著者

矢原 正治

出版者

九州大学

巻号頁・発行日

1978

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博士論文

著者

吉田子徳 [著]

巻号頁・発行日

1850

著者

前川 文夫 佐藤 七郎 佐々木 敏雄 清水 幸子 原山 重明

出版者

東京大学理学部

雑誌

東京大学理学部弘報

巻号頁・発行日

vol.5, no.7, pp.8-10, 1973-10-10

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[353] 第百二十八 中 附録 拾,

著者

駒井 由起子 比留間 ちづ子 宮永 和夫

出版者

日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.163-173, 2005-04-15

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要旨:若年認知症は興奮,暴力,俳徊を主な精神症状とし,発症時のライフサイクルは社会的役割の大きい時期であり老年期認知症とは様相が異なる.社会的認知は低く利用可能なサービスは少ないと同時に,患者は現状のサービス適応が困難である.そのため家族の介護負担は計り知れず,患者を取り巻く状況が複雑に影響し合う特異的な障害構造を呈する.若年認知症家族会「彩星の会」はサービスを補う社会資源として存在し,家族とサポーターが協働で抱える課題に取組んでいる.若年認知症の現状,経過,障害構造についてまとめ,家族会の社会的意義および作業療法士の役割について活動を通して紹介し,専門的支援の必要性と進捗状況,課題について整理する.

著者

小阪 憲司

出版者

医学書院

雑誌

精神医学 (ISSN:04881281)

巻号頁・発行日

vol.51, no.10, pp.939-944, 2009-10-15

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はじめに 「若年性認知症」は,老年期認知症に比べると患者数はかなり少ないが,若くして発病するため医療面はもちろん,福祉面でも社会的な面でも大きな問題を含んでいる。そこで「若年性認知症をめぐる諸問題」というテーマでこの特集を組んでみた。 筆者は現在「若年性認知症研究会」の代表世話人をしており,毎年東京と他の大都市(2008年は大阪,2009年は福岡で開催され,2010年は札幌で開催予定)で研究会を開催している。この研究会はもともと故・田邊敬貴 愛媛大学精神科教授が代表世話人を務めており,筆者は発足当時から顧問を仰せつかっていたが,田邊教授が亡くなられたので筆者が彼の後を継いでいる。 筆者は最近「若年性認知症をめぐって」という総説6)を書いたが,今回はそれをもとに「若年性認知症とは」と題して概説する。

著者

植木 彰

出版者

医学書院

雑誌

臨床検査 (ISSN:04851420)

巻号頁・発行日

vol.50, no.9, pp.1039-1041, 2006-09-15

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1.はじめに 認知症は後天的に記憶・認知機能が障害される疾患の総称である.認知症の最大の危険因子は加齢であり,発症率は65歳以降5歳ごとに約2倍ずつ指数関数的に増加し,80代の有病率は約20%である.日本には約170万人の認知症患者がいると推定され,その大部分はアルツハイマー病(Alzheimer disease;AD)か脳血管性認知症である.若年性認知症は若年期の認知症という意味であり,特別な疾患があるわけではなく,高齢者の場合と基本的には変わらない.しかし,働き盛りでの認知障害は社会からの離脱を意味し,本人,家族に与える心理的,経済的,社会的影響は深刻である.若年性とは18歳から64歳までを指しているが,介護保険では40歳から64歳までを指している.

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地學雜誌

巻号頁・発行日

vol.19, no.11, pp.840-841, 1907

著者

金子 与止男

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.263-264, 2010 (Released:2010-05-13)

参考文献数

4

著者

大木 茂

出版者

麻布大学

雑誌

麻布大学雑誌 = Journal of Azabu University (ISSN:13465880)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.11-24, 2007-03-31

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The purpose of this paper was to clarify the structural changes in sanchoku producer organizations (direct purchasing between co-op and producer organization). Since the 1990s based on the survey of consumer coop A's producer organizations. We also make some suggestions for the coop sanchoku business model. Sanchoku were started in the 1970s in order to obtain safe foods, which are low in agricultural chemicals. Throughout the 1980s sanchoku coops developed continuously, establishing safe food supply systems. But in the 1990s', coop retail busineses faced difficulties, especially with fresh food collection and supply systems. In 2002, mislabeling and use of non-permitted pesticide was discovered. Sanchoku coops were seriously damaged with sales falling by half. As a result of our survey we reached some conclusions. 1) Producer organizations are diversifying in each food category with regard to size, area, purpose, and sales volume. 2) Especially, type of management is getting diverse. 3) Most farmers just focus on their farm management. They aren't concerned about their local society and other farmers. Moreover, there are some differences among their points of view. Rice farmers tend to have a viewpoint of their local area. Fruits & vegetable farmers focus on the quality of their produce more than other farmers. Stockbreeding farmers have concentrated on the survival of their own farm or company. These results suggest that coops should build alliances with producer organizations in order to control or keep priority of their fresh food buying-distribution systems. If coops can't tie up with producer organizations, the food system might become supervised by big powerful agribusinesses. Under such a system we would never know any information without it being provided by big companies.

著者

曽我 正美

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会論文集 (ISSN:03887405)

巻号頁・発行日

vol.101, pp.281-289, 1999

参考文献数

9

被引用文献数

1

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Recently there is an important trial to increase the economical potential especially in North America and EU with international cooperation. In Far Eastern area there are some opinions that it is essential for Far Eastern economy to establish the first economic free zone including China, Korea and Japan, too. So in this paper the economical evaluation is tried for the efficiency that will be enhanced by Japanese-Korean Tie-up Option on the petroleum industry as a first step. The petroleum refinery and transportation system model is developed with linear programming method. Using this model, it is discovered that some Japanese-Korean Tie-up Option will be able to get higher efficiency economically equivalent for 300〜400 million US$ a year compared with non-Tie-up condition. For this improved condition, the quantity of petroleum transportation will have to be increased to 30〜38 million KL between Japanese and Korean, too. This amount is 2.7〜3.5 times as large as the amount in 1997. So it should be understood very well that the good availability of tankers for this transportation in this area would be necessary for the efficient economic condition in future.

著者

中原師守 [著]

巻号頁・発行日

vol.巻48 紙背, 1339

著者

勝又 悠太朗

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.39-59, 2015

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本稿の目的は,静岡県富士地域の衛生用紙産地を事例に,産地企業の存立形態からみた生産流通構造の変化とその要因・背景を明らかにすることである。企業の存立形態は4つに類型化でき,個別企業の事例を通して,生産流通構造の変化とその要因・背景を明らかにした。生産流通構造の変化の第1は,生産の集約化である。1990年代以降,企業の廃業・倒産が進んだ一方で,これを契機に有力企業は合併・系列化を進展させた。第2に,直販の増加があげられる。これは有力企業による販売体制の整備や量販店との取引の増加が要因である。第3に,産地外企業とのつながりの強化があげられる。産地外企業との系列化・業務提携に加え,産地外企業の製造子会社として存立する企業もみられる。また近年では,産地企業による企業内国際分業の構築がみられるが,依然として産地内での生産が重視されている。これは,衛生用紙の製品特性に加え,富士地域における立地の優位性が産地維持要因として大きく働いているためである。

著者

内山 智裕 西嶋 亜矢子

出版者

全国農業構造改善協会

雑誌

農業経営研究 (ISSN:03888541)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.1-11, 2011-12-25

参考文献数

17

被引用文献数

1

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米国におけるとうもろこし・大豆の最大の生産地であるアイオワ州における穀物流通業者を調査対象として,これら業者の動向と我が国の今後の食料の安定供給に向けた展望および含意を明らかにすることを目的とする。

著者

村田 啓介

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

地理学評論. Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.367-386, 1995

参考文献数

61

被引用文献数

4 2

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山形県の郵便局において実施されている「サクランボ小包」事業という,通信販売方式によるサクランボの産地直送事業は,販売業者と郵便局とが業務提携をして事業を遂行するという形態で,1985年の開始以降,一定の成長を示している.<br> 1992年まで「サクランボ小包」事業にはさまざまな販売業者が参入しているが,そこにはサクランボの主産地において,郵便局とりわけ特定郵便局からの働きかけによって早い時期に参入した販売業者が,熱心な担当者との相互協力のもとでその事業規模を拡大させていき,それが主として郵便局という1つのネットワークを通じて技術や手法が伝播し,後に他の産地や非産地のさまざまな販売業者の参入を促したという経過がみられる.また,事業規模を拡大させている販売業者の展開過程の共通点として,第1に販売業者の事業を拡大させようとする意欲,第2に郵便局の担当者が,自ら働きかけて販売業者の参入を促したという点に対するある種の責任感,第3に地元の事情に詳しく,かつ地元の発展を願う特定局の局長という立場からのこの事業への思い入れ,といった点が指摘できる.<br>この事例をとおして,通信販売方式による産地直送事業は小口貨物輸送業の輸送システムを活用することによって成立する事業であり,またその事業の盛衰は,中心的な役割を担う人材の実践力によるところが大きいということが指摘できる.

著者

市川 芳彦 阿部 芳彦

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

秋の分科会予稿集

巻号頁・発行日

vol.1988, 1988

著者

駒井, 重勝

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[1],

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[3],

著者

青木 祐樹 城 仁士

出版者

人間・環境学会

雑誌

MERA Journal=人間・環境学会誌 (ISSN:1341500X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.1-8, 2010-03-31

被引用文献数

1

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本研究は、従来の心理的領域に関する実験に視線のずれという条件を加え、視線のずれが心理的領域に与える影響について検証を行った。また、性格特性によって視線のずれが心理的領域に与える影響の大きさは異なるのではないかという仮説から、向性と対人恐怖心性を用いて検証を行った。その結果、主に以下の3点が明らかになった。1)接近者から視線をずらされているとき、被接近者は120cmより遠い距離帯の全ての方向に対し、「居心地」の心理負荷が軽減されている。同様に、接近者は視線をずらしているとき、210cmより遠い距離帯で「居心地」の心理負荷が軽減されており、その影響は被接近者が接近者から視線をずらされているときよりも大きい。2)視線のずれが「会話」の心理負荷に与える影響は小さく、主に接近者の正面方向での全距離帯でわずかに会話をする距離として相手を遠く感じさせる。3)向性の高いグループ及び<目が気になる>悩みが小さいグループは、向性の低いグループ及び<目が気になる>悩みが大きいグループよりも、視線角度0°・120〜180cm程度の距離帯において、多くの条件で「居心地」の心理負荷が小さい結果となった。つまり、性格特性によって、近距離で視線を合わせた状態での「居心地」の心理負荷が異なる可能性が示唆された。

著者

森田 茂紀 豊田 正範

出版者

日本作物學會

雑誌

日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.217-223, 2000-06-05

参考文献数

28

被引用文献数

3

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メキシコ合衆国バハ・カリフォルニア州のゲレロ・ネグロで, 日本政府とメキシコ政府の共同事業として, メキシコ沙漠地域農業開発プロジェクト(以下, プロジェクト)が実施された.プロジェクトの目的は, 沙漠地域で野菜と果樹を点滴灌漑栽培するための技術を開発し, 移転することであった.プロジェクトの圃場の土壌と, そこで用いられる灌漑水は, いずれもpHと塩類濃度が高いという問題を持っているため, 作物の耐塩性に関する問題は重要な課題である.そこで本研究では, 耐塩性の問題を研究していくための基礎的なデータを得るために, 根から吸収されて茎葉部へ転流される様々なイオンについて検討した.すなわち, プロジェクトで重要な作物であるトウガラシとメロンについて, 成熟期の出液中に含まれているイオンの分析を行なうとともに, 出液速度を測定した.露地栽培したトウガラシでは出液中のイオン濃度に昼夜で差があったが, 出液速度も昼頃にピークを持つ山型の日変化パターンを示した.一方, 畝立マルチ栽培のメロンでは, イオン濃度も出液速度も昼夜に関係なくほぼ同じレベルであった.そこで, 出液速度を考慮して検討したところ, 耐塩性に関係しているナトリウムイオンの濃度は出液速度が大きいと低く, 出液速度が小さいと高いことが明らかとなった.なお, 土壌のイオン濃度も場所によって異なっていたため, バックグラウンドとして土壌成分を基準にした比較も行なった.以上のように, 出液成分に着目したアプローチによって, 作物の耐塩性を研究するために基礎的データが得られるが, 出液速度や土壌条件を考慮して解析する必要があることが明らかとなった.