著者

相模民俗学会 編

出版者

相模民俗学会

巻号頁・発行日

no.14, 1999-04

著者

横山 伊徳

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.96, no.11, pp.1817-1818, 1987-11-20 (Released:2017-11-29)

著者

鈴木 孝弘 田辺 和俊

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日エネ誌 (ISSN:09168753)

巻号頁・発行日

vol.95, no.12, pp.1125-1132, 2016

被引用文献数

2

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<p>人間活動にともなう地球の持続可能性を評価する指標の1つに,エコロジカル・フットプリント(EF)がある。本研究では,47都道府県のエネルギーと資源の消費データ基づき,グローバル・フットプリント・ネットワーク(GFN)が算出した2010年の日本のEF値を各都道府県に割り当てることを試みた。都道府県のEFは,世界自然保護基金(WWF)の定義によるカーボン・フットプリント,耕作地,牧草地,漁場,森林地,生産能力阻害地の6つのカテゴリーに分けて計算した。その結果,鉄鋼や石油化学などの重化学工業の立地県(山口,大分,岡山,広島,和歌山など)がEF値で上位5県を占めるが,これらの県は都道府県別の総環境負荷量(EF×都道府県人口)でみると,人口規模が大きくないため9位以下になり,東京,神奈川,愛知,大阪などの大都市圏が上位を占めた。さらに,他地域での都市活動等が影響する産業によるエネルギー消費(CO₂排出量)を47 都道府県の平均値を用いてEFを再評価した。そのEF値でみると,都道府県間の相違は減少したが,民生からのCO₂排出量が多い北海道・東北地方,東京,中国地方,沖縄等のEF値が全国平均より高い傾向が認められた。その各都道府県のEF 値に都道府県人口を乗じて求めた総環境負荷量では,東京,神奈川,大阪,愛知,埼玉,北海道,千葉を初めとする人口規模の大きな都道府県で総環境負荷量が多いことを明らかにできた。</p>

著者

鈴木 和年

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.51, no.9, pp.369-379, 2002-09-15 (Released:2010-07-21)

参考文献数

6

著者

Н. Каратаев И. Степанов

出版者

Соцэкгиз

巻号頁・発行日

1959

著者

尼・康・卡拉达耶夫著 中国人民大学經济系經济学説史教研室譯

出版者

中国人民大学出版社

巻号頁・発行日

1957

著者

edited by Jacob Baal-Teshuva with contibutions by David Bourdon ...

出版者

Prestel

巻号頁・発行日

1993

著者

Callie Angell

巻号頁・発行日

2006

著者

尾崎紅葉 著

出版者

進化閣

巻号頁・発行日

1892

著者

井上 克巳 Katsumi Inoue

雑誌

人工知能学会誌 = Journal of Japanese Society for Artificial Intelligence (ISSN:09128085)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.48-59, 1992-01-01

著者

高橋 征仁

出版者

南山大学社会倫理研究所

雑誌

社会と倫理 (ISSN:13440616)

巻号頁・発行日

no.28, pp.101-117, 2013

著者

財満 信宏

出版者

Japan Society of Nutrition and Food Science

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.71, no.6, pp.275-281, 2018 (Released:2018-12-17)

参考文献数

28

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腹部大動脈瘤 (AAA) は, 腹部大動脈の進行的な拡張を特徴とする疾患であり, その瘤径が拡張するにつれてAAA破裂の危険性が増す。AAAの発症や破裂に至る機構は完全には解明されておらず, 現時点ではAAAの治療薬は存在しないが, 近年, エイコサペンタエン酸などの機能性脂質を豊富に含む魚油の投与がAAAの進展と破裂の予防に効果的である可能性が示されてきた。我々は, 栄養血管の狭窄による血管壁の循環不全がAAA形成の原因となりうることと, 血管壁に異常出現する脂肪細胞がAAA破裂の原因となりうることなどをヒトAAA病理解析とモデル動物を用いた解析によって明らかにしてきた。本総説では, AAAの病理解析に用いた生体分子イメージング法である質量分析イメージング法の概説と, これまでの研究から推測されたAAAの発症や破裂に至る機構, 予防・治療の可能性について議論する。

著者

Takehisa SOMA Kaisaku OHTA Runa YAMASHITA Kazumi SASAI

出版者

JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

pp.18-0472, (Released:2018-12-12)

被引用文献数

2

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To evaluate the accuracy of hemagglutination inhibition (HI) test as the index of feline panleukopenia virus (FPV)-protective ability, sera from 153 FPV-vaccinated cats aged ≥7 months with HI titer of <1:10–1:40, were examined for serum neutralizing (SN) antibody. SN antibody was detected (≥1:10) in 33 (62.3%) of 53 HI antibody-negative cats, and ranged <1:10–1:160. This suggests that FPV-antibody detection sensitivity of HI test is lower than SN test, and SN test is more suitable for the assessment of FPV-vaccine effect than HI test especially in cats with negative or low HI titer. SN titer was 1:32, FPV-protective threshold, or higher in all cats with HI titers of ≥1:20, suggesting it may be appropriate to set protective HI threshold at 1:20.

著者

池本 幸三

出版者

同志社大学

雑誌

同志社アメリカ研究 (ISSN:04200918)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.81-90, 1976-03-25

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研究ノート, Note

著者

上野 勝代 國嶋 道子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.270-275, 1978

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以上のことより, 下宿学生の住生活 (物的・経済的側面) の実態として以下のことが明らかとなった.<BR>1) 住戸形式としては, 間借とアパート形式が各4割で, アパート形式の中でも学生アパートが昭和30年代後半より増加してきた.<BR>今後, 学生アパートは学生層の住要求に対応した住戸形式として漸次増加していくものと考えられる.<BR>2) 下宿の紹介ルートとしては〈学生部〉〈友人・先輩〉がもっとも多く各12.2%, ついで〈学生向不動産屋〉〈親・親戚〉の各25.2%である.紹介ルートによって住戸形式はかなり異なり, 〈学生部〉〈親・親戚〉は間借が, 〈学生向不動産屋〉は学生アパートが, 〈一般不動産屋〉は一般アパートの割合が高い.<BR>3) 下宿学生の半数は礼金・敷金を支払っている.部屋代は半数が月額6,000~7,000円で, 1万円未満が75%を占め, 一般的に, 〈学生部〉紹介のものは安く, 〈学生向不動産屋〉〈一般不動産屋〉紹介のものは高い.また, 部屋代は, 市場的には合理的な価格形成がなされておらず, 相対的に決められているようである.<BR>4) 居室の広さは4.5畳がもっとも多いが, 収納スペースを含めて6畳あれば満足度も高くなる.<BR>5) 自炊設備のある下宿は69.5%, 浴室のある下宿は30.3%で, 洗濯機は76.1%の人が使用している.<BR>学生の自炊設備, 洗濯機使用の要求は高い.

著者

宇塚 万里子 岡 益巳 藤本 真澄

出版者

岡山大学全学教育・ 学生支援機構

雑誌

岡山大学全学教育・学生支援機構教育研究紀要 (ISSN:24329665)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.15-34, 2017-12-30

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1999 年11 月から2017 年3 月にかけて、留学生相談室が関与した住居関連の事案が264 件発生し、275 人の留学生がこれらの事案に関わった。264 件の事案のうち、129 件が民間住宅に関わる事案、128 件が大学宿舎に関わる事案、7 件がその他(公営住宅、他大学宿舎)に関わる事案であった。民間住宅に関わる事案で最も多かったのは、家主・不動産屋とのトラブル44 件である。44 件中、明らかに留学生側に問題があった事案は23 件、家主・不動産屋側に非があった事案は10 件で、残りの11 件はコミュニケーション不足による誤解が招いたトラブルである。大学宿舎に関わる事案で最も多かったのは、環境・設備・備品への苦情31 件であるが、近年の改修工事により宿舎の住環境が大幅に改善された。

著者

井部 明広 西島 基弘 斉藤 和夫 安田 和男 上村 尚 永山 敏廣 牛山 博文 直井 家壽太 二島 太一郎

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.334-341_1, 1984

被引用文献数

6

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食品中のオクラトキシン (OCT) A及びBの分析法を検討した. 試料からメタノール-1%炭酸水素ナトリウム溶液 (1:1) で抽出後, エーテルに転溶した. 抽出物は15%含水シリカゲルカラムでクリーンアップ後, カラムに Finepak SILC₁₈, 移動相にアセトニトリル-0.1%リン酸 (50:50), 検出器に蛍光を用いた高速液体クロマトクフフィー (HPLC) で測定した. 添加回収率は20,100ppb添加で87-101%であり, 定量限界は試料あたり約2.5ppbであつた. また, 確認法としてメタノール-硫酸によりOCTのメチルエステル誘導体を作製し, HPLCにより確認を行った. 本法を用い市販品171検体に適用したところ, らい麦粉15検体からOCTAをTrace-20ppbの範囲で検出した.

著者

坪井 良治 山﨑 正視 板見 智 乾 重樹 植木 理恵 勝岡 憲生 倉田 荘太郎 幸野 健 齊藤 典充 真鍋 求

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.120, no.5, pp.977-986, 2010

著者

松田 祐介

出版者

日本珪藻学会

雑誌

Diatom (ISSN:09119310)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.211-214, 2014-12-25 (Released:2014-12-24)

著者

西澤 一 吉岡 貴芳 伊藤 和晃 長岡 美晴 弘山 貞夫 浅井 晴美

出版者

Japanese Society for Engineering Education

雑誌

工学教育 (ISSN:13412167)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.4_66-4_71, 2011 (Released:2011-08-01)

参考文献数

16

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Extensive reading (ER) is proved to be an effective approach for Japanese engineering students to improve fluency in English. But it is only effective in limited conditions, and the condition in English as a foreign language (EFL) settings is widely different from English as the second language (ESL) settings, where former ER programs are conducted. This article focuses on the critical factors that separate successful ER programs in EFL settings from failure, based on the authors’ experiences of conducting a 5-year-long ER program. In a long-term sustained silent reading (SSR) program that guides students to start reading from simple stories (SSS) , reluctant EFL learners have the maximum opportunity to improve their English fluency to the required level for novice engineers.