著者
文部省 編
出版者
文部省
巻号頁・発行日
vol.植物之部 第18輯, 1938
著者
高橋 安人
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.1-4, 1954-01-01

自動制御の理論と実際とは欧米におけると同じく日本でも急速に進歩中の重要な応用科学分野である。本稿は8人の筆者の協力によりこの国における本分野の現況を簡単に展望する。
著者
高橋 安人
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.9, no.6, pp.278-280, 1957-06-01
著者
池岡 義孝
出版者
医学書院
雑誌
看護研究 (ISSN:00228370)
巻号頁・発行日
vol.48, no.7, pp.700-704, 2015-12-15

日本家族社会学会と機関誌『家族社会学研究』の歴史 日本家族社会学会(以下,本学会)の機関誌『家族社会学研究』は1989年の創刊で,2015年10月末時点で第27巻第2号まで刊行されている。本学会は,家族に関する理論的・実証的および実践的な研究を推進し,個人と社会の発展に寄与することを目的として1991年に設立された学術団体であり,日本学術会議協力学術研究団体となっている。現在の会員数は約700名で,家族に関わるさまざまな分野を専攻する大学・短大・専門学校などの教員,研究機関の研究員,家庭裁判所の調査官,ジャーナリスト,大学院生などの会員によって構成されている。学会の活動は,年1回の学会大会,機関誌『家族社会学研究』の年2回の発行を中心としており,これらを通じて,会員の研究成果の公表を行なっている。 このように,『家族社会学研究』は学会設立に先行して刊行された。学会は,1968年から毎年20年以上,夏に合宿形式で行なわれていた「家族社会学セミナー」を前身としており,1980年代半ば以降から,学会化が模索されていた。そのための一連の改革の中で,機関誌の定期刊行が大きな柱の一つになっていた。そこで,まず機関誌の定期刊行を学会の発足に先行させたのである。したがって,学会が発足するまでの4号の編集委員会体制は暫定的なものだった。1992年からは,選出理事の任期の3年ごとに理事会が交代し,現在は2013年から第8期の理事会によって運営されており,そのもとにある編集委員会も第8期となっている。当初は年1回の刊行だったが,2000年からは年2回刊行する2号体制となった。
著者
池野 範男
出版者
一般社団法人日本教育学会
雑誌
教育學研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日
vol.81, no.2, pp.138-149, 2014-06-30
被引用文献数
1

本稿では、現代のグローバル社会におけるシティズンシップ教育を構成員教育の一形態と考え、構成員教育の類型化を行い、現代のシティズンシップ教育の位置を特定化する。その上で、現代のシティズンシップ教育の多様な形態を整理し、3タイプに大別し、それぞれの課題と可能性を検討する。その結果、現代に求められているシティズンシップ教育は、これまでの目標であった市民になるや市民に育てることではなく、公共空間を形成する人を作り出すことを目標にしていると主張する。
著者
坂井 清隆 サカイ キヨタカ SAKAI Kiyotaka
出版者
西南学院大学大学院
雑誌
西南学院大学大学院研究論集 (ISSN:21895481)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.157-170, 2015-08

近年、日本におけるシティズンシップ教育に関しては、全国規模の研究会等が立ち上がり、多くのシティズンシップ教育関連の著作物が刊行されるなど、我が国の現状に合った理論研究や実践研究が進んでいる。特に実践研究では、小・中学校での社会科の時間や高等学校での公民科(特に「現代社会」「政治・経済」)での実践が多数報告されている。しかしながら、シティズンシップ教育実践の先行研究の多くは、中学校、高等学校での授業の教授書および単元の試案レベルでの概要を示したり構想レベルのカリキュラムが紹介されたりしている段階6)である。また、小学校でもいくつかの実践が紹介されてはいるが、十分な単元開発がなされているとは言えず、学習者の具体的な姿を通してシティズンシップ(市民性)がどのように育成されたか明確に示した研究は見当たらない。そこで、本研究では、これまでの研究動向を踏まえ、小学校6年生での単元開発(政治分野)を行い、その実践事例の分析・検討を通してシティズンシップの育ちを具体的な子どもの姿で明らかにすることを目的とする。なお、本研究では、日本における多様なシティズンシップ教育へのアプローチを踏まえ、シティズンシップを「社会的責任を自覚し、社会的事象を多面的にとらえながら、地域・社会に積極的に関わろうとする資質」と定義し、政治学習において単元開発した事例に対して実践分析を試みる。
著者
赤間 亮 川村 清志 後藤 真 野村 英登 師 茂樹
雑誌
じんもんこん2004論文集
巻号頁・発行日
vol.2004, pp.259-267, 2004-12-09

このパネルディスカッションは、デジタルアーカイブに「人文系からの視点が欠けている」という本シンポジウムの問題意識を受け、その人文科学における意義を改めて問い直し、「真の活用」の道筋をさぐるための議論を行うことを目的とする。本稿は最初の師による問題提起に続けて、各パネリストのポジションペーパーを五十音順でならべている。

1 0 0 0 苫前町史

著者
苫前町史編さん委員会編
出版者
苫前町
巻号頁・発行日
1982
著者
矢野 聡
出版者
日本大学
雑誌
政経研究 (ISSN:02874903)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.797-819, 2013-01-20
著者
岩谷 智一 中泉 文孝 大須賀 美恵子
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. WIT, 福祉情報工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.112, no.65, pp.45-48, 2012-05-18

高齢者のグループレクリエーションにおいて,多人数で遊びながら無理なく体を動かすための遊びリテーションシステムを開発した.加速度センサと圧力センサを用い,腿上げ運動と手を握る運動を検出し,運動を入力とし,高齢者にもなじみのある大縄跳びや綱引きといったゲームを用意した.3か所の高齢者施設で試用してもらい,受容性を確認した.簡便性を高めるため,加速度センサを無線化する改良を施し,高齢者施設で評価実験を行った.心の活性化を観察による笑顔評価で,身体活動の活性化を腿上げ角度で評価した.ゲーム中は真剣に取り組むため笑顔の表出が少なかったが,勝敗結果の発表のときに笑顔が増えた.腿上げ角度のゲームによる増加は見られなかった.大縄跳びでは腿上げのタイミングをとる必要があり迷いが生じたためと考えられる.継続的な実施による効果検証が今後の課題である.
著者
村川 弘城 白水 始 鈴木 航平
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.37, pp.109-112, 2013

本研究では,ゲームにおける学習と動機付けの関係を検討するため,カードゲーム型学習教材「マスピード」を用いて,方略を振り返る活動が,生徒の動機付けや継続的な学習意欲を高めることを示す.中学1年生102名を,「計算力向上」という価値を強調して同一化的動機付けを引き起こす「勉強条件」,ゲームとして楽しませて内発的動機付けを引き出す「遊び条件」,プレイごとに簡単な振り返りをさせる「方略発見条件」という3条件に割り振り,比較した.結果,方略発見条件が動機付けの程度でも数学的な方略の質でも上回り,方略の振り返りが,統合的動機付けと学習意欲の向上に寄与することが示唆された.