1 0 0 0 OA 師郷記 22巻

著者
[中原]師郷 [著]
巻号頁・発行日
vol.[20], 1000
著者
町田 晴仁
出版者
Brewing Society of Japan
雑誌
日本醸造協会誌 = Journal of the Brewing Society of Japan (ISSN:09147314)
巻号頁・発行日
vol.91, no.3, pp.189-193, 1996-03-15

一昨年10月, サッポロビ-ル恵比寿工場跡地に, 新しい都市空間"恵比寿ガーデンプレイス"がオープンした。これは21世紀の都市モデルとして企画された生活と文化の多種機能を有する複合都市である。この事業に当初から係わった筆者に, 開発の経緯や施設, そして1年半経った現在の状況等を紹介していただいた。
著者
永江 雅和
出版者
専修大学経済学会
雑誌
専修経済学論集 (ISSN:03864383)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.77-92, 2013-11-30 (Released:2013-12-23)

私立鉄道会社の経営にとって、出発時の用地買収は重要な課題である。1923年設立された小田原急行鉄道株式会社(現小田急電鉄株式会社)が沿線用地をどのように買収し、駅を設置してきたのか、沿線地域の史料をもとに検討した。第1に注目される点は創業者利光鶴松のネットワークである。政治家時代に自由党に入党し自由民間活動家や東京市政関係者と親交を結んだ利光は、これらのネットワークを活用して、沿線地域との交渉を行った。第2の論点は駅の設置場所を巡る交渉である。沿線地域のなかでも多摩川以西の神奈川県内陸部の自治体は、東海道線開通以後、県の動脈が沿岸に集中したことから、内陸部の鉄道敷設を渇望しており、少数の例外を除き同社の路線敷設に賛成であった。ただ用地買収条件については、個別の土地所有者の利害が存在し交渉は難航した。小田原急行側は、後発私鉄であるがゆえに、隠密の用地買収を行うことができず、地域有力者の調停が不十分な場合、駅設置の有無、設置場所を交渉カードとして用いた事例が確認された。駅用地についても従来は地元自治体が好意的に寄付を行う事例が多かったと述べられているが、実際には寄付は同社から要求されているケースが多く、駅の設置をめぐり、沿線自治体内外で紛争が生じる場合も存在したことを地域文献を元に明らかにしている。

1 0 0 0 OA 漢訳日語要覧

著者
松村政親 著
出版者
岡崎屋
巻号頁・発行日
1906
著者
井原 敏宏
出版者
日経BP社
雑誌
日経パソコン (ISSN:02879506)
巻号頁・発行日
no.593, pp.56-65, 2010-01-11

携帯性と高画質を両立する新ジャンルのデジタルカメラが登場した。人気の秘密と実機テストで分かった実力を紹介しよう。(撮影・監修:小林 伸=プロカメラマン、井原 敏宏)モデル:溝上 恵理 撮影協力:恵比寿ガーデンプレイス 薄型コンパクト機の画質では満足できない。でも、一眼レフは重くて操作が難しそう。

1 0 0 0 OA 鶯宿雑記

著者
[駒井乗邨] [編]
出版者
巻号頁・発行日
vol.巻三百十四、巻三百十五,
著者
山根 秀勝 野場 賢一 Petrosky Tomio 田中 智
出版者
一般社団法人 日本物理学会
雑誌
日本物理学会講演概要集
巻号頁・発行日
vol.72, pp.2967, 2017

<p>3準位系原子に対して、時間周期外場を印加した場合に生じる自発放出光の伝搬過程を、拡張されたフロケヒルベルト空間での複素スペクトル解析によって明らかにする。この場合、2準位系では見られなかった3準位系に特有な例外点(すなわち非エルミート縮退)やFano干渉が現れる。これらの特徴的な自発放出過程が周期的外場を印加することでどのように変化するかについて論ずる。</p>
出版者
日経BP社
雑誌
日経ア-キテクチュア (ISSN:03850870)
巻号頁・発行日
no.733, pp.54-61, 2002-12-09

マイシティ新宿と恵比寿ガーデンプレイスが,11月に続けてリニューアルオープンした。フロアまるごとの改修や増築を行い,テナントの入れ替えだけでなく,共用空間を充実させていることが特徴だ。いかにして新しさを打ち出そうとしたか,これまで抱えていた問題は何だったのかを探る。
著者
名古屋市 編
出版者
彰国社
巻号頁・発行日
vol.下, 1942
著者
千葉 剛 小林 悦子 佐藤 陽子 井出 和希 池谷 怜 山田 浩 梅垣 敬三
出版者
公益社団法人 日本食品衛生学会
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.58, no.5, pp.234-240, 2017-10-25 (Released:2017-10-27)
参考文献数
8
被引用文献数
3

健康食品の利用が原因と思われる健康被害の事例において,保健所を介して厚生労働省へ報告が上がってくるのは年間20件程度しかない.その原因を明らかにするために,消費者(調査1:44,649名,調査2:3,000名),医師・薬剤師(各500名)を対象にアンケート調査を実施した.2016年の一年間に健康食品の利用が原因と思われる体調不良を経験した消費者は17%いたが,保健所に連絡した人はそのうちの11%のみであった.保健所に連絡しなかった理由は「報告するほどの被害ではなかったから」が最も多かった.2016年の一年間に患者から健康食品の利用が原因と思われる健康被害の相談を受けたことがある医師は7%,薬剤師は4%であった.保健所に報告したのは医師,薬剤師ともに6%のみであった.保健所に報告しなかった理由は「健康食品が原因と断定できなかったから」が最も多かった.
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1331, pp.152-155, 2006-03-06

2月中旬の土曜日の夕方、東京・恵比寿ガーデンプレイス。サッポロビール本社に併設された恵比寿麦酒記念館のラウンジは、来館した人でごった返していた。お目当ては、ラウンジで味わえる「ヱビスビール」など4種類の生ビールだ。 家族ら3人とテーブルを囲み、異なる種類のビールを飲み比べていた斎藤裕司さんは、3年前から東京に単身赴任している。