著者

尾崎 秀樹

出版者

思想の科学社

雑誌

思想の科学 第5次 (ISSN:05830850)

巻号頁・発行日

no.23, pp.103-107, 1964-02

著者

安田 武

出版者

現代評論社

雑誌

現代の眼 (ISSN:0435219X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.133-141, 1964-01

著者

荻野 恕三郎

出版者

同志社女子大学学術研究推進センター

雑誌

同志社女子大学学術研究年報 (ISSN:04180038)

巻号頁・発行日

no.14, 1964-01

著者

益田 義信

出版者

文芸春秋新社

雑誌

別冊文芸春秋

巻号頁・発行日

no.21, pp.244-246, 1951-05

著者

山口 裕貴 Yuki YMAGUTI 桜美林大学総合科学系 J. F. Oberlin University Division of Integrated Sciences

出版者

桜美林大学

雑誌

桜美林論考. 自然科学・総合科学研究 = The journal of J. F. Oberlin University. Natural and applied sciences (ISSN:21850712)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.125-138, 2014-03-01

著者

稲葉 めぐみ

出版者

東京大学大学院教育学研究科

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.297-306, 2013-03-10

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In Japan, public universities are usually originated and carried on by local government, so those universities have natural advantages to contribute the local communities. Now a day, all universities are strongly anticipated to strengthen the capability to contribute to the local communities. So co-operation with public universities can be one of the solutions for other universities. But is it possible to suppose that public universities can be treated as same system? / This paper reveals that public universities are allocated to various part of local governmental system. It can be cause of great difference in characteristics of each public university. So if a university wants to co-operate with a public university for further contribution to the local communities, one must remark on the characteristics of the public university for utilization of the cooperation.

著者

橋本 鉱市 HASHIMOTO Koichi

出版者

名古屋大学高等研究教育センター

雑誌

名古屋高等教育研究 (ISSN:13482459)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.235-256, 2013-03 (Released:2013-04-25)

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本稿は、戦後日本の公式な政治アリーナである国会(文教関連委員会)のなかで戦後65年にわたる国会議員の発言(量的推移と内容変化)を取り上げ、その計量的な分析を通じて高等教育界における政治アクターと政治課題を解明しようとするものである。「国会会議録」をテキストとしその内容分析を行った結果、高等教育関連議員として衆議院236名、参議院137名、民間3名からなる政治家376名を特定し、彼らは中核的な集団であるコアグループとそれを取り巻く中間ならびに周辺グループから構成されること、グループ間ならびにコアグループでは衆参議院間でそれぞれその発言活動に大きな差異が見られること、また1960年代から70年代前半期が最も高等教育関連の審議が活発でその後は低調になっていくこと、さらに同時期にはコアグループを中心に拡大・整備といった課題が頻繁に取り上げられたものの2000年代後半からは教育や学生に関するテーマへとシフトしていくこと、などが明らかとなった。This study identifies the politicians (Diet members) who significantly influenced higher education in post-war Japan and examines their statements through content analysis. Furthermore, it explains the political actors who influenced higher education and the types of political agendas that have been discussed during the 65 years since the war ended. The following results were obtained from the analysis. 1)I identified the 376 Diet members who made statements in educational sub-committees in the Diet from 1945 to 2012. 2)I divided them into three groups (core, middle, and peripheral) on the basis of the number of their statements. 3)The 1960s through the first half of 1970s exhibited the most active discussion of higher education, which declined thereafter. 4)During the period studied, the politicians often discussed expansion and improvement of the higher education system, but since the latter half of the 2000s, they have primarily addressed education itself and students.

著者

三井造船株式会社玉野造船工場造船設計部

出版者

公益社団法人日本船舶海洋工学会

雑誌

関西造船協会誌 (ISSN:03899101)

巻号頁・発行日

no.196, pp.177-178, 1985-03-30

著者

(M1)前 伸一 俵 武志 土田 秀一 加藤 正史

出版者

応用物理学会

雑誌

2017年第64回応用物理学会春季学術講演会

巻号頁・発行日

2017-02-03

著者

かりまた しげひさ Karimata Shigehisa / 狩俣 繁久

出版者

琉球大学国際沖縄研究所

雑誌

国際琉球沖縄論集 = International review of Ryukyuan and Okinawan studies (ISSN:21867933)

巻号頁・発行日

no.5, pp.1-13, 2016-02

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琉球列島全域の言語地理学的な調査の資料を使って、構造的比較言語地理学を基礎にしながら、音韻論、文法論、語彙論等の基礎研究と比較言語学、言語類型論、言語接触論等の応用研究を融合させて、言語系統樹の研究を行なえば、琉球列島に人々が渡来、定着した過程を総合的に解明できる。言語史研究の方法として方言系統地理学を確立することを提案する。This paper advocates the establishment of a field of "dialectal phylogenetic geography" as a method of historical linguistics. Linguistic phylogenetic research of Ryukyuan languages and dialects will clarify the historical processes of people's migration and settlement on the Ryukyu Islands more comprehensively. By fusing basic research such as phonology, grammar, and lexicology, with applied research, such as comparative linguistics, linguistic typology, and language contact, utilizing research materials from linguistic geography that is based on structural linguistic geography in the historical and comparative field, can we better understand these processes.

著者

飯田 真紀

出版者

The Chinese Linguistic Society of Japan

雑誌

中国語学 (ISSN:05780969)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.254, pp.143-163, 2007

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本稿は広東語の文末モダリティ助詞a3及びwo3の意味機能を主に論じたもので、その際に〈声〉と〈情報〉という対立概念を提出し、その有効性を他の文末助詞の分析においても証明しようというものである。 本稿はまず、a3とwo3の文末助詞体系における位置付け並びに文法的振る舞いから、その意味機能が発話 (utterance) の聞き手への (一方的) 発信伝達であることを導き出し、両者の違いはそれらが発信伝達する発話の種類が、a3は〈声〉、wo3は〈情報〉であると結論付けた。さらに、a3やwo3と音形式が類似する別の文末助詞a4、wo4、a5、wo5の意味機能分析にも〈声〉と〈情報〉の対立が応用できることを論じた。

著者

井口 智之 杉浦 茂樹 松澤 茂 宮寺 庸造 中村 勝一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.632, pp.75-80, 2006-02-25

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情報検索は,一度の検索で目的を達成することができるタイプ(専門用語の意味を調べるような検索)と,同じテーマについて継続的に検索を必要のあるタイプ(ある研究トピックについて,その動向を継続的に調査するような検索)に大別することができる.既存の検索エンジンは,前者に対しては有効な場合が多いが,情報検索の継続性を考慮していないため後者に対しては必ずしも有効ではない.そこで本研究では,情報検索の継続性を考慮した情報収集支援システムの提案を行う.具体的には,継続的検索,既知ドキュメントの更新状況追跡,自動アーカイビングの自動化を実現し,検索要求管理や検索結果・アーカイブ管理までを統括的に考慮した支援システムを開発する.アンケート調査の結果から,継続的な情報収集に関する問題点,支援ニーズ,開発した支援システムの特徴について考察する.

著者

吉岡 真緒

出版者

翰林書房

雑誌

太宰治はがき抄 : 山岸外史にあてて = Sa Correspondance; Osamu Dazai

巻号頁・発行日

pp.197-210, 2006-03-01

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近畿大学日本文化研究所編

著者

三須 拓也

巻号頁・発行日

2016-11-30 (Released:2017-01-05)

著者

谷川 喜美江

出版者

嘉悦大学

雑誌

嘉悦大学研究論集 (ISSN:02883376)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.95-114, 2009-03

被引用文献数

1

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昨今、我が国では厳しい財政状況を背景に税と社会保障を一体的に捉え改革することで社会的経費を抑制し、安定的で持続可能な制度創設の要求から給付付税額控除制度が注目されている。しかし、所得税には所得再分配機能の十分な発揮が要求されており、本要求の充足には所得税の控除制度が担うべき重要な役割があると考える。そこで本論文では、まず、我が国で注目されている給付付税額控除制度をすでに所得税に取り入れている米国・英国・オランダにおける制度を整理した。その結果、複雑な税制の中に組み込まれているが故に不正受給を招き、公平を大きく阻害する制度であるという問題を抱えていることが示された。次に、我が国所得税の所得控除制度及び税額控除制度創設の背景と沿革を整理したところ、現行の我が国所得税の控除制度は昭和42年改正で制度簡素化を理由に所得控除制度へと改められたものが多数維持されていることが示された。我が国所得税では累進税率を適用しているため、所得控除制度の税軽減額は所得の大小により異なるのに対し、税額控除制度の税軽減額は変化しない。それゆえ、所得控除制度は低所得者よりも高所得者に有利に働く制度となっている。したがって、所得再分配機能を十分に発揮する所得税構築のための控除制度の確立には、複雑な我が国所得税において公平を大きく阻害し、控除制度が果たすべき機能を阻害する給付付税額控除制度の導入は認めがたく、また、所得控除制度とすべき控除は所得税を負担する者の担税力に配慮して最低生活費にまで所得税の課税が及ぶことを排除するために設けられる控除のみを認め、税額控除制度とすべき控除は制度奨励の意図や政策的意図を達成するための控除とする制度へと見直すべきとの結論に至った。

著者

林 幸一

出版者

大阪経済大学

雑誌

大阪経大論集 (ISSN:04747909)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.1-20, 2011-11-15

著者

中山 迅 山口 悦司 里岡 亜紀 串間 研之 松田 清孝 山本 琢也

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.51-54, 2005-11-26

被引用文献数

2

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1597, pp.54-58, 2011-06-27

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韓国の首都ソウルから南に約80kmの位置に「サムスンディスプレーシティー」と呼ばれる"町"が存在する。総面積456万m2の広大な敷地に韓国サムスン電子グループの液晶パネル工場や2200世帯が住める従業員向けの高層マンションが立ち並ぶ。サムスン電子の躍進を支えた液晶関連技術の粋を集めた場所だけに、情報流出を恐れ町のあちらこちらで「写真撮影禁止」の標識が目につく。

著者

椎葉 淳 瀧野 一洋

出版者

名古屋商科大学

雑誌

名古屋商科大学論集 (ISSN:13466097)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.89-107, 2010-03

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本研究では、ストック・オプションの価値評価に関する問題点について、評価誤差という観点から整理する。ここで本研究における評価誤差とは、評価公式それ自体が取り込むことのできない事由により発生する評価誤差と、評価公式適用者の裁量による評価誤差の2つを意味する。前者については、いくつかの理論研究を概観し、それぞれの評価公式を用いて算出された公正価値にどのくらいの価格差が発生するかを検証する。後者については、これまで米国において行われてきた実証研究にもとづいて、ストック・オプションの評価額の決定に際して、経営者がどのような裁量的行動を行っているかを考察する。

著者

張 勝蘭

出版者

早稲田大学文学部東洋史学専修室

雑誌

史滴 (ISSN:02854643)

巻号頁・発行日

no.35, pp.254-236, 2013-12