1 0 0 0 寺院建築史

著者
藤井 恵介
出版者
建築史学会
雑誌
建築史学 (ISSN:02892839)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.112-123, 1983

1 0 0 0 OA 撰述格例

出版者
巻号頁・発行日
vol.[23] 初編 第七ノ上 巧事并取拵之類,
著者
福井 次郎
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D2(土木史) (ISSN:21856532)
巻号頁・発行日
vol.73, no.1, pp.28-41, 2017 (Released:2017-08-20)
参考文献数
19

大正後期から昭和前期に多数の橋梁を設計した増田淳は,個人ではなく設計事務所で設計業務を行っていた.しかし,この設計事務所の組織体制や,増田が全ての橋の設計の中心的立場であったかどうか等は不明であった.今回,旧独立行政法人土木研究所で発見された設計計算書,設計図に記入されている担当者のサイン,日付を分析し,設計事務所の組織体制,活動状況等を調査した.調査の結果,設計事務所の技術スタッフは約10名で,各職員の氏名や担当した構造物等が明らかとなった.その中で,稲葉健三は増田に劣らない設計技術を有しており,稲葉が設計事務所の中心的立場であったこと等が明らかとなった.
著者
糸長 浩司
出版者
農村計画学会
雑誌
農村計画学会誌 (ISSN:09129731)
巻号頁・発行日
vol.17, no.4, pp.360-361, 1999-03-30
被引用文献数
1
著者
谷 謙二
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.85, no.4, pp.324-341, 2012
被引用文献数
1

本研究では,これまで十分な検討がなされてこなかった1940年代の国内人口移動の動向に関して,当時行われた人口調査と臨時国勢調査を使用してその動向を明らかにした.これらの調査は調査日が異なるものの,年齢が各歳の数え年で表章されており,コーホート分析が可能である.まず1944年時点では,兵役の影響で男子青壮年人口が極端に少ない特異な年齢構成を示す.都市部では若年男子人口が集積したが,その傾向は軍需産業の立地動向に影響を受けていた.終戦をはさむ1944~1945年にかけては,男子の兵役に関わる年齢層を除き,全年齢層にわたって都市部からの大規模な人口分散が起こった.大部分の人員疎開は縁故疎開であり,疎開先は戦前の人口移動の影響を受けた還流移動のかたちをとった.1945~1947年にかけての東京都と大阪府での人口回復は限定的で,疎開先にとどまった者が多い.その結果,東京都と大阪府では終戦をはさんで居住者がかなりの程度入れ替わった.
著者
山東京伝
出版者
巻号頁・発行日
vol.下,
著者
太田 貴裕 松丸 祐司
出版者
特定非営利活動法人 日本脳神経血管内治療学会
雑誌
脳血管内治療 (ISSN:24239119)
巻号頁・発行日
pp.oa.2018-0004, (Released:2018-08-06)
参考文献数
13

【目的】東京都多摩地区における血栓回収療法の現状と取り組みについて報告する.【方法】多摩地区は東京都の西半分を占めており,人口は約430 万人.限られた専門医・施設において血栓回収療法が行われている.血栓回収療法普及のため4 つの取り組みを行っている.1)血栓回収療法勉強会、多摩急性期虚血性脳卒中治療フォーラム(Tama Forum of Acute ischemic Stroke Therapy: Tama-FAST)の立ち上げ,2)情報共有,3)血栓回収療法の多施設登録研究(Tama-REgistry of Acute endovascular Thrombectomy: TREAT)の開始,4)救急隊への教育である.【結果】東京都脳卒中急性期医療機関は多摩地区では44 施設,そのうちtissue-plasminogen activator (t-PA)実施可能施設は33,血栓回収施行施設は13 である.血栓回収療法の勉強会を年3 回,合計9 回行い,顔の見える連携が構築され脳外科の急性期対応を行うための病病連携へつながった.2017 年4 月からは血栓回収療法の多施設登録研究を開始し,これまで600 例以上の症例登録があり今後データ解析予定である.【結論】多摩地区ではすでに血栓回収可能施設に症例が集まっており実質的な脳卒中治療センターとしての機能を果たしている.今後は血栓回収療法が必要な症例を優先的に治療施設に搬送する救急搬送システムを構築することを目指すなど,地域の特性をもとに血栓回収療法の治療機会を最大限有効利用できるように検討を進めていく必要がある.
著者
瀬戸 恵佑
出版者
一般社団法人 日本体育学会
雑誌
日本体育学会大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.67, pp.260_3, 2016

<p> 現在野球界において効率的なトレーニング方法の研究が数多く行われている。しかし育成年代の野球選手における多くのトレーニングは非効率であり、トレーニング時間も長時間におよぶことが桑田らをはじめとして問題提起されている(2010)。本研究では男子中学生シニアリーグ選手のトレーニング中の移動距離および移動速度と生理学的応答について、携帯型GPS装置、携帯型心拍数計を用いて測定し、トレーニング時間および運動強度を明らかにすることを目的に行った。本研究で得られた主な結果は以下のとおりである。トレーニング時間は8時間であり、トレーニング中の総移動距離は9732 ±434m、トレーニング中の最大速度は19.6 ±3.7km/h、トレーニング中の心拍数は平均126 ± 9拍/分、最大心拍数が170 ± 10拍/分、そして心拍数水準は61 ± 4%であった。また投球練習中と打撃練習中における酸素摂取量、エネルギー消費量、METSの測定も行った。以上のことからシニアリーグにおけるトレーニングは長時間におよび、比較して実際のプレー時間が極めて短い可能性があるため、間欠的トレーニングや少ない時間で効率を重視するようなトレーニングを取り入れていく事が重要であると考えられる。</p>
著者
松澤 幸範 花岡 正幸
出版者
信州公衆衛生学会
雑誌
信州公衆衛生雑誌
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.1-8, 2018-08

目的:加熱式たばこや電子たばこなど、有害性成分が低減された新しいたばこ製品が急速に普及しつつある。本研究の目的は、職場における加熱式たばこや電子たばこの使用実態および意識調査を行い、これらのたばこ製品に対する職場の対応方法を検討することである。方法:総合化学製品メーカーの A、B 事業所の喫煙者を対象に、2016 年 11 月の予備調査(A 事業所の喫煙者 126 名)に引き続き、2017 年 6 月と 11 月の 2 回、定期健診後の産業医面談を利用して喫煙者全員(それぞれ 227 名、221 名)に聞き取り形式でアンケート調査を行った。結果:加熱式たばこや電子たばこの使用者の割合は、A 事業所では 2016 年 11 月の 26.2% から 2017 年 11月の 51.9% に、B 事業所では 2017 年 6 月の 22.1% から同年 11 月の 35.8% にそれぞれ増加していた。種類別では加熱式たばこ(94.5%)がほとんどを占めた。加熱式たばこの内訳では IQOS が 82.7% を占めたが、このうち 30.8% は紙巻たばこか glo か電子たばこの二重使用であった。導入理由では「健康のため」が最多だったが、健康影響については分からないとする声も多く、情報不足が示唆された。紙巻たばこから加熱式たばこや電子たばこに切り替えた者のうち25.5%が自宅の喫煙場所を屋外から屋内に移しており、受動喫煙を軽視する傾向が示唆された。結論:職場においても、情報不足にもかかわらず自身や周囲へ健康リスクの低減を期待して加熱式たばこや電子たばこに切り替える従業員が増加していた。しかし有害性成分が低減されているとはいえ、使用者本人や受動喫煙の健康影響は現時点では不明である。以上から、職場における対応として、正確な情報の収集と従業員への提供、加熱式たばこや電子たばこの使用者への禁煙支援、禁煙区域での使用禁止の指導などを継続することが重要と思われる。

1 0 0 0 IR 豆まき

著者
堀田 冬子
出版者
日本幼稚園協会
雑誌
幼児の教育
巻号頁・発行日
vol.77, no.2, pp.35-35, 1978-02-01
著者
杉浦 徳利
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.68, no.11, pp.559-565, 2018

<p>インターネット書店の隆盛で,従来型の書店は淘汰の波にさらされている。一方で実空間の店舗ならではの"ぶらぶら歩き"による「思いがけない図書との出合い」を期待する声も根強い。図書との思わぬ出合いを促すような書店の設計を目標に据えつつ,書架のブラウジング実験を行った。見る,触れる,手に取る,読むのような図書への関与の行動の発生頻度と書架配置および図書の配架方法との関係について論じる。さらに機械学習の枠組みの一つである帰納論理プログラミングを用いて,特定の書架配置と配架方法に固有な,被験者の潜在的行動パターンを発見する試みについて紹介する。</p>
著者
柘植 光代 大越 ひろ
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.27, 2015

<br><br>【目的】山梨県の2地域について、伝統的な家庭料理の特徴を把握すること及び地域住民が次世代に伝え継ぎたいと考えている料理を明らかにする目的で、生活基盤となる暮らし及び家庭料理の過去と現在の状況について聞き書きとアンケート調査を行った。<br><br>【方法】日本調理科学会特別研究の調査ガイドラインに基づき、2013年と2014年に聞き書き調査を行い、同時にアンケート調査も実施した。南アルプス市(峡西地域)と南部町(峡南地域)に30年以上居住し、家庭の食事作りに携わった16人の女性を調査対象者とした。食料の生産方法と加工・保存方法、日常食と行事食、食の思い出や伝え継ぎたい料理について調査した。<br><br>【結果】南アルプス市は盆地特有の内陸性気候で扇状地であるため米作には不適であるが、日照時間が長いことを活かして、現在は果樹栽培が盛んである。昭和30年代は、主食として米の補食用に麦飯やほうとうを1日1食は作り、副食は野菜、豆、卵、川魚を食べ、菓子、味噌、醤油、菜種油も自家製であった。日常食ではかぼちゃを使った「おしくじり」、行事食としては各種の餅、太巻き寿司、「みみほうとう」、「やこめ」が次世代に伝えたい料理として挙げられた。南部町は静岡県に隣接した県最南端部に位置する。温暖多雨の気候を活かして、茶、たけのこ、生姜等が特産である。昭和30年代は、主食には粉物も利用し、副食には干し魚、野菜を使い、野菜やいもの乾燥品や漬物、味噌、醤油、菜種油も自家製であった。行事食として灌仏会の「おしゃかこごり」、田植えの「新じゃがと真竹の煮物」等を料理した。伝え継ぎたい料理として、特産品を活かした「富沢こわめし」、たけのこの煮物、生姜の佃煮や天ぷら等が挙げられた。
著者
何 芳
出版者
生活経済学会
雑誌
生活経済学研究 (ISSN:13417347)
巻号頁・発行日
vol.47, pp.129-146, 2018

本稿は、厚生労働省「21世紀成年者縦断調査」の個票データを用いて、女性の稼得能力と結婚選択との関係について分析を行った。分析では、学歴などの同じ属性のグループ内の賃金格差が存在することに配慮し、パネル固定効果モデルで推定した対数賃金率を稼得能力の代理変数として用いた。さらに、結婚選択と稼得能力の内生性をコントロールするため、結婚意欲をコントロールした。結果の頑健性の確認のため、OLSで推定した対数賃金率、対数年間労働所得、パネル固定効果モデルで推定した対数年間労働所得が結婚選択に与える影響についても分析し、パネル固定効果モデルで推定した対数賃金率を用いた場合の推定結果との比較を行った。稼得能力が結婚選択に与える影響については、Cox比例ハザードモデルを利用した。以上の分析の結果、女性の稼得能力が高いほど、結婚する確率が高くなっていることが確認された。また、推定した対数賃金率と年齢階級ダミーの交差項で、稼得能力が与える結婚選択の年齢階級による効果の違いを確認した結果、稼得能力が与える結婚選択へのプラスの効果は、大学・大学院卒女性にとって年齢の上昇に伴い逓減していることが確認された。
著者
中澤 弥子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.67, 2015

<b>目的</b> 発表者は、文化庁の派遣事業で平成26年度文化交流使として、ヨーロッパ7か国(フランス、ドイツ、ポーランド、ハンガリー、イタリア、スロバキア、イギリス)で約2か月間、日本の食文化を紹介する交流活動を行った。本研究の目的は、その活動参加者を対象としたアンケート調査結果から、ヨーロッパ7か国の日本食文化への関心について明らかにすることである。<br><b>方法</b> ヨーロッパ7か国での日本食文化についての講演会及び日本食のワークショップ等、文化交流活動の参加者を対象に、日本食文化への関心等について各母国語(イタリアの食科学大学の学生は英語)でアンケート調査を行い、その結果について検討した。<br><b>結果</b> ドイツ・ベルリンで行った太巻き祭り寿司のワークショップの参加者24名のアンケート結果では、全員が「今日の講演会及びワークショップを楽しめた」、「食した日本食(太巻き祭り寿司・味噌汁・日本茶)はおいしかった」、「日本食の作り方を、また、機会があれば習ってみたい」及び「日本の食文化または日本食について関心がある」と回答した。好きな日本食には、寿司、刺身、天ぷら、味噌汁、ラーメン、うどんなどが自由回答され、日本食の好きなところとして、健康的、食して美味しいのみならず目でも楽しめる、様々な味覚が楽しめる、油脂が少なく重くない等が自由回答された。その他6か国の調査結果でも同じ傾向の回答が得られ、日本食文化への関心の高い参加者が多かった。