著者

内山 龍雄

出版者

素粒子論グループ 素粒子論研究 編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.18, no.6, pp.651-665, 1959-02-20 (Released:2017-10-02)

著者

内山 龍雄

出版者

素粒子論グループ 素粒子論研究 編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.341-373, 1958-12-20 (Released:2017-10-02)

著者

宿里 充穗

出版者

独立行政法人理化学研究所

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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Cyclooxygenase(COX)イメージング剤の開発を目的として、非ステロイド性抗炎症薬のうち2-アリールプロピオン酸類を中心に11C標識PETプローブ化を行い、LPS誘発脳内炎症モデルラットを用いたPET撮像の結果、COX-1選択的なケトプロフェンの誘導体の11C標識体(11C-KTP-Me)が特に炎症領域の特異的描出に優れることを見出した。さらに、11C-KTP-Meはミクログリアの活性化に伴うCOX-1の変化を特異的に認識し、ミクログリア特異的マーカーとして有用である可能性が示唆された。また、サルにおいても同様に脳内炎症への集積が確認され、代謝動態もプロとレーサーとして適切なものであったため、今後、ヒトを対象とした臨床応用が期待される。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ニューメディア (ISSN:02885026)

巻号頁・発行日

no.1483, pp.4-5, 2015-10-05

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総務省のICTサービス安心・安全研究会は、「消費者保護ルールの見直し・充実に関するWG」の第16回会合を2015年9月28日に開催した。改正電気通信事業法の成立を受けて、消費者保護ルールの改定に向けた省令・告示案の作成に向けたWGにける検討の2回目である。代理…

著者

山岸 悦子

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育

巻号頁・発行日

vol.52, no.9, 2004

著者

奥田 和子

出版者

甲南女子大学

雑誌

甲南女子大学研究紀要. 人間科学編 (ISSN:13471228)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.79-89, 2007-03-20

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The Book of JOSHUA describes the deeds of Joshua, the successor of Moses. The crossing of the Jordan and the conquest of Jericho, also the total sovereignty established by the tribes. The Book of Judges is to show that the fortunes of Israel depended upon the obedience or disobedience of the people to God's law. Whenever they rebelled against him, they were oppressed by pagan nations ; when they repented, he raise up judges to deliver them. The Books of Samuel comprise the history of about a century, describing the close of the age of the Judges and the beginning of monarchy in Isral under Samuel and David. So far, having described about meat-eating, animal, (2, 3, 4), here, I would like to continue todescribeon the meat-eating, and animal in the Book of Joshua, the Book of Judges and the Books of Samuel of the Old Testament.

著者

奥田 和子

出版者

甲南女子大学

雑誌

甲南女子大学研究紀要. 人間科学編 (ISSN:13471228)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.81-93, 2006-03-18

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According to the Book of Genesis, the food that God gave to human beings was "vegetable food - plants with seeds, namely grains and fruit". However, after Noah's flood, God gave human beings permission to eat meat, with some restrictions. The Book of Deuteronomy 12: 20-22 says as follows: You may eat as much meat as you want". It is said to be a compromise given to human beings by God. I concretely considered how this compromise was carried out. I examined the history of meat-eating after Genesis through the Books of Exodus, Leviticus, Numbers and Deuteronomy. I came to the conclusion that meat was eaten in exact accordance with the regulations which God established. Fundamentally people were requested to be sacred in the context of God's sacredness. Meat-eating was no exception and was treated within the frame of sacredness. In concrete terms, the regulation was strict not only about the kinds of meat, but also "where", "who", what" and "how much". Meat was the offering to God at the ritual service. Some of the meat offered to God was burnt, but in most cases the remainder was eaten by the people in the company of God, in the tent. People arrived at compensation, atonement, or reparation in the presence of God. Meat was eaten for justifiable reasons, not by the people's thoughtless free will.

出版者

筑波大学学生新聞会

雑誌

筑波學生新聞

巻号頁・発行日

no.195, 2003-11-10

著者

池田 魯參

出版者

駒澤大学

雑誌

駒澤大学佛教学部論集 (ISSN:0389990X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.414-434, 1985-10

著者

佐伯 達之

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.488, pp.172-174, 2000-01-31

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1月1日に就任した,佐伯達之ナスダック・ジャパン・プランニング社長は,「ナスダックという米国の優れた株式市場の仕組みを日本に適した形で導入することで,日本の金融市場ひいては日本企業を再び活性化させたい」と意気込む。米国と日本の間に立って,さまざまな意思決定をしていく時に,IBMにおける経験がそのまま役立つという。

著者

中野 順 田中 純生 竹中 況三 内藤 敏子

出版者

日本海水学会

雑誌

日本塩学会誌 (ISSN:03695646)

巻号頁・発行日

vol.6, no.5, pp.232-235, 1952 (Released:2013-05-17)

著者

橋本 五郎 旦尾 雅子

出版者

千葉大学

雑誌

千葉医学会雑誌 (ISSN:00093459)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, 1961-05-28

著者

阿江 通良 永原 隆 大島 雄二

出版者

日本バイオメカニクス学会

雑誌

バイオメカニクス研究 (ISSN:13431706)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.134-140, 2008

著者

大野 義一朗 大日方 一夫 下枝 宣史 大谷 眞二 宮田 敬博 藤原 久子 三上 春夫 大野 秀樹 福地 光男 渡邉 研太郎 森本 武利

出版者

国立極地研究所

雑誌

南極資料 (ISSN:00857289)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.241-249, 2007-07

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南極医学医療研究集会は,わが国の南極医学研究と医療問題についての研究成果を報告・討論し,次期の観測隊における医学研究に寄与することを目的として毎年行われている.2006年の本研究集会は8月26日,国立極地研究所講堂で行われた.27施設から42名が参加し18の演題報告がなされ,近年では最大規模の研究集会となった. 参加者は越冬経験医師をはじめ,共同研究を行っている大学や研究機関の研究者,関連領域の研究を行っている宇宙開発機構やスポーツ科学研究所などの研究者,南極に興味のある一般病院の臨床医など多彩であった. 2004年より昭和基地に導入されたテレビ会議システムを活用して,昭和基地の医師もリアルタイム映像で討論に参加した.また韓国,中国の越冬医師が初めて参加した.これは3カ国の極地研究所による事前の準備と連携により実現した.集会では各国の南極基地の医療状況や医学研究活動が報告され,活発な意見交換がなされた.南極医学医療研究分野におけるアジア連携の端緒となることが期待される.

著者

杉本 匡史 楠見 孝

出版者

日本認知心理学会

雑誌

認知心理学研究 (ISSN:13487264)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.55-64, 2011-08-31 (Released:2011-09-07)

参考文献数

17

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ヒトは空間について書かれた文章を読んで空間表象を構築することができる.そしてそれを用いて方向判断や経路選択などの空間関係を推論することができる.その際に,サーベイパースペクティブとルートパースペクティブという二つのパースペクティブが用いられる(AはBの北にある.Bを左に曲がるとAが見える).40名の大学生がどちらかのパースペクティブで書かれた空間記述を読んで,そのあとに各パースペクティブでの推論問題に回答した.二つの実験で参加者の心的回転スキル,パースペクティブ判断スキル,実空間での探索行動における有能感が測定された.結果として,学習時とテスト時のパースペクティブによって推論問題の回答時間が異なった.また心的回転スキルとサーベイパースペクティブでの推論問題の成績との間に有意な相関がみられた.パースペクティブ判断課題とルートパースペクティブでの推論問題の成績との間にも正の相関がみられたものの,有意にはならなかった.実験の結果,サーベイパースペクティブは空間視覚化能力に支えられているといえる.

著者

大隈 宏

出版者

成城大学

雑誌

成城法学 (ISSN:03865711)

巻号頁・発行日

no.15, pp.45-82, 1983-12

著者

吉田 健三 Kenzo Yoshoda 松山大学経済学部 Matsuyama University Faculty of Economics

雑誌

松山大学論集 = Matsuyama University review (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.59-88, 2010-10-01

著者

鳥田 宗吾

出版者

富山大学

雑誌

高岡短期大学紀要 (ISSN:09157387)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.257-272, 2005-03

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本稿は、およそ400年の歴史をもつ高岡の彫金技法に関する、歴史の概要、鑿の種類、象嵌技法、作品制作工程などを解説するものである。若い学生や後継者がこれらを参考にして、今後の高岡彫金の発展に貢献できることを願っている。また、高岡短期大学の学生作品が工芸産業界に大きな刺激を与えた最近の事例を紹介した。

著者

中井 英雄 齊藤 愼

出版者

近畿大学経済学会

雑誌

生駒経済論叢 (ISSN:13488686)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.269-321, 2013-11

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[概要] 第1にカナダ平衡交付金の歴史は, 「制度項目別」の頑健性という視点から, 誕生期の標準税方式(1957~66年度), 発展期の代表的税制方式(1967~2006年度), 成熟期の新定式配分(2007年度以降)の3期間に区分できる。第2に人口1人当たり実際支出の最高・最低倍率は, 各州の規模の経済(人口)と広域の不経済(面積)のバランスで, 1.24倍と小さい格差であったから, 単段階の税源調整制度が可能であった。第3に全国平均税率の標準税収と税率の異なる実際税収との対比によって, 1人当たり実際支出が高いケベックでは, 所得税を超過課税し, 産油州のアルバータは, 天然資源の収入で一般売上税を課税していないことが明らかにできた。そして1人当たり標準税収の「都市化による逓増傾向」は, 高度成長から低成長下で鈍化するため, オンタリオ不交付の前提が, 崩壊するのである。第4に1999年度以降のオンタリオ不況で, 交付金総額の対GDP比がそれまでの1%前後から, 2003年度0.7%までに急落したのは, 総額の半分を占めるケベックへの交付金と2つの大規模州というカナダ固有の特徴が, 制度項目の「中位5州平均のワナ」にはまった結果である。しかし最後に, カナダの連邦政府は, 簡素な税源調整制度を維持しながら, 各州も, 1人当たり実際支出が他の州に比べて高いときには, 州の所得税の超過課税で限界責任を発揮し, 交付金総額の安定性に挑戦しているのである。 [Abstract] First of all, the history of the Equalization payments can be divided to the three periods of standard tax systems, from 1957-58 to 1966-67, representative tax systems from 1967-68 to 2006-07, and a new formula from 2007-08 to 2012-13. Second, the simplest revenue arrangement system has been maintained when compared to the system in Germany. The ratio of the highest per capita expenditure of a province to the lowest is just 1.24 times because of the balance of each province between scale economies of higher population and diseconomies of wider area. Quebec had been financing higher per capita expenditures with a higher rate of income tax and Albert had not introduced a general sales tax for the natural resource revenues. This was clarified by comparing provincial "revenue yield" based on the national average tax rate with "revenue base" of each provincial tax rate. Third, although the per capita provincial fiscal capacity is increasing in the province withhigher populations, Ontario's non-receiving province changed to a receiving province in 2009-10 due to low economic growth in Canada. Fourth, the recession in Ontario caused a decline in the ratio of total amount of the Equalization payments to GDP from 1% in 1999-2000 to 0.7% in 2003-04. This was due to the trap of so-called per capita revenue yield of five provinces. Finally, both the federal government and provinces have challenged the stable total amount of the Equalization payments with a simple revenue arrangement system.[目次] I.単段階の簡素な税源調整制度と新しい3期間区分, II.代表的税制とオンタリオ不交付の前提 1.制度項目の頑健性と条項のV字型変遷 (1)誕生期の標準税方式と単段階の税源調整制度 (2)発展期以降の代表的税制方式の頑健性 (3)成熟期の新定式配分と財政調整法の条項数のV字型変遷 2.最終算定と特例措置後の平衡交付金の推移 (1)天然資源に揺れる平均基準の改正 (2)中位5州平均と特例措置 (3)総額の半分を占めるケベックへの交付金 3.オンタリオ不交付の前提とその崩壊 (1)上位2州平均によるオンタリオ不交付の始まり (2)中位5州平均によるオンタリオ不交付の前提の堅持 (3)天然資源50%算入によるオンタリオ不交付の前提の放棄, III.税源調整制度の前提条件と交付金総額の不安定性 1.人口に関する規模の経済と広域の不経済のバランス (1)人口1人当たり「実際支出」の州間格差 (2)高い実際支出の「小規模・中域」と「中規模・中域」州 (3)低い実際支出の「小規模・狭域」と「大規模・広域」州 2.税率操作権の行使と州税の「都市化による逓増傾向」の鈍化 (1)5項目別実際税収の推移 (2)ケベックの超過課税とアルバータの軽減措置 (3)州税の「都市化による逓増傾向」の鈍化 3.交付金総額の急減と中位5州平均のワナ (1)算定交付金のオンタリオとケベックの2州モデル (2)推定式の基本構造とアルバータ効果の有無 (3)中位5州平均とオンタリオ不況による交付金総額の急減, IV.簡素な算定方式による総額安定化への挑戦 [補論I.1]1957~1961年度「誕生期」前半の標準税方式と安定化交付金 [補論I.2]1965年度の「誕生期」後半の選択方式 [補論II.1]1967~2006年度「発展期」の石油ショックとその対応 [補論II.2]「発展期」の上限・下限交付金の特例措置[注記] 本稿は、齊藤愼教授(大阪学院大学)との共同報告(自治総合センター「地方分権に関する基本問題についての調査研究会」(座長: 堀場勇夫教授), 2013年2月22日)をまとめたものである。

著者

長谷川 秀樹

出版者

横浜国立大学教育人間科学部

雑誌

横浜国立大学教育人間科学部紀要. III, 社会科学 = Journal of the Faculty of Education and Human Sciences, Yokohama National University. The social sciences (ISSN:13444638)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.77-94, 2017-02-28