著者

吉野 健一

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.436-440, 2009-06-01 (Released:2011-07-04)

参考文献数

10

著者

Toru Shirai Ryota Sato Yasuo Kawata Yoshitaka Bito Hisaaki Ochi

出版者

Japanese Society for Magnetic Resonance in Medicine

雑誌

Magnetic Resonance in Medical Sciences (ISSN:13473182)

巻号頁・発行日

pp.mp.2021-0043, (Released:2022-11-12)

参考文献数

26

被引用文献数

2

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Purpose: Quantitative susceptibility mapping (QSM) is useful for obtaining biological information. To calculate susceptibility distribution, it is necessary to calculate the local field caused by the differences of susceptibility between the tissues. The local field can be obtained by removing a background field from a total field acquired by MR phase image. Conventional approaches based on spherical mean value (SMV) filtering, which are widely used for background field calculations, fail to calculate the background field of the brain surface region corresponding to the radius of the SMV kernel, and consequently cannot calculate the QSM of the brain surface region. Accordingly, a new method calculating the local field by expansively removing the background field is proposed for whole brain QSM.Methods: The proposed method consists of two steps. First, the background field of the brain surface is calculated from the total field using a locally polynomial approximation of spherical harmonics. Second, the whole brain local field is calculated by SMV filtering with a constraint term of the background field of the brain surface. The parameters of the approximation were optimized to reduce calculation errors through simulations using both a numerical phantom and a measured human brain. Performance of the proposed method with the optimized parameters was quantitatively and visually compared with conventional methods in an experiment of five healthy volunteers.Results: The proposed method showed the accurate local field over the expanded brain region in the simulation studies. It also showed consistent QSM with conventional methods inside of the brain surface and showed clear vein structures on the brain surface.Conclusion: The proposed method enables accurate calculation of whole brain QSM without eroding the brain surface region while maintaining same values inside of the brain surface as the conventional methods.

著者

砂川 正隆 池本 英志 福島 正也

出版者

一般社団法人 日本東洋医学系物理療法学会

雑誌

日本東洋医学系物理療法学会誌 (ISSN:21875316)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.1-7, 2017 (Released:2020-07-07)

参考文献数

33

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鍼通電療法は、様々な症状に対して生体の調節機構を介して効果を発揮する。ここでは、鍼 通電療法の生理学的作用を、同じ電気刺激療法であるが鍼を使用しない経皮的電気刺激療法 (transcutaneous electrical nerve stimulation; TENS)ならび通電を行わない置鍼(円皮鍼)と比較した。 TENSとの違いとして、鎮痛作用に関しては、鍼を刺入した局所における変化が起こりうること、 分泌される内因性オピオイドの種類が異なることが報告されている。 置鍼との違いとして、オレキシン分泌に与える影響を検討した。オレキシン神経は、大脳辺縁 系、視床下部、脳幹などからの入力情報を統合し、摂食行動や情動行動、覚醒や睡眠、循環や呼吸、 緊急反応、内分泌系、鎮痛といった種々の行動や自律機能の調節を行っている。術後痛モデルと 脳挫傷モデルにおいては、鍼通電療法はオレキシンAの分泌を促進するが、慢性閉塞性肺疾患モ デルにおいてはオレキシンAの分泌亢進を抑制した。社会的孤立ストレスモデルにおいては、上 昇したオレキシンAの分泌が円皮鍼によって抑制された。無処置の動物に対しては置鍼群と電気 鍼群とで比較した場合、置鍼群でオレキシンAの分泌が有意に増加したことから、通電の有無が オレキシンの分泌に関して異なった反応をもたらす可能性はある。しかし病態モデルでは、必要 な場合には分泌を促し、分泌が過剰な場合には抑制的に作用しており、通電の有無に関係なく中 庸化作用が認められた。 鍼通電療法でも刺入の深さや刺激強度、使用する経穴などを変えることによって得られる効果 はさまざまである。鍼通電療法の作用機序を明らかにするには、更なる研究が必要である。

著者

中島 典子 鈴木 忠樹

出版者

一般社団法人 日本血栓止血学会

雑誌

日本血栓止血学会誌 (ISSN:09157441)

巻号頁・発行日

vol.32, no.6, pp.708-714, 2021 (Released:2021-12-25)

参考文献数

31

被引用文献数

2

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COVID-19の死亡者の多くは,ウイルス性肺炎に急性呼吸速迫症候群を併発し,呼吸不全で亡くなっている.ウイルスの肺胞上皮細胞への感染に加え,血管内皮細胞への作用と血栓形成が重症化の一因となると考えられている.COVID-19関連死亡例の主たる肺病理像は,びまん性肺胞傷害(diffuse alveolar damage: DAD)であり,進行度の異なるDAD病変が混在している.免疫機能が正常の場合,SARS-CoV-2ゲノムは,肺組織から発症4週間頃まで検出され,ウイルス抗原は,肺組織の肺胞上皮細胞,単球/マクロファージに発症2週間頃まで検出されたが,血管内皮細胞には検出されなかった.肺内フィブリン血栓は動脈系の血管と毛細血管に多くみられ,国内の院外死亡例で33%,院内死亡例で10%に観察され,発症早期から形成されていた.COVID-19組織標本の分子病理学的解析によりSARS-CoV-2の血管内皮細胞への作用と血栓形成機序が明らかになり,重症化の予防ならびに治療の開発につながることが期待される.

著者

ノイツラ・ ゾフィー 宮川 創

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.6, no.s3, pp.s123-s126, 2022 (Released:2022-11-02)

参考文献数

11

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2017年にドイツのヘルツォーク・アウグスト図書館(HAB)で発見された新出キリシタン資料ローマ字本日本語訳『コンテムツス・ムンヂ』の翻刻プロジェクトで用いられた技術と公開方法について論じる。本論文著者両名による日独共同研究プロジェクトにおいて、ルール大学ボーフムのオースタカンプ・スヱン教授の指導のもと、本文献のデジタル化を目標としたデジタル技術活用に関する議論と実践がなされた。そこでは、機械学習による自動翻刻ソフトウェアTranskribusを用いて、そのHTR(Handwritten Text Recognition)モデルに学習させ、自動および手動修正で文献のレイアウト・補助記号などを忠実に再現したデジタル翻刻が行われた。本プロジェクトは、このデジタル翻刻に基づいて、本キリシタン版をデジタルアーカイブ化し、可能な研究対象として公開し、国際的な研究に活用できるようにするモデルを提示する。

著者

上田 早智江 須摩 茜 田村 亮 片岡 潔 杉山 義宣 水谷 仁 高木 豊

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会・日本皮膚科学会京滋地方会

雑誌

皮膚の科学 (ISSN:13471813)

巻号頁・発行日

vol.16, no.5, pp.347-355, 2017 (Released:2018-06-15)

参考文献数

21

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背景:クロロゲン酸(chlorogenic acids)を主成分とするコーヒーポリフェノール(Coffee Polyphenols,CPPs)の継続摂取には,抗腫瘍,抗酸化,高血圧改善,脂肪消費促進作用等の生体における効果が報告されている。さらに近年,顔面や手の皮膚の角層水分量増加および鱗屑改善効果も見出されている。目的:CPPs の継続経口摂取による顔面,下肢皮膚の角層機能への影響を明らかにする。さらに,ストレス症状への影響についても検討する。方法:健常成人女性108名を対象とし,CPPs 配合飲料(クロロゲン酸 300mg/100ml/day)の効果を CPPs 無配合(プラセボ)飲料を対照として8週間継続摂取するランダム化二重盲検並行群間比較試験により検討した。皮膚性状,血流調節機能の計測,および主観評価に基づく皮膚性状の変化・ストレス症状の評価を行った。結果:8週間の摂取試験後,CPPs 配合飲料摂取群では,プラセボ飲料摂取群と比べ,顔面および下肢の角層水分量の増加,テープ剥離後の水分蒸散量増加の抑制が認められると共に,ストレス症状の改善が認められた。結論:これらの結果から,CPPs の継続摂取により全身の皮膚の乾燥の改善が期待されると共に,ストレス症状の低減が示唆された。(皮膚の科学,16: 347-355, 2017)

著者

泉 進

出版者

日本比較生理生化学会

雑誌

比較生理生化学 (ISSN:09163786)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.12-18, 1993-03-13 (Released:2011-03-14)

参考文献数

35

著者

中村 泰敏 橋本 岳 鈴木 康之

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

AI・データサイエンス論文集 (ISSN:24359262)

巻号頁・発行日

vol.3, no.J2, pp.92-103, 2022 (Released:2022-11-12)

参考文献数

18

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近年では,土木建設等の分野で航空レーザや地上レーザ等の三次元点群測量器が広く活用されているが,そうした測量器を用いるには,運用コストが高い等の課題がある.そのため,特に小規模土工の建設業では測量器の活用が進んでいない.そうした状況の中,LiDAR を搭載したモバイル端末が発売され,三次元点群データの取得を可能にするアプリケーションも数多くリリースされた.しかし,土木建設分野で必要な公共座標へ対応したアプリケーションは少ない.そこで本論文では,任意座標の三次元点群を公共座標へ変換することを従来手法と比較して飛躍的に簡便に行うことを目標とした.また,実際の小規模土工現場の測量点群の座標を本研究成果によって変換した結果が国土交通省の出来形管理要領に示されている測定精度内に収まることも目標とした.

著者

村井 活史 浦久保 知也 西田 靖武 洪 苑起 菅原 敬信 岡村 元義 小田 昌宏 川俣 治 小杉 公彦 塩見 哲次 高橋 英晴 殿守 俊介 林 秀樹 丸山 裕一

出版者

一般社団法人日本PDA製薬学会

雑誌

日本PDA学術誌 GMPとバリデーション (ISSN:13444891)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.6-31, 2007 (Released:2008-06-06)

被引用文献数

1

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The Bio-virus safety committee, one of the committees of the Parental Drug Association Japan (PDA Japan), has discussed various concerns on biopharmaceuticals from scientific, technical and regulatory perspective. One of the most significant concerns is the risk of viral contamination into the products. This risk should be addressed, as required per the international regulations, by minimizing to use raw materials sourced from animal origin and by performing viral clearance studies in order to evaluate capability of purification processing to reduce and/or inactivate known and/or adventitious viruses. The Bio-virus safety Committee has reported the conclusions of discussion how to prepare and qualify cell bank system as one of raw materials and how much Log Reduction Value (LRV) should be targeted in virus clearance studies in the annual conference of the PDA Japan in 20051). The Bio-virus safety committee has discussed the practical experimental procedures for viral clearance studies since 2006 and reported the conclusions in the annual conference of the PDA Japan in 2007. In this report, standardized and practical experimental procedures for viral clearance studies are shown, considering not only requirements for submission to regulatory agencies but also experimental technique. In addition, trouble shooting based upon experiences of the members, information regarding Contract Research Organizations (CROs), reference of international guidelines, and worksheets of viral clearance study are provided.

著者

原田 実

出版者

Japan Human Factors and Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.29, no.Supplement, pp.100-103, 1993-05-16 (Released:2010-03-11)

著者

Saburô SHIMIZU

出版者

The Japan Academy

雑誌

Proceedings of the Imperial Academy (ISSN:03699846)

巻号頁・発行日

vol.2, no.10, pp.547-550, 1926 (Released:2008-03-19)

参考文献数

12

被引用文献数

2 1

著者

島倉 紀夫

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.403-420, 1998-10-29 (Released:2008-12-25)

参考文献数

15

著者

斉藤 利彦

出版者

ジェンダー史学会

雑誌

ジェンダー史学 (ISSN:18804357)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.55-65, 2017-10-20 (Released:2018-11-01)

参考文献数

25

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近代日本における「衛生」の導入が、国民国家の形成にいかなる役割をはたしたのか、そしてそれがどのように身体への管理に結びついていったのかについては、すでに様々な視点からの研究が蓄積されている。ところで、戦前期の高等女学校や女子師範学校で行なわれていた「女子特別衛生」は、これまでの先行研究では全く取りあげられてこなかった。その対象は女学校という発達段階の特性から、特に「月経」に焦点化されていたが、具体的にどのような実態をもち、いかなる背景と論理をもって生み出されたものであったのか。それは、女生徒の身体への管理ととらえられるべきものなのか、あるいは月経時の女生徒の身体への保護を目的とした正当で必要な配慮というべきものなのかが明らかにされなければならない。その際、この「女子特別衛生」が、個々の高等女学校で個別的に案出されたものではなく、明治30年代における国家による月経への着目という事態の中で成立したものであったということが重要である。本稿では、1900(明治33)年の文部省訓令第六号による月経への取扱方を分析し、それが各地の高等女学校での「特別衛生心得」の制定へと具体化されていった実態を明らかにする。そこに現れていたのは、「良妻賢母主義」の身体的具体化であり、「 衛生」の啓蒙と脅迫的なトーン、そして月経時の過剰な指導であった。さらに、1919(大正8)年の文部省による全国調査「月経に関する心得方指導、月経時に於ける生徒の取扱」の検討を行う。そこでは、国家的規模での詳細な月経への調査が実施され、教師による日常的な観察を通して、何が「正常」な月経で、何が「異常」なのかを国家と学校が規定する、いわば他律的な「規格化」が行なわれていたのである。はじめに近代日本における「衛生」の導入が、国民国家の形成にいかなる役割をはたしたのか、そしてそれがどのように身体への管理に結びついていったのかについては、すでに様々な視点からの研究が蓄積されている。

著者

本房 昭三 古賀 哲也 山野 龍文 占部 治邦

出版者

The Japanese Society for Medical Mycology

雑誌

真菌と真菌症 (ISSN:05830516)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.152-158, 1985-09-20 (Released:2009-12-18)

参考文献数

19

被引用文献数

2 2

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スポロトリコーシスと黒色真菌感染症の治療現況を報告するとともに, これらの疾患にたいする抗真菌剤の適応について述べた. スポロトリコーシスの治療としてはヨウ化カリウム (KI) の投与あるいは温熱療法が一般的であり, また使用さるべき治療法である. Flucytosine (5-FC) とケトコナゾールは数例において有効であったと報告されており, KIあるいは温熱療法が奏効しない場合には有用であるかも知れない. 黒色真菌感染症の治療としては, 病変が皮膚に限局され, かつ広範囲でない場合には外科的切除が first choice である. 現時点で黒色真菌感染症にもっとも有効な薬剤は5-FCであり, リンパ節転移などの内臓病変を有する場合, 広範囲の病変を有する場合には5-FC, あるいは5-FCとアムホテリシンB点滴静注の併用が推奨される.KIの作用機序についても検討を行なったが, KI投与後血中にヨウ素 (I2) を検出することは出来なかった. しかしヨウ化物イオン (I-) は30~60ppmの濃度に達した. In vitro の実験ではKI(1×10-4M)+H2O2(5×10-5M)+peroxidase, KI+H2O2+Fe++の条件下で Sporothrix schenckii の酵母形は5分後に完全に殺菌された. KI+I2(5×10-6M) の条件下でも5分後にはほぼ完全な殺菌効果がみられた. KI+H2O2 の条件下では120分後に完全な殺菌効果が認められた.また3×10-4MのKIと5×10-5MのH2O2の存在下では2×10-6M程度のI2が産生された. これらの結果から, peroxidase-iodide-H2O2 system, iron-H2O2-iodide system に加えてKIから酸化されて生じたI2が直接殺菌作用を示すためにスポロトリコーシスにおいてKIが特異的に奏効するのではないかと考えた.

著者

安田 喜憲

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.1_46-1_59, 2010-01-01 (Released:2010-11-26)

参考文献数

19

著者

岩崎 輝雄 岩崎 洋一 矢崎 俊樹 森谷 〓 阿岸 祐幸

出版者

一般社団法人 日本温泉気候物理医学会

雑誌

日本温泉気候物理医学会雑誌 (ISSN:00290343)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.147-152, 2002 (Released:2010-08-06)

参考文献数

20

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We plotted the distribution of long-lived persons derived from the national register of long-lived persons as of fiscal years of 1980 (N=1, 349) and 2000 (N=17, 740) prepared by the Ministry of Health and Welfare to investigate various factors such as medical climatology and geography on healthy aging. The data were plotted on a map of Japan classified into various living environments, such as coastal areas, forests, and mountainous areas. In addition, we investigated universal elements and transforming elements through year-by-year comparisons over a period of 20 years. Japan was divided into nine climatic districts Hokkaido, the Japan Sea area, the Pacific Ocean area, the Sanriku district, the Tokai district, the inland district, the Seto Inland Sea district, the Northern Kyushu district, the Nankai district, and the South-western Islands.Consequently, we found a common trend that relatively warm climates and climates in coastal areas are favorable for longevity. However, the following trends were also recognized as transforming elements that cannot be ignored: 1. A remarkable improvements in the rate (number of long-lived people per 100, 000 population) in cold climate regions, i.e., the Japan sea area, inland area, and Hokkaido; 2. A remarkable shift of higher rates from coastal areas, which are contaminated by industrial plants, to inland flat areas.As a result, it has become clear that research on factors of healthy aging, especially in cold climate regions, have to be made in the future.

著者

小山 義徳

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.28-42, 2020-03-30 (Released:2020-11-03)

参考文献数

59

被引用文献数

1

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本稿は,この数年の間に発表された,日本教育心理学会における教授・学習・認知領域における研究を概観し,この分野における成果を紹介した。本稿の対象としたのは2018年7月から2019年6月末までに『教育心理学研究』に掲載された論文及び,2019年9月に日本大学で開催された日本教育心理学会第61回総会で発表された内容である。本稿では,『教育心理学研究』に掲載された研究と,総会で発表された研究を分けて紹介し,学会誌におけるトレンドと学会発表のトレンドが明らかになるように構成した。また,「探究的な学習」に関する理論やエビデンスとしてどのような研究があるかを検討した。その結果,「探究的な学習」に関する研究があまり多く行われていないことが明らかになった。そのため,最終節では,特に「疑問生成」にフォーカスして,教育心理学の「探究的な学習」への展開可能性について述べた。

著者

狩野 謙一

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.94, no.8, pp.629-632, 1988-08-15 (Released:2008-04-11)

参考文献数

14

被引用文献数

3 3

著者

松原 仁 滝沢 武信

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.379-384, 2001-05-01 (Released:2020-09-29)

著者

鈴木 大助

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会研究会資料 先進的学習科学と工学研究会 (ISSN:13494104)

巻号頁・発行日

pp.05, 2022-11-10 (Released:2022-11-10)

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本研究は,本学経済経営学部2019年度入学生3年終了時の専門分野・応用分野の修得科目に基づいてクラスタリングと可視化を行い,もって専門分野選択の傾向を把握することを目的とする.主成分分析およびt-SNEで次元削減・可視化し,k-平均法でクラスタリングを行った結果,経済・経営科目重点修得群,情報・経済科目重点修得群,スポーツ・経済科目重点修得群,法学科目重点修得群を含む8群の存在が示唆された.