著者

上元 亘 Wataru Uémoto

出版者

麗澤大学経済学会

雑誌

麗澤学際ジャーナル = Reitaku Journal of Interdisciplinary Studies (ISSN:21895333)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.39-51, 2017-03-10

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The proportion of the service industry to Japan’ s whole economy is increasing year by year and it has been a subject of interest among the government and companies to enhance the productivity of the service industry that is significantly lower than that of other developed countries. The service standardization hasattracted attention as a means to enhance this productivity; however, little research has been done so far. Furthermore, former researches have paid little attention to the consumer behaviour in service standardization. This research, from the findings of customer-to-customer interaction researches and the consumer culture theory, suggests that customers can standardize their consumption behaviours themselves in service settings and that they may vary depending on service types and customer’scharacteristics.

著者

ジヴァノヴィッチ サシャ 堀田 昌英 長山 大介

出版者

Sociotechnology Research Network

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.120-130, 2010

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This paper explores the Kosovo Conflict through the use of the Cognitive Conflict Evolution Model and the Integrative Explanatory Model. The paper discusses the perceptions of two conflicting sides, the Kosovo Serbs and the "West" represented by the United Nations Missions in Kosovo (UNMIK), investigating how from a perspective different from the common branding of the Serbs as the perpetrators and the Albanians as the victims, the West can be perceived as contributing to an exacerbation of the situation by the "rational loop" which leads to an aggravation of the human rights situation and the "cognitive loop" which leads to a support of independence under unsatisfactory human rights situations. The Integrative Explanatory Model provides a holistic representation of the main factors of the conflict, supplementing the mechanism unraveled by the Cognitive Conflict Evolution Model.

著者

山崎 一馬 岡田 正 今園 修 木下 弘寿 岩下 力

出版者

千葉大学

雑誌

千葉医学雑誌 (ISSN:03035476)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, 1996-02-01

著者

仲本 桂子 渡邉 早苗 工藤 秀機 ノパラタナウォン サム 蒲原 聖可 ラダック ティム 土田 満 宮﨑 恭一 サーシャン ディリープ 田中 明

出版者

The Japan Dietetic Association

雑誌

日本栄養士会雑誌 (ISSN:00136492)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.267-278, 2013

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ベジタリアンの研究によると、ベジタリアンは、ビタミン B <SUB>12</SUB>、 ビタミンD の摂取量が非ベジタリアンより有意に低く、カルシウム、鉄、亜鉛、ビタミンA、ビタミンB <SUB>2</SUB> 、n-3 系多価不飽和脂肪酸(以下、n-3 系脂肪酸)の低摂取が懸念される。そこで、日本人用ベジタリアンフードガイド(JVFG)を用いて、日本人ベジタリアン男性(n=24)と女性(n=60)を対象に、栄養教育を行い、栄養状態の改善を試みた。 JVFG の栄養教育の介入前と後に、食事記録法による食事調査を行った。うち、16 名に対し、身体計測および血糖、尿酸、アルブミン/グロブリン比(A/G)、ナトリウム、カリウム、カルシウム、無機リン、鉄、総コレステロール、高比重リポたんぱくコレステロール、中性脂肪、ヘモグロビン(Hb)、プレアルブミンの血液生化学検査も行った。 結果、ベジタリアンで低摂取が懸念された栄養素のうち、女性において、ビタミンB <SUB>2</SUB>(p<0 . 05)、亜鉛(p<0 . 01) の摂取が有意に増加した。しかし、ビタミンA、ビタミンD、ビタミン B <SUB>12</SUB>、カルシウム、n-3 系脂肪酸の摂取量に有意な増加は見られなかった。身体・血液生化学成績では、女性においてA/G(p<0 . 01)、カルシウム、Hb(p<0.05)が有意に増加し、血糖(p<0.01)、尿酸、上腕三頭筋皮下脂肪厚(p<0.05)は有意に低下した。 以上より、日本人ベジタリアン、特に、女性において、JVFG の栄養教育介入により、栄養状態が変化することが示唆された。

出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.718, pp.1-237, 2010-01

著者

守谷 英一

出版者

東北芸術工科大学

雑誌

東北芸術工科大学紀要 = Bulletin of Tohoku University of Art & Design

巻号頁・発行日

no.23, pp.193-211, 2016-03

著者

亀山 元信 小沼 武英 昆 博之

出版者

日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.12, pp.816-821, 2004-12-20

被引用文献数

3

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全国的なスポーツ外傷データベースの構築は重症スポーツ外傷の発生予防の見地から重要な意義があり,本邦でもその整備が期待される.直接的スポーツ外傷による死亡は頭部外傷に,後遺症を残す重症例は頸部外傷に多く発生している.特に重症頭部スポーツ外傷予防のために脳震盪の意義を再確認すること.second impact syndromeを防止するために脳震盪後の試合復帰についての統一的なガイドラインの導入が早急に望まれる.またスポーツ外傷だけでなく一般外傷においても,本邦における外傷初期診療ガイドライ(JATEC)に準じて初療からの管理が行われるべきである.

著者

言文一致会 編

出版者

東洋社

巻号頁・発行日

1902

著者

棟方 志功

出版者

日本幼稚園協会

雑誌

幼児の教育

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.4-18, 1976-01-01

著者

相羽 美幸 太刀川 弘和 福岡 欣治

出版者

医学書院

雑誌

精神医学 (ISSN:04881281)

巻号頁・発行日

vol.55, no.9, pp.863-873, 2013-09

著者

徐 玉子

出版者

日本文化人類学会

雑誌

日本文化人類学会研究大会発表要旨集 (ISSN:21897964)

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.68-68, 2012

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本発表は在韓米軍基地村の米兵専用のクラブで「エンターテイナー」として働くフィリピン移住女性たちの生活に密着した参与観察とインタビューに基づいて、よく国際人身売買の犠牲者として表象される彼女たちが移住先の性産業で遂行する労働をミクロなレベルで考察する。それによって、これまであまり議論されなかったセックスワークにおける感情労働について論ずると同時に、労働過程で発現されるエイジェンシーを浮き彫りにする。

著者

鷲山 真澄

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL)

巻号頁・発行日

vol.1993, no.79(1993-NL-097), pp.9-12, 1993-09-16

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自然言語処理で困難多義性、省略、代名詞と同様に考察されるべき代動詞DOの機能及び、言語的制約について検討する。[A]では、代動詞DOと、省略形、副詞節、対比、音調そして、縮約形の問題点について述べる。[B]では、代動詞DOと、DO SOについて、代動詞DO SO とDO ITの制限、又は、[C]においては、動詞と場所を表す副詞句の連語関係や、共起関係により、代動詞DOが用いられることができる場合と、非文になる場合があることが理解できる。又、代動詞DOと、IDIOM DOの曖昧性に関する問題についても取り上げる。

著者

落合 由治

出版者

日本比較文化学会

雑誌

比較文化研究 = Studies in comparative culture (ISSN:09140247)

巻号頁・発行日

no.109, pp.13-25, 2013-11-30

著者

福長 悠

出版者

中国文史哲研究会

雑誌

集刊東洋学 = Chinese and oriental studies (ISSN:04959930)

巻号頁・発行日

no.116, pp.70-89, 2017-01

出版者

日本英学史学会

雑誌

英学史研究 (ISSN:03869490)

巻号頁・発行日

vol.1972, no.4, pp.189-190, 1972-04-20 (Released:2009-09-16)

著者

川井 邦彦 炭山 嘉伸 倉重 真澄 鈴木 雅丈 石橋 弘成 能戸 保光

出版者

特定非営利活動法人日本呼吸器外科学会

雑誌

日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09190945)

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, 1995-04-20

著者

佐藤 宏

雑誌

山口獣医学雑誌 (ISSN:03889335)

巻号頁・発行日

no.38, pp.1-26, 2011-12

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粘液胞子虫類(Myxozoa門)は淡水,汽水,海水棲魚類の多細胞性寄生虫として知られ,基礎生物学分野や水産学分野では昔から注目され,重要視される生物群の1つである。一方,獣医学・医学領域ではほとんど知る人のない生物群であったことは間違いない。2011年4月下旬に,厚生労働省薬事・食品衛生審議会食品衛生分科会食中毒・乳肉合同部会において,ヒラメ寄生の粘液胞子虫(Kudoa septempunctata)と馬肉寄生の住肉胞子虫(Sarcocystis fayeri)が,最近の「生食用生鮮食品を共通食とする病因物質不明有症事例」の原因となっている可能性が高いと報告され,その因果関係究明に,食品の安全性確保にあたる獣医師や医療関係者,感染症学や公衆衛生学の専門家の努力が注がれている。粘液胞子虫類には,2綱(軟胞子虫綱および粘液胞子虫綱)約60属2,200余種が分類され,市場流通している魚類に感染している種も少なくはない。その形態学的特徴の確認や種名特定には,この生物分類群に固有の用語の理解と基礎知識が必要となってくる。生物学的にも独特で,最近になってその生物学的な知見が爆発的に増えるとともに,研究が急展開している生物群である。成書やインターネット情報は今日の科学的進展に追いついていないことが懸念される。

著者

ポール・F・ラザースフェルド バーナド・ベレルソン ヘーゼル・ゴーデット著 時野谷浩 [ほか] 訳

出版者

芦書房

巻号頁・発行日

1987

著者

Q. Tang H.Y. Wang H. Chen P. Li X.W. Tang T. Katsumi

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

Japanese Geotechnical Society Special Publication (ISSN:21888027)

巻号頁・発行日

vol.2, no.53, pp.1845-1848, 2016-01-31 (Released:2016-01-29)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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This paper studies the effects of bio-clogging on hydraulic conductivity of compacted soils used as landfill liners. Landfill leachate contains a large amount of microorganism and bacterial biomass, which was likely to cause bio-clogging in landfill liners. To interpret the effect of bio-clogging on hydraulic property of compacted clays, in this study, a series of laboratory-scale hydraulic conductivity tests were conducted. The long term hydraulic conductivity of compacted clays was measured with distilled water, landfill leachate and one type of nutrient solution. The laboratory test results show that the hydraulic conductivity of compacted clays permeated with distilled water stabilized at approximately 3.77 × 10-8 cm/s, and the hydraulic conductivity of compacted clays permeated with landfill leachate or nutrient solution ranged between 1.1 × 10-8 cm/s and 5.22 × 10-9 cm/s. Such a significant difference was attributed to the effect of bio-clogging. The microorganism and bacterial biomass reduced the hydraulic conductivity up to one order of magnitude. This study indicated that the bio-clogging is approximately a feasible method to create low-cost and low-hydraulic conductivity barriers by using locally available clayed soils.

著者

川西 琢也 川島 博之 茅原 一之 鈴木 基之

出版者

公益社団法人 日本水環境学会

雑誌

水質汚濁研究 (ISSN:03872025)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.180-188,162, 1990-03-10 (Released:2009-09-10)

参考文献数

13

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土壌浄化法の大きな問題点のひとつである目詰まりについて, その機構の解明と, 浸透不良を防ぐための排水供給量の推算を試みた。まず, 微生物が土壌透水係数に及ぼす影響を, カラム実験により実測した。土壌中の微生物密度には最大値が存在し, それに対応する最小の透水係数が求められた。次にトレンチを模擬した小型の実験装置で, 人工下水を定水頭差で浸透させ, 浸透水量の減少を追跡した。浸透水量は20日程度で定常状態となった。カラム実験の結果と, 土壌中の微生物分布, TOCのバランスから, 目詰まりの機構を明らかにした。さらに, 以上の知見をもとに数理モデルを作成し, 浸透不良を生じないための排水供給量を推算した。計算の結果, BOD100mg・l-1の排水に対して, 40l・m-1 (trench) day-1という許容排水供給量が得られた。