1 0 0 0 OA 国史大辞典

著者
八代国治 等編
出版者
吉川弘文館
巻号頁・発行日
vol.増補年表, 1927

1 0 0 0 OA 国史大辞典

著者
八代国治 等編
出版者
吉川弘文館
巻号頁・発行日
vol.第5 増補年表, 1926

1 0 0 0 OA 国史大辞典

著者
八代国治 等編
出版者
吉川弘文館
巻号頁・発行日
vol.第4 なーわ, 1926
著者
都木 徹 服部 有希子 小宮 恵 今井 篤 岸 憲史 伊藤 崇之
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. D-I, 情報・システム, I-情報処理 (ISSN:09151915)
巻号頁・発行日
vol.88, no.2, pp.478-487, 2005-02-01
被引用文献数
2

近年, コンピュータを用いて語学教育を支援するCALL (Computer Assisted Language Learning)システムの開発が盛んに行われている.本論文では, CALLシステムの一つとして, NHK教育テレビの語学番組「中国語会話」で利用することを目的に開発された声調学習ツール"声調弐号"及び"声調参号"を取り上げ, そのシステムの利用効果について述べる.これらのCALLシステムは, 模範音声と学習者音声の両者のピッチ軌跡を画面に比較表示するとともに, 学習者音声の韻律を模範音声の韻律に矯正した変換音声を聴取することができ, 視覚的にも聴覚的にも韻律に関する発音習得を支援することを目的としている.視聴者からは, 従来の模範音声と学習者音声を聞き比べるだけの場合より分かりやすいと好評であった.本システムで用いている視覚的・聴覚的学習支援の効果を明らかにするため, 番組とは独立に日本人に対して行った韻律に関する発音習得実験では, 特に学習者自身の音声とその韻律を矯正した音声を聞き比べる効果が高いことが示された.
著者
溝尾 良隆 菅原 由美子
出版者
人文地理学会
雑誌
人文地理 (ISSN:00187216)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.300-315, 2000
被引用文献数
3 4

The purpose of this paper is to clarify how and why the conservation of Kurazukuri buildings increased the number of tourists and re-vitalized a shopping street in Kawagoe City, Saitama Prefecture.Kawagoe City is located about 30 Kilometers from the central part of Tokyo with a population in 1998 of 324, 879. Ichibangai Street was planned as an area for craftsmen and merchants about 300 years ago. Since then, Ichibangai Street continued to be the center of commerce in Kawagoe City. However, the center of commerce in Kawagoe moved to the south of the city in the early 1960s. This is mainly because Japanese National Railways and three private railways built terminals there, and supermarkets and department stores moved to or were newly-opened nearby. As a consequence, commercial activities in Ichibangai Street declined.Fortunately, a lot of Kurazukuri style warehouses, houses, and stores with their invaluable historical heritage remained as the original buildings. These buildings were constructed to make them fire-proof structures after the great fire of 1893. Following the advice of external architects, the local administration and the inhabitants have become deeply committed to the conservation of these buildings.The local administration took the following steps: 1) providing a subsidy for the restoration of buildings; 2) enforcing landscape regulations; 3) constructing small parks along the street; 4) laying a more attractive pavement; and 5) burying the electric power lines.Inhabitants of Ichibangai Street organized the Kura-No-Kai (Association of Kurazukuri buildings) for the re-vitalization of commerce and conservation of Kurazukuri buildings. One more important action by the inhabitants was to design the Machinami Kihan (Standards for House Conservation) which is applied in the case of house restoration.Today, many tourists visit Ichibangai Street with the number of people visiting Kawagoe amounting to 3.5 million persons per year. Visitors to the Kurazukuri Museum, for example, increased 3.6 times between 1982 and 1997. Tourists make up nearly 100per cent of the customers at shops in Kashiya Yokocho Street and tourists make up at least half of the customers at almost 40per cent of the shops in Ichibangai and Kanetsuki streets. Between 1975 and 1997, almost 60per cent of the shops changed their function, with restaurants and coffee shops for tourists especially increasing in number.A large increase in consumption by tourists has resulted and shops and bustling streets have been re-vitalized. It follows that the inhabitants gained in confidence to conserve the Kurazukuri buildings and to maintain a landscape featuring a row of well-conserved buildings.
著者
林 香那
出版者
筑波大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2008

本年度は、17世紀前半のイギリス・カピチュレーションの更新状況とその内容について分析し、さらに前年度までの研究成果と合わせて研究課題についての包括的な成果を論文としてまとめ、発表した。17世紀初頭には、後退した両国関係を回復するべく派遣された大使グローバーが黒海交易への参入を実現し、続く大使ピンダーが1614年カピチュレーション更新しているが、ここからレヴァント交易における絹輸入拡大の傾向を見て取ることができた。同時期に東インド会社による東インド物産輸入が活発化し、さらに1620年代以降には元来東方物産の輸入を目的としていたレヴァント交易が毛織物輸出に重点を移し、後に絹輸入との単品目交換という特徴的な交易形態へと変化していくことを鑑みれば、該カピチュレーションがレヴァント交易の動向を敏速に反映していたとことが分かった。またこの時期までのイギリス大使らは、その経歴からレヴァント・カンパニーの一員としての立場を踏襲していたと見られるが、商人としてレヴァントの事情に精通した経験は大使の資質と不可分であり、地中海域での海賊被害や大使館経営の金銭的困窮からレヴァント交易が危機に陥る中、その資質の高さによってオスマン宮廷内で尊重されていた様子が伺えた。特に大使ローはアルジェリア・チュニスの海賊問題への対策として1622年にカピチュレーションを更新し、交易活動を保護しているが、オスマン宮廷での信頼がその原動力となっていたことが明らかになった。以上を踏まえ作成した論文では、16世紀末から17世紀初頭には、イギリスの対オスマン帝国外交はレヴァント・カンパニーが主導し、イギリス大使らはレヴァント商人の要求を反映したカピチュレーションを獲得しているが、その交渉に際しては、金銭的負担或いは大使個人の資質によるオスマン宮廷中枢との人的紐帯が欠かせなかったと指摘出来た
著者
中西 宣文
出版者
一般社団法人 日本臨床リウマチ学会
雑誌
臨床リウマチ (ISSN:09148760)
巻号頁・発行日
vol.24, no.2, pp.106-112, 2012-06-30 (Released:2015-10-02)
参考文献数
25

結合組織病に合併する肺高血圧症は,病態は多くの点で特発性肺動脈性高血圧症と類似し,このため改訂版肺高血圧症臨床分類(ダナポイント分類)では第1群:肺動脈性高血圧症の項にConnective tissue disease-PAH(CTD-PAH)の名称で分類されている.しかしCTD-PAHは特発性肺動脈性高血圧症に比して予後が不良であることや,本症の肺高血圧の成因には結合組織病自身の病態に加え,左心系疾患による肺高血圧症,肺疾患による肺高血圧症,慢性血栓塞栓性肺高血圧症などの要素を含む極めて複雑な病態を持つことが判明してきた.CTD-PAHの治療には,現在は基本的には特発性肺動脈性高血圧症の治療指針に準じて本症に特異的な治療薬が用いられている.しかしわが国ではこれに加え免疫抑制剤を組み入れた治療指針が提案され,その有効性が検証されつつある.
著者
鈴木 一永
出版者
早稲田大学法学会
雑誌
早稻田法学会誌 (ISSN:05111951)
巻号頁・発行日
vol.66, no.2, pp.267-320, 2016-03-25
著者
鮫島 伸一 澤田 俊夫 長廻 紘
出版者
The Japan Society of Coloproctology
雑誌
日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)
巻号頁・発行日
vol.58, no.8, pp.415-421, 2005
被引用文献数
20 35

第59回大腸癌研究会では,本邦における肛門部扁平上皮癌と痔瘻癌の,臨床病理,治療法,予後について,会員施設にアンケートを実施した.肛門部悪性腫瘍症例は総数で1,540例報告され,1,029例(66.8%)は腺癌,粘液癌で,扁平上皮癌は226例(14.7%)であった.肛門部扁平上皮癌患者の平均年齢は63.4歳で,男女比は1:2.25であった.組織型では中分化型扁平上皮癌が50.4%と最も多くみられ,低分化癌も24.4%にみられた.47.6%にリンパ節転移を認め,そけいリンパ節の転移率は25%であった.腫瘍マーカーは,stage II~IVの52%の症例でSCCの上昇を認めた.治療法では68.4%でAPRを含む治療が行われたが,放射線療法,化学療法が増加している.全肛門部扁平上皮癌の5年生存率は51.4%で,治療法による予後の有意差は認められなかった.<BR>痔瘻癌痔瘻罹患年数は18.8年で,粘液癌が60.8%でリンパ節転移は28.9%にみられた.治療は95.0%にAPRないしTPEが行われた.5年生存率は,stage 0,Iで90.1%,stage IIで66.7%,stager IIIで29.0%であった.
著者
鎌田 彩子 大日方 薫 鈴木 光幸 春名 英典 木下 恵司 清水 俊明
出版者
順天堂医学会
雑誌
順天堂医学 (ISSN:00226769)
巻号頁・発行日
vol.58, no.3, pp.256-260, 2012-06-30 (Released:2014-11-11)
参考文献数
20

症例 (13歳4ヵ月女児) は1歳頃より偏食傾向と体重減少がみられ, 1歳11ヵ月時に大球性正色素性貧血, 骨髄での巨赤芽球性変化, 血清ビタミンB12の低下を認めビタミンB12欠乏性巨赤芽球性貧血と診断された. ビタミンB12投与後貧血は改善し, 摂食状態や身体発育も正常化した. しかし補充を中止するとビタミンB12値は漸減した. 低ビタミンB12血症の原因として摂取不足のみならず, 吸収障害の関与も考えられた.
著者
新井 智一
出版者
人文地理学会
雑誌
人文地理学会大会 研究発表要旨
巻号頁・発行日
vol.2008, pp.301-301, 2008

1.はじめに 東京大都市圏郊外に位置する多摩地域西部では2000年以降,ショッピング・モール,大規模スーパーマーケットやホーム・センターの進出が著しい.従来の商業地理学では,いわゆる大店法の改正や大店立地法の成立に見られるような,流通規制緩和に伴う大規模商業施設の進出についての研究は数多いものの,商業施設の進出をより大きな政治的背景から検討したものは少ない.そこで本研究は,多摩地域西部における大型ショッピングセンターの進出について概観し,このうち西多摩郡日の出町の「イオンモール日の出」開業の政治的背景について明らかにすることを目的とする. 2.多摩地域西部における大型ショッピングセンターの進出 多摩地域西部において,2000年以降に開業した主な郊外型大規模商業施設は,アウトレット・モール,ショッピング・モール,大規模スーパーマーケット,大規模ホーム・センターに分けられる.また,開業前の土地利用に着目すると,自動車・自動車部品メーカーの工場閉鎖,百貨店の物流センターの再配置,製造業による都市開発事業への展開,銀行の福利厚生施設売却,などの背景が大規模商業施設の用地を供給していることがわかる. 3.イオンモール日の出の開業と秋留台開発計画 こうした経済的背景の一方で,多摩ニュータウンにある三井アウトレットパーク多摩南大沢などは,不動産会社などが都有地を買取するなどして開業させたものであり,東京都の多摩ニュータウン開発からの撤退という政治的背景も見られる.こうした政治的背景について,日の出町のイオンモール日の出を事例とし,さらに検討する. イオンモール日の出のある地区は秋留台地に含まれる.東京都や秋留台地域の自治体は,1984年に首都圏中央連絡自動車道(圏央道)の整備が表面化して以降特に,秋留台の開発をうたってきた.これを受けて1993年に東京都都市計画局は,「秋留台地域総合整備計画」(以下,秋留台計画)を策定した. 秋留台計画は,「多摩地域の自主性を高めるための先端技術産業の導入と就業の場の確保」を目的とし,旧秋川市を中心として68,000人の人口増加と36,000人が働く産業を誘致するとした.また,秋川市・五日市町・日の出町の合併を暗に促進した.その結果,秋川駅周辺において「あきる野とうきゅう」を中心とした商業施設の集積が進んだ.また,いくつかの工業団地造成や土地区画整理が進んだ.しかし,計画策定後の深刻な景気低迷により,目標に遠く及んでいない. 秋留台計画においてイオンモールのある三吉野桜木地区は当初工業・住宅地区として,また3市町合併の際には行政地区として開発される計画であったが,未開発地区として取り残されていた.そうした状況の下でイオンがショッピング・モールの進出を日の出町に打診し,全面的な賛同を得た.しかし,この地区と秋川駅との距離は1kmほどしかなく,2007年の開業前後から数多くの店舗が秋川駅周辺の商業施設を離れ,イオンモールに移転するという問題が生じている. イオンモールの進出は秋留台計画の変更を伴うものであったものの,都や秋留台地域自治体の議会では秋留台計画についてほとんど議論されていない.秋留台計画頓挫の後処理を進めるために,都や秋留台地域の自治体がこの計画を省みないことによって,イオンモール日の出は開業に至ったと考えられる. このように,多摩地域西部では,上位スケールの政治的・経済的背景が新たな商業空間の創出を促していると結論づけられるのである.
著者
佃 繁
出版者
プール学院大学
雑誌
プール学院大学研究紀要 (ISSN:13426028)
巻号頁・発行日
vol.56, pp.29-42, 2015-12

The purpose of this study [Tsukuda 2011, 2012, 2013, 2014] is to make it clear that both Luhmann's system theory and modern philosophy treat the same problem as `the world's complexity'. Luhmann argued that we need to differentiate a system from its environment to reduce `the world's complexity'. In the post-Kantian philosophy, `the world's complexity' is related to the mind-body problem. Analytic philosophers of language such as Quine and Davidson have tried to solve this problem. Alfred Tarski was a Polish logician, mathematician and philosopher. He presented his theories of truth in "The Concept of Truth in Formalized Languages"(1933) and greatly contributed to analytic philosophy. This paper investigates Tarski's method of defining truth for languages. Tarski himself applied his truth theory only to formal languages. Davidson, however, exstended Tarski's method into his approach to theories of meaning for natural languages.

1 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1949年11月18日, 1949-11-18
著者
Kumara L. S. R. Sakata Osami Kohara Shinji Yang Anli Song Chulho Kusada Kohei Kobayashi Hirokazu Kitagawa Hiroshi
出版者
The Royal Society of Chemistry
雑誌
Physical chemistry chemical physics : PCCP (ISSN:14639084)
巻号頁・発行日
2016-10-27
被引用文献数
39

Ruナノ粒子の構造と触媒活性との関連を見いだす : 局所構造, 平均構造の数値化で実現 機械学習用データを集積し新材料の創製に貢献. 京都大学プレスリリース. 2016-11-01.
著者
亀岡 孝治 幹 渉
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.59, no.8, pp.544-551, 2016-11-01 (Released:2016-11-01)
参考文献数
6

三重大学は,実践的な水産学教育・研究を通して,水産分野の6次産業化を地域に創出することが求められている。そこで三重大学では「マリンフードイノベーション創発ユニット構築プロジェクト」をスタートさせ,「拡張現実対応遠隔教育支援システム」と食の安全・安心に基づく「水産製造加工現場実習支援システム」の整備を行った。地域の活性化を図る目的を有する本事業の情報関連分野に着目して現状と方向性についてまとめる。