手」送出が目的化したような事例も見られるようになってきている。現実には、独立プロ野球リーグでの報酬は非常に低く、ここへの選手送出が、スポーツ普及を通じた途上国社会の経済的自立の援助と捉えることは難しい。また、アフリカにおける野球普及活動が啓蒙活動などの一助となるというアクター側の自己の評価についても疑問が残る。 アフリカにおける野球普及は、あくまで娯楽の提供という援助の一手段であるに過ぎず、その限界を受け入れた上で、チームプレーを通しての教育的効果などの有効性を探っていくことが、今後のSDP の一環としての野球普及活動の方向性ではないだろうか。

著者

吳 炫錫

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.29-41, 2018-03-30 (Released:2019-03-30)

参考文献数

25

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本稿は、戦後韓国の社会でサッカーを通じ、どのようなナショナルな言説が構築してきたのかを検討したものである。戦後、韓国の社会でのナショナルな言説の特徴は、北朝鮮に対する敵対感の表出である「反共ナショナリズム」、植民地経験による日本に対する敵対感から構築された「反日ナショナリズム」と言える。このようなナショナリズムは、サッカーにもそのまま反映されており、サッカー中継の視聴を通じてナショナリズムの構築がなされてきた。しかし、2002 年W 杯以後にはサッカーを通じるナショナルな言説が大きく変化してきた。これは、既存のサッカーを通じて構築されるという単純なイデオロギー的機能ではなく、消費社会の到来と多様性に基づき、新な形態のナショナルが言説が構築されたのである。このような時代的な変化とともに、サッカーを通じた新な形態のナショナルな言説が構築された。それは、グローバリゼーションという時代的な流れとともに、サッカー選手個人がセレブリティ化されていくことである。すなわち、セレブリティに関する言説がナショナリズムの構築につながっている。本稿ではパク・チソンとソン・フンミンを中心にサッカー選手のセレブリティとナショナリズムとの関係について考察した。サッカー選手のセレブリティとナショナリズムとの関係において、新たな形態のナショナルな言説の生産、サッカーファンダム文化との節合、資本主義との交錯などが発生する。すなわち、サッカー選手のセレブリティ化は、より多様で、複雑な言説を生み出しており、そこではナショナリズムの変容が生じているのである。

著者

陣野 俊史

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.15-28, 2018-03-30 (Released:2019-03-30)

参考文献数

6

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現代のフットボールは、試合スケジュールや選手の活動のあらゆる領域にまでスポンサーの統治の力が浸透している文化現象である。しかし他方でそれは、その時代の社会的諸問題を浮き彫りにするものでもある。本論は過去二十年のフランス代表チームを跡付けながらその社会的・歴史的背景を考察するとともにワールドカップというイヴェントがいかに解釈できるのかを論じる。1998年大会、社会的に移民規制が高まる中でのフランスの優勝は「統合」の機運を生み出した。様々なキャリアと人種の選手の集合体こそがフランス代表だった。そこではワールドカップは刹那的ではあるが統合の夢を生み出しうるものだった。だが2000 年代以降のフランス代表が露呈したのは分断の線であった。適度に貧しいという均質化した環境から代表選手を目指すプロセスの共通性は、ジダンの時代にはあったが、ドラソーの頃には消え失せていた。郊外の中でもとりわけ治安に問題のある地域「シテ」に出自を持つ選手たちと社会的エリート階層出身の選手たちとの間にある亀裂は、社会的分裂の象徴だった。その問題が大きく顕在化したのが、2010 年南アフリカ大会である。そのときワールドカップは、そうした問題を世界に向けてあからさまな形で発信するイヴェントとなった。人種的統合/排除、階層的分断といった問題だけでなく、フランスにとってワールドカップは過去の植民地問題があらためて交渉される場としての可能性を持つものでもある。2014 年大会では旧宗主国フランスと旧植民地アルジェリアの試合が実現する可能性があった。二つの国の人種・政治・差別の問題が複雑に絡まり合い「親善試合」が期待できない状況で、2014 年のアルジェリアの健闘は貴重な機会だった。旧宗主国と旧植民地の間の複雑な歴史を露呈させ、そのうえでそうしたいっさいを配慮せずに試合を実現できるのも、ワールドカップのもつ可能性である。

著者

有元 健

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.3-4, 2018-03-30 (Released:2019-03-30)

出版者

日経BP社

雑誌

日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.806, pp.60-67, 2005-10-03

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設計事務所109社(有効回答数)の2004年度建築設計・監理売上高は、前期の決算に比べて平均で1.3%のマイナスとなった。2003年度との比較では、109社のうち建築設計・監理売上高を増やしたのは42社(38.5%)、減らしたのは67社(61.5%)だった。経常利益は10.7%の減少、税引き後利益は7.8%の増加となっている。

著者

陸軍歩兵学校 編

出版者

陸軍歩兵学校将校集会所

巻号頁・発行日

1938

著者

大窪詩仏 著

出版者

刊

著者

侯 茉莉 小野 健太 渡邉 誠

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.11-16, 2010-11-30 (Released:2017-06-24)

参考文献数

9

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近年、中国では大学数、大学の学生数、及び研究機構、研究者が急速に増加している。大学進学率は、1990年の3.4%から2007年の23%まで成長した。本論では、急成長する中国の大学におけるデザイン関連学科の教育について、主に、カリキュラムや教育内容について、デザイン系学科を有する主な10校に対し、工業デザイン関連学科の調査を行った。これらのデータより、各大学の特徴をグループとして把握した。その結果、グループは4つに分類でき、中央美術学院、同済大学及び江南大学は、主にプロダクトに対しての技術性の実習科目を学ぶ大学、広州美術学院、北京理工大学及び清華大学のように、基礎知識の養成が重視される大学、湖南大学や復旦大学のように商業ベースの授業の多い大学、浙江大学のように感性に関する課程が多い大学というグループが形成された。また、10校中7校で、クリエイティブデザインという科目が設置されているのが特徴的であった。

著者

鈴木 秀人

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.68, pp.28_3-29, 2017

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<p> 私は体育科教育学が専門であり、学生への講義や実技指導とともに、現場の先生方とよりよい体育授業の在り方を検討している。そうした立場としては、歴史研究からの貢献を、例えば「体育理論」の授業で歴史研究の成果を活用できるというように矮小化したくはない。今回は体育授業の大半を占める実技の実践に焦点を当てて、目の前の授業を改善していく上で歴史研究を活かしてきたと考える私のこれまでの取り組みをいくつか紹介したい。教育現場では日々多くの授業実践がなされているが、「たとえ、ある特定の立場に立ってプログラムをつくろうとする意図的な企てがなかったとしても、それぞれのプログラムは、体育についての何らかの信念や思想を暗黙の裡に反映させている」というシーデントップの見解は、かかる取り組みの出発点となったものである。この見解をもとに、マニュアル的な指導法の習得に走りがちになる授業づくりの現実に対して向き合い、さらに授業の具体を考えていこうとする時に公式ルールを絶対視しないルールの工夫を導く手がかりを得たり、授業で常にもめごととなる審判の在り方について検討する時にも、歴史研究は重要な示唆を与えてくれてきたのである。</p>

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.414, pp.42-44, 2006-12-22

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長崎県佐世保市で建設中の佐世保高架橋の下部工事で2006年6月15日,クレーンの操作ミスが原因で下請け会社の主任技術者が全治3カ月のけがを負う事故があった。機械の故障によって作業方法が変わったことが操作ミスの引き金になった。 同高架橋で,P26からP28までの3基の橋脚の工事を星野組(本社,長崎市)が受注した。事故が起こったのはP27橋脚だ。

出版者

古代学協会

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, 1956-07

著者

三輪 昭子

出版者

愛知教育大学

雑誌

教養と教育

巻号頁・発行日

vol.4, pp.81-90, 2004-03-31

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映画は大衆文化であり,社会を映す鏡でもある。アメリカにはハリウッドという映画をビジネスとする拠点があるが,興行成績を意識する限り,社会の在り方とかけ離れたものは制作できない。ハリウッド以外のところでの制作も,同様である。本稿はアメリカ映画を素材にし,アメリカ社会や人権意識を知る教材に活用するために,「平和と人権」展開講座でとりあげるようになって,映画のテーマ・内容を分類することの必要性を感じ,それを試みるのが目的である。

著者

佐藤 唯香 Yuika Satoh 宮城学院女子大学(大学院生) Miyagi Gakuin Women's University

雑誌

日本文学ノート (ISSN:03867528)

巻号頁・発行日

no.53, pp.1-24, 2018-07-30

著者

長谷川 寿美玲 橋本 郁子

出版者

社団法人日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 : 日本リハビリテーション医学会誌 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, 2003-03-18

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脳血管障害後に運転したい患者は多いが,身体的,高次脳機能,社会的な問題がある.AT車,左へのアクセルの変更に不慣れで事故をおこしやすい.問題のあった5症例を紹介し,通院に自分で運転している患者12名のアンケートで問題点を検討した.2002年6月から道交法の改正で適性検査や診断書の提出などが求められるようになったが,左側失認,痴呆など高次脳機能障害について医療からの情報が公安委員会や教習所に必要と考える.

著者

平尾 和子 三星 沙織 近堂 知子 竹内 由紀子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集 70回大会

巻号頁・発行日

pp.80, 2018 (Released:2018-07-28)

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【目的】山形県庄内地方では、もち米を笹に包んで煮る「笹巻」と呼ばれる粽が作られている。酒田市周辺では単に湯煮するので白色であるが、鶴岡市周辺では灰汁を用いるために黄色である。本研究では、庄内地方に二種の笹巻が作られるようになった経緯、笹巻作りの現状を調査するとともに笹巻の食文化を次代に伝承する方法について検討した。【方法】文献の渉猟は鶴岡市歴史資料館等で行った。電話調査は平成28年9月~11月に、山形県、新潟県、秋田県、宮城県、福島県の計192ヵ所の市役所・町村役場を対象として行った。アンケート用紙による調査は、平成28年11月~平成29年4月に電話調査で同意が得られた対象を中心に行い、520部を配布して507件の回答を得た(回収率97.5%)。【結果】灰汁を使用した黄色の笹巻に関する記録は、天明8年(1788)の『悪作付書記』が今回確認できた最古の記録であった。電話及びアンケート調査から、庄内地方では現在でもほぼ全ての家庭で笹巻が食べられており、時期は端午の節句の時期であった。自家製造は2世代同居、3世代同居の家庭で主に行われていた。また、使用する笹や紐の種類と扱い方、笹巻の形、加熱時間など、調理法および食べ方に各家庭の特徴が存在することが確認できた。今後、この食文化を伝承する取り組みとしては、動画サイトやDVDに製造工程の画像を残す、各地区婦人部に伝承の協力を仰ぐ方法などが有効であると考えられた。