著者

鈴木 眞里子

出版者

日経BP社

雑誌

日経パソコン = Nikkei personal computing (ISSN:02879506)

巻号頁・発行日

no.788, pp.18-35, 2018-02-26

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MicrosoftアカウントやGoogleアカウント、Amazonアカウントなど、我々は数多くのアカウントを利用している。ほかのWebサービスと連携するなど、利便性が高い一方で、セキュリティリスクもある。アカウントをスマートに使うツボを伝授する。

著者

小田 達夫

出版者

京都府立医科大学

雑誌

京都府立医科大学雑誌 (ISSN:00236012)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.1091-1177, 1942

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Fur das biologische Studium der Oberflachenspannung ist zunachst eine exakte Messmethode, die die folgenden 3 Bedingungen erfullt erforderlich: 1. Der Zusammenhang zwischen den direkten Messungszahlen und der aus ihnen berechneten Oberflachenspannung muss theoretisch genau bestimmt sein, und zwar mussen die theoretisch festgesetzten Bedingungen bei der Messung genau erfullt werden. 2. Bei jeder Messung muss die betreffende Methode den betreffenden momentanen Zahlenwert der Oberflachenspannung ergeben. Es muss eine Methode sein, mit der sich die statische bzw. die dynamische Oberflachenspannung nach Belieben bestimmen lasst. 3. Wunschenswert ware es auch ferner, dass die Messungsmethode sehr leicht und einfach durchzufuhren und zur biologischen Untersuchung geeignet ist. Von den Abreissmethoden erfullt die Bugelmethode nach P. Lenard die 1. und die 2. Bedingung und die Ringmethode nach du Nouy die 2. und die 3. Bedinguing Ich mass die Oberflachenspannung der verschiedenen Losungen einmal durch die Bugelmethode, ein andermal durch die Ringmethode und fand, dass zwischen den beiden berechneten Zahlenwerten der spezifischen Oberflachenspannung folgende Beziehung besteht: Y=1,081X-8,053, wo Y den Zahlenwert bei der Bugelmethode und X den bei der Ringmethode bedeutet. Aus dieser Formel kann man eine fehlerfreie Oberflachenspannung errechnen, wenn man sieh auch der Ringmethode bedient. Bei der vorliegenden Untersuchung wurde die Messung der Oberflachenspannung meistens durch die Ringmethode ausgefuhrt und der korrigierte Wert wurde aus obiger Formel errechnet. Das Ergebnis der Untersuchung lasst sich folgendermassen zusammenfassen: 1. Glutaminsaures Natrium und Insulin erweisen sich als oberflachenaktive Substanzen. Die Adsorptionsgeschwindigkeit ist anfangs sehr gross, wird dann immer geringer, bis ein Gleichgewichtszustand, meistens nach 30 bis 60 Stunden, erreicht ist. Die Zeit, die von der Erneuerung der Oberflache bis zur Erreichung ihres statischen Zustandes verstreicht, ist um so grosser, je konzentrierter die Losung ist.2. Mittels eines Differentiators wird. erstmalig der Weg eroffnet, (∂σ)/(∂C)an einem beliebigen Punkt auf der σ-C Kurve zu berechnen, wo σ die Oberflachenspannung und C die Konzentration der Losung vorstellt. Nach Gibbs'scherFormel soll (∂σ)/(∂C)der adsorbierten Menge des Adsorbendum bei einer Einheitkonzentration proportional sein; es kommt also (∂σ)/(∂C)eine wichtige physikalische Bedeutung zu.3. Der Zahlenwert von (∂σ)/(∂C)fallt in einem gewissen Konzentrationsbereichder Losung geradlinig mit zunehmender Oberflachenspannung ab. Ausser diesem Bereich ergibt (∂σ)/(∂C)stets einen konstanten Wert, und zwar bei stark konzentrierterLosung einen grosseren konstanten Wert als bei sehr verdunnter. Es ist dies immer der Fall bei Alkohol, Aktisol und Kongorot. Bei Insulin und Blutserum mangelt es an einem konstanten Bereich in hoheren Konzentrationen. Bei gesattigtem einwertigen Alkohol erwies sich ein geradliniger Zusammenhang zwischen log (∂σ)/(∂C)und der Kohlenstoffzahl im Alkoholmolekule.4. Die spezifische Oberflachenspannung von einigen biologischen Flussigkeitenwurde bestimmt, und zwar hatte das Blutserum eine solche von 76.18, Liquor cerebrospinalis von 86,40, Aszites von 78,47 und Amnionwasser von 68,70. Bei Jungfrauen mit regelmassigem Menstruationszyklus wurde nachgewiesen, dass die Oberflachenspannung des fruhmorgens in nuchternem Zustand entleerten Harns den 13. bis 18. Tag nach der vorhergehenden Menstruation einen merkwurdigen,diskontinuierlichen Abfall aufweist.

著者

清紀〓等奉敕撰

出版者

廣東書局重刊

巻号頁・発行日

vol.[37], 1868

著者

芹沢 和洋 建部 修見

雑誌

研究報告ハイパフォーマンスコンピューティング(HPC) (ISSN:21888841)

巻号頁・発行日

vol.2019-HPC-168, no.25, pp.1-10, 2019-02-26

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深層ニューラルネットワークの訓練には大量のデータが必要となり,訓練処理時間の長期化が問題となっている.訓練時間の短縮方法として,複数の訓練データを用いて訓練処理を行うミニバッチ訓練という手法が知られている.本研究では,訓練処理時間と関連性が考えられる,訓練処理中の GPU 利用率を最大化するという最適化手法を用いて.訓練処理時間を可能な限り最短にすることができるミニバッチサイズを決定する方法を提案した.提案手法を深層学習フレームワークである Chainer を用いて実装した.Cifar 100 と ImageNet の 2 種類の画像データセットおよび VGG 16 と ResNet 50 の 2 種類の畳み込みニューラルネットワークを用いて提案手法の評価を行った結果,GPU 利用率のみを最大化するアプローチでは訓練処理速度を最短とするミニバッチサイズを決定することは困難であるという結論となった.一方で,データセットごとに訓練処理中の GPU 利用率とミニバッチサイズとの間の相関性に異なる傾向が観察され,データサイズに起因するボトルネックが GPU 利用を阻害している可能性が発見された.

著者

栗原 理聡 佐々木 彬 松田 耕史 岡崎 直観 乾 健太郎

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第29回全国大会(2015)

巻号頁・発行日

pp.1H33, 2015 (Released:2018-07-30)

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地域のまちづくりには住民の声を反映したものが求められるが,意見交換会などの参加者の多くは高齢者であり,特に若い年齢層からの声を聞く機会は限られている.そこで本研究では若者の利用率が高く,匿名性により本音が多く書き込まれていると思われるTwitterを用いて,自治体による解決が可能と思われる地域毎の特徴的な要望を抽出する手法を提案する.

著者

大野 剛 村松 康行

出版者

日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集

巻号頁・発行日

vol.60, 2013

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福島第一原子力発電所の事故により多量の放射性物質が放出された。この事故により放出された放射性元素にはゲルマニウム半導体検出器で測定することが困難な長半減期放射性同位体も含まれている。この中でもヨウ素129(半減期1570万年)はヨウ素131の汚染実態を把握するために重要な同位体である。これまでヨウ素129の測定には、加速器質量分析法(AMS)が用いられてきた。しかし、試料前処理および分析に時間が掛かるため、多量の試料分析には不向きな点がある。そこで本研究では、迅速分析が可能な誘導結合プラズマ質量分析法(ICP-MS)を用いて、福島汚染土壌中のヨウ素129測定法の開発を行った。

著者

Tohru MAEDA Kazuko WATANABE

出版者

The Society for Near Eastern Studies in Japan

雑誌

Orient (ISSN:04733851)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.35-56, 2001 (Released:2008-03-24)

参考文献数

222

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This article is divided into two parts, the first covering the periods before 1500 B.C., that is, Sumerian, Old Babylonian, and Old Assyrian studies, and the second covering the periods after 1500 B.C., studies of the Middle Assyrian, Middle Babylonian, Neo-Assyrian, and Neo-Babylonian periods.

著者

一勇斎国芳

出版者

伊勢市

雑誌

東錦絵

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1515, pp.32-35, 2009-11-09

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「この街のダイナミックさに惹かれたの。これで北米の起業家とネットワークが作れるわ!」。レンカ・クチェロヴァー氏はやや興奮気味にまくし立てた。 彼女はチェコ産業貿易庁傘下の投資誘致団体「チェコインベスト」の米国西海岸ディレクター。自国の起業家が海外とのネットワークを築きやすくするためにシリコンバレーで入居先を探していた。

著者

朱彝尊 著

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[3],

著者

浅見 靖仁

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.41, no.8, pp.34-45,83, 1999

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タイでは東アジアNIES諸国に比べると,工業化のかなり早い段階から労働組合活動に対する規制が緩和され,労働政策の決定過程への労働者団体の参加が制度化されてきた。しかしその一方で,職場レベルでは,パートタイムワーカーや派遣労働者が急増する現象も近年見られる。タイ型政労使関係は,長所だけでなくさまざまな短所も持っているが,農村と都市の格差が大きく,ホワイトカラー層とブルーカラー層の間にも大きな所得格差があり,しかも「東アジア的強権国家主導型開発モデル」が想定するような優れた官僚組織を有しない国においては,東アジア型労働抑圧的政労使関係よりも有効な選択肢となる可能性を持っている。

著者

奥野(藤原) 正寛

出版者

岩波書店

雑誌

経済研究 (ISSN:00229733)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.206-217, 1999-07

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民主化に先駆けて工業化を行う経済開発戦略を「開発国家戦略」として定義した上で,このような戦略が有効に働く経済環境を分析する.途上国段階ではこの戦略はきわめて有効だが,工業化によって成長した国家では,民主化をしない「強権的政府」は一部の既得権益層に「キャプチャー」され,自ら民主化するインセンティブを持たないために経済危機を引き起こしやすいことを論証する.現代日本で進行中の行政改革を,強権国家としての日本政府を民主化するための自発的な動きとしてとらえ,行政改革が強権国家を民主化するために必要な要因を分析する.We define the "Developmental State Strategy" as a strategy to industrialize the country before democratization. Types of state system, developmental stages and international environments that are complementary to this strategy are identified. This strategy is quit effective in earlier stages of economic development. However, once the country succeeds in economic development, any "authoritarian government" without democratization is likely to be "captured" by vested interests and to induce crises because there is no incentive to democratize the country within its system. The administrative reform, which is currently proceeding in Japan, should be regarded as a spontaneous effort to democratize the country. We examine the necessary factors that make such an administrative reform to democratize the authoritarian government.

著者

吉岡 京子 黒田 眞理子 篁 宗一 蔭山 正子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.76-87, 2019-02-15 (Released:2019-02-26)

参考文献数

34

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目的 精神障害者の子を持つ親が,親亡き後の当事者の地域での生活を見据えて具体的にどのような準備をしているのかを明らかにすることを目的とした。方法 関東近郊に在住の精神障害者の子を持つ親22人に対して2016年12月から2017年2月までインタビュー調査を行った。インタビューデータは質的帰納的に分析し,逐語録から親が行っている準備に関する記述をコードとして抽出した。コードの意味内容の類似性と相違性を検討し,類似するコードを複数集めて抽象度を上げたサブカテゴリとカテゴリを抽出した。なお各々のカテゴリをさらに類型化し,なぜその準備が行われたのかという目的を考察した。結果 研究参加者のうち父親が9人(40.9%),母親が13人(59.1%)であった。彼らの年代は60歳代が9人(40.9%),70歳代が10人(45.5%),80歳代が3人(13.6%)であった。 親亡き後の当事者の生活を見据えた具体的な準備として10カテゴリが抽出された。すなわち 1)自分の死を予感し,支援の限界を認識する,2)親の死について当事者との共有を試みる,3)自分の死後を想定し,当事者に必要な情報や身辺の整理を進める,4)親族に親亡き後の当事者の生活や相続について相談するとともに,社会制度の利用を検討する,5)当事者の住まいと生活費確保の見通しをつけようとする,6)親が社会資源とつながり,当事者の回復や親自身の健康維持に努める,7)当事者の病状安定や回復に向けて服薬管理や受診の後押しをする,8)当事者が自分の力で生活することを意識し,生活力を把握する,9)当事者の生活力や社会性を育み,親以外に頼れる人をつくる,10)当事者が楽しみを持つことすすめ,就労を視野に入れて支える,であった。親は,親亡き後に残された当事者が生活する上で困らないようにすることと,当事者が地域で安定して暮らすことを目的として準備を進めていた。結論 親が自分の死後を視野に入れて当事者の地域での生活に向けた具体的な準備を進めるためには,当事者の自立生活の必要性を意識することの重要性が示唆された。

著者

大澤 絵里 秋山 有佳 篠原 亮次 尾島 俊之 今村 晴彦 朝倉 敬子 西脇 祐司 大岡 忠生 山縣 然太朗

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.67-75, 2019-02-15 (Released:2019-02-26)

参考文献数

26

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目的 日本での乳幼児の予防接種は,個別接種化,種類や回数の増加により,接種スケジュールが複雑化している。本研究では,目的変数である乳幼児の適切な時期の予防接種行動と,かかりつけ医の有無,社会経済状態など(個人レベル要因)および小児科医師数など(地域レベル要因)の関連を明らかにする。方法 本研究は,「健やか親子21」最終評価の一環として,1歳6か月児健診時に保護者および市町村(特別区・政令市も含む,以下市町村)を対象に行われた調査,市町村別医師数などの既存調査のデータを用いた分析である。本研究で必要な変数がすべて揃った430市町村23,583人を分析対象とした。分析はBCG, DPT,麻疹の予防接種の適切な時期での接種を目的変数として,個人レベル変数(かかりつけ医の有無,社会経済的状況など)を投入したモデル1,地域レベル変数(市町村の小児科医師数など)をいれたモデル2,モデル2に市町村の取り組みに関する変数をいれたモデル3として,マルチレベル・ロジスティック回帰分析を行った。結果 88.3%の保護者が,適切な時期に乳幼児の予防接種行動をとっていた。かかりつけ医がいない(オッズ比[95%信頼区間],0.45[0.36-0.55]),第2子以降(第4子以降で0.23[0.19-0.28]等),母親の出産時年齢が29歳以下(19歳以下で0.17[0.13-0.24]等),母親が就労(常勤で0.52[0.47-0.58]等),経済状況が苦しい(大変苦しいで0.66[0.57-0.77]等)者では,適切な時期に予防接種行動をとる者が少なかった。地域レベルの要因では,市町村の小児科医師数四分位最大群(15歳未満人口1,000人対),15歳未満人口1,000人対の診療所数,予防接種率向上の取り組み,かかりつけ医確保の取り組みは,適切な時期の予防接種行動に関連していなかった。市町村の予防接種情報の利活用は,適切な時期の予防接種の完了と負の関連がみられた(0.84[0.73-0.96])。結論 乳幼児期にかかりつけ医をもたないこと,若年の母親,出生順位が遅いこと,経済的困難,母親の就労が,複数の予防接種の不十分な接種との関連要因であった。乳幼児の予防接種において,不十分な接種のリスクがある家庭への特別な配慮と,乳幼児がかかりつけ医をもつことができるような環境整備が必要である。

著者

白井 みち代

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.88-95, 2019-02-15 (Released:2019-02-26)

参考文献数

29

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目的 高齢者の健康は,精神的健康を含め健康を多面的に捉えることが重要であり,今後の介護予防は,老化をポジティブに捉え健康促進していく必要がある。本研究は,要介護リスクとポジティブ思考の関連を明確にするため,地域在住の75歳高齢者における生活機能評価により判定された要介護リスク者と健常者のポジティブ思考を評価することを目的とした。方法 A市の平成27年度(2016)に75歳となった高齢者593人を対象者とし,自記式質問紙調査による郵送調査を行った。前期調査はA市の実態把握調査で,有効回答者数は141人,後期調査の有効回答者数は178人であった。ゆえに,分析対象者は319人とした。分析方法は,基本チェックリストにより,「要介護リスク群」と「健常群」に分け,ポジティブ思考と要介護リスクの関連についてポジティブ思考の構成要素得点を比較検討した。検討では,2群間の連続量の比較に,正規分布とみなされる尺度についてはt検定,偏りのある尺度はMann-WhitneyのU検定を用い,離散量の比較にはχ2検定を用いて行った。要介護リスク判定におけるポジティブ思考の各要素の程度を評価するため,判別分析を実施した。いずれも有意水準は5%未満とした。結果 健常群と要介護リスク群の比較で有意差のあったポジティブ思考の構成要素は,生活満足度K,改訂PGCモラールスケール,ソーシャルネットワーク・スケール,社会参加,自己ネガティブ信念,状態自尊感情であった。判別分析の結果,要介護リスク判別に寄与していた主な変数は自己ネガティブ信念(標準判別係数−0.550),生活満足度K(標準判別係数0.346),自己保存(標準判別係数−0.333)であった。また,他者ネガティブ信念を除くすべてのポジティブ思考の構成要素は,「うつ傾向」と相関していた。結論 要介護リスク者は自己をネガティブにとらえている傾向があり,社会関係が希薄で生活満足度やモラール,自尊感情が低い傾向を示した。とくに,「自己ネガティブ信念」,「生活満足度」は重要な要素であることが示唆された。今後は,ポジティブ思考の構成要素を再考し,要介護リスクとの関連を明確にしていく必要がある。

著者

松戸 武彦

出版者

南山大学

雑誌

アカデミア. 社会科学編 : 南山大学紀要 (ISSN:21853274)

巻号頁・発行日

no.9, pp.45-60, 2015-06

著者

矢野 晴也

出版者

宝石学会(日本)

雑誌

宝石学会誌 (ISSN:03855090)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, 2002

著者

関口 雄平 三島 将太 幸村 雄介 田中 統太 新倉 菜恵子 小坂 英男

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.69, 2014

著者

平, 兪

出版者

刊

巻号頁・発行日

vol.[1],

著者

クダイミ ムハマド スブヒ 材野 博司

出版者

Architectural Institute of Japan

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.65, no.533, pp.113-118, 2000-07-30 (Released:2017-02-03)

参考文献数

12

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本稿は、京都と、城壁で囲まれたシリアの都市ダマスクスにおける、伝統的な都市空間パターンと、通りのシステムおよび土地利用について論じるものである。両都市の、通りの階層と、都市の土地利用および細街路と住戸の関係に焦点をあて、比較している。ダマスクスでの研究対象地域は、旧市街の中心であるウマイヤド・モスク周辺であり、京都は、中京区の二条城付近である。それぞれの都市は、異なる空間パターンを有しており、ダマスクスでは、通りが非幾何学的で、迷路のように入り組んだ性格を持つ、連続的な都市構造をしており、一方、京都では、幾何学的な格子状街路をもつ、ブロック状の構造をしている。本研究により、まず各々の都市空間の形態的パターンが異なりながらも、両都市で共通する四つの異なる通りのタイプが見られた。次に、土地利用調査によってダマスクスでは商業地域と住居地域の間において街路の階層と路地分布に相違が認められ、一方京都においては街区の大きさとその中の敷地の平均スケールと街路のヒエラルキーによって路地分布に相違が見られる。ダマスクスのマーケットであるスークの主要な単位は店舗であり、京都においては町家(店と住宅の両方の機能を併せ持つ)が勝っているが、このことも街路のヒエラルキーと路地分布に影響を及ぼしている。特にこのことは、両都市においてDタイプは住居のみという共通点を持ちながらBタイプとCタイプの街路において異なる土地利用がなされている面に現れている。