著者
内務省警保局 編
出版者
内務省警保局
巻号頁・発行日
vol.昭和4年, 1935
著者
田村 和紀夫
出版者
尚美学園大学
雑誌
尚美学園大学芸術情報研究 (ISSN:18825370)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.71-82, 2015-03-31

モーツァルトとダ・ポンテがボーマルシェの台本に加えたもっとも大きな変更は、伯爵夫人の2曲のアリアの追加だった。 騒がしいドタバタ劇の中で、これらの音楽は静寂な時をもたらし、個人の内面世界への展望を開く。こうしてオペラは新たなパースペクティヴを獲得することになった。モーツァルトはこれらの2曲のアリアでかつて作曲したミサ曲の旋律を導入し、 宗教的な世界へ接近した。 特に第2アリアでは 「アニュス・デイ」 から 「ドナ・ノビス」 への転換をそのままアリアに移し換えた。 これは 「祈り」 から 「行動」 への転換にほかならず、 伯爵夫人が現実を生きる決意の表現とするのである。 こうしてオペラ 『フィガロの結婚』 はフランス革命を準備した啓蒙主義時代が産み落とした作品から、 苦難多き現実世界を生きるあらゆる人と時代のための傑作へと普遍化されたのである。
著者
今掘 太逸
出版者
佛教大学歴史学部
雑誌
歴史学部論集 (ISSN:21854203)
巻号頁・発行日
no.7, pp.3-22, 2017-03

徳川家の女性と総本山知恩院今堀太逸〔抄録〕日本人と寺院の歴史を研究するとき、宗派の歴史をふまえて考察する必要がある。慶長八年(一六〇三)、徳川家康は法然廟堂の浄土宗総本山知恩院に大伽藍を造立した。以後、御影堂には徳泰院(家康母於大)と家康・秀忠の将軍束帯像が安置され、所司代以下の武家衆が月参りをすることになる。家康が知恩院を将軍家京都菩提所としたのは、先祖松平親忠の五男超誉存牛が二十五世住職として、天皇家の帰依を受け、勅願所・浄土宗総本寺の地位を確立したことによる。徳川三代将軍は、勅願所である知恩院を将軍家菩提所として崇敬、支援することで、天皇家と将軍家の融和を果たした。その結果、元禄十年(一六九七)一月十八日、東山天皇より法然に「円光大師」の大師号が下賜され、知恩院が京の町の平和と繁栄を象徴する伽藍として隆盛する。本稿では、徳川家の菩提所としての知恩院、また、徳川家ゆかりの女性の浄土宗帰依と知恩院崇敬を考察する。日本人と寺院将軍家京都菩提所葬祭と年忌仏事信心と供養勢至堂万日回向
著者
川崎 和男
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010-04-01

本研究は、医工連携に対してデザインでの実務性をより具体的にすることを目的に、3D-Printerの方式である光造形STL法と熱溶解積層法FDM法式の造形機を用いて、医工デザイン技術=3D-Printingをめざし開発研究を行った。医工デザインによる人工臓器の基礎形態、その造形化を国内初として取り組んだ。
著者
Yoshiki Nakae Mizuki Hyuga Wataru Kishimoto Akiko Fukunaga Sumie Tabata Yoshitomo Maesako Nobuyoshi Arima Yuta Terada Kenichi Komatsu Osamu Higuchi Shunya Nakane
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
Internal Medicine (ISSN:09182918)
巻号頁・発行日
pp.9096-17, (Released:2017-10-11)
参考文献数
25
被引用文献数
5

Autoimmune autonomic ganglionopathy is an autonomic disorder that occurs as a symptom of paraneoplastic neurological syndrome. To date, there have been no reports on multiple myeloma with autoimmune autonomic ganglionopathy. A 37-year-old Japanese woman suffered from orthostatic hypotension was diagnosed with multiple myeloma (IgG kappa type), and a serological examination revealed the presence of anti-ganglionic nicotinic acetylcholine receptor (anti-gAChR) antibodies. She was treated for multiple myeloma, as a result, the autonomic disturbance improved and her anti-gAChR antibody titer decreased to undetectable levels, despite the fact that she only achieved a partial remission of multiple myeloma. Treatment for multiple myeloma may improve autoimmune autonomic ganglionopathy.
著者
倉 真一
出版者
宮崎公立大学
雑誌
宮崎公立大学人文学部紀要 (ISSN:13403613)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.1-15, 2012-03-02

本稿では、紀元二千六百年奉祝の一環として、1940年に大阪・枚方遊園で開催された「肇国聖地日向博覧会」(日向博)をとりあげる。日向博はこれまで言及されることがほとんどない、いわば忘却された博覧会であるが、残された資料をもとに考察した結果、以下の点が明らかになった。第一に、紀元二千六百年奉祝事業をめぐる地方間、新聞社間、鉄道会社間の競争と対抗関係から、宮崎県一大阪毎日新聞一京阪電鉄の間に連携が生じ、この連携のなかで同博覧会が開催されたこと。第二に、同博覧会は「聖地巡拝」という名の観光(聖蹟観光)をテーマとしており、それは「肇国の聖地・日向」の立体パノラマによるスペクタクル化によって表象され、都市中間層を聖蹟観光に動員しようとするものであったこと。第三に、「おきよ丸」による神武東遷の再現航海事業と日向博が結びつけられていたこと。その背景には、ともに神話あるいは肇国の聖地のスペクタクル化であるという両者の共通性が存在すること。第四に、日向博における都市中間層の動員、「聖蹟観光」における皇室ブランドの活用などは、戦後の宮崎観光(新婚旅行ブーム)に姿を変えて引き継がれていった可能性が示唆されたこと。
著者
松澤 孝明
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.60, no.7, pp.481-492, 2017-10-01 (Released:2017-10-01)
参考文献数
12

研究倫理教育には,研究者の職制を考慮した研究倫理教育だけでなく,「場」の教育や再教育が必要である。まず,研究実施者に対する研究倫理教育(第1段階)に加え,研究指導者・管理者に対する研究倫理教育(第2段階)や,研究機関の研究倫理教育の責任を担う「研究倫理教育責任者」を継続的・組織的に育成するための教育(第3段階)が必要である。研究者のライフサイクルにはいくつかの転換点があり,各段階で必要となる教育は前もって行われる必要がある。他方,研究を実施する側だけでなく研究を取り巻く「場」の教育(第4段階)も,研究倫理教育の重要な使命である。研究倫理は公正な研究活動の奨励・推進の役割があり,公正な研究活動の保障や研究者の人権への配慮が必要である。「証拠の優越」原則や,不正行為としての「研究妨害」,「研究不正事案の取り扱い」に関するガイドライン等について正しく理解し,研究不正の申し立て等の乱用を防止し,安心して研究活動に取り組める環境を整備することも重要である。また,研究不正の程度を考慮し,研究者に再教育による復帰の機会を与えることも研究倫理教育の重要な役割である(第5段階)。研究倫理教育の機能や教育対象を整理(研究倫理教育の類型学)し,系統的・体系的な教育システムを整備することが求められている。
著者
保坂 隆
出版者
東海大学
雑誌
東海大学スポーツ医科学雑誌 (ISSN:09153659)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.44-47, 2005-03-31

Sport psychiatry is relatively a new field of psychiatry which has two perspectives as follows: (1) a clinical application of sport into clinical psychiatry, and (2) an application of clinical psychiatry into sport. In this article, I demonstrate two cases with depressive disorder and anxiety disorder who were successfully treated with aerobic exercise, then discuss clinical applicability of sports/exercises into clinical psychiatry with literature review. Several clinical studies with RCT design have revealed that sports/exercises were effective for depressive disorders as well as pharmacotherapy and cognitive therapy. Similarly, literature review revealed that sports/exercises were effective also for anxiety, although by less well-designed studies. In conclusion, sport therapy is just complementary to traditional therapies such as pharmacotherapy and cognitive therapy for anxiety and/or depressive disorders.
著者
河合 剛
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告音声言語情報処理(SLP) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.1996, no.74, pp.41-48, 1996-07-26
被引用文献数
1

米国の音声言語研究を支えてきたDARPA(国防省先端研究プロジェクト庁)。研究分野の黎明期から一貫して潤沢な資金を提供し続け、研究開発の動向を陰に陽に左右してきた。米国の音声言語処理技術の基盤はDARPA予算によって築かれたといって過言でない。日欧の研究者の多くも研究動向の指針を米国に求めたため、DARPAの影響力は直接的・間接的に世界に及んだ。ところが、技術が成長したいま、音声言語処理は基礎研究の域を脱したとDARPAが判断し、したがって研究予算も削減すると言ってきた。米国の研究所は、今後、民間活力を用いて生き残れるのか。新たな研究課題とは何か。DARPAの功罪と今後の展望を、DARPA研究サイトの元メンバーが痛烈に斬る。DARPA has supported spoken language research in the US since the field's inception. Research sites benefitted from years of ample funding while DARPA charted the course for R&D. DARPA's sphere of influence spread worldwide as non-US researchers carefully noted US trends. However, improvements in spoken language system performance convinced DARPA that research had passed the basic stage. Research sites were asked to obtain non-DARPA funding, particularly from the private sector. Can US research sites survive without DARPA? What are prime R&D targets in the post-DARPA era? A former member of a DARPA site illustrates how DARPA helped and hurt the research community, and describes coming trends.
著者
菊田 康平
出版者
大阪大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2017-04-26

圏論的力学系の不変量であるエントロピーについて研究を行った.非特異射影多様体の自己同値函手のエントロピーに対して,古典的なGromov-Yomdinの定理の自然な圏論的類似としてGromov-Yomdin型等式が成り立つと予想して研究に取り組んだ.実際いくつかの場合で等式が知られている.しかしY-W.Fan氏と大内氏により,K3曲面や偶数次元のCalabi-Yau超曲面の自己同値函手の場合に反例が構成された.そこで「どのようなクラスの自己同値函手がGromov-Yomdin型の等式を満たすか」という問いが自然に出てくる.上記の反例の構成法より,一定の理解は深まったが本質的な理解は得られていない.代数多様体の自己有限射から定まる圏論的エントロピーと自己射の周期点上の局所力学系に対して定まる局所エントロピーに関する基本的な不等式を証明した.局所エントロピーは局所環上の有限局所自己射に対して定義される量である.特に複素(局所)力学系において重要な対象である超吸引的周期点を環論的に一般化したcontractingな自己射に対して有用である.例えば局所エントロピーを用いた,Kunzの定理のcontractingな射の場合の一般化が知られている.上記の不等式の応用として,代数多様体の自己射の周期点が特異点となることの十分条件を,圏論的エントロピーを用いて数値的に与えた.得られた成果をいくつかの講演で紹介した.講演で非可換環に対するFrobenius函手のKunz型の定理について有益なコメントを頂き,現在検討段階にある.
著者
木村 謙仁
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.138-148, 2013 (Released:2013-05-15)
参考文献数
72

The French history of nuclear development clearly shows the inseparability of its civilian use from military use. In France, Commissariat à l'Énergie Atomique (CEA) and Électricité de France (EDF) have played an important role in research and development of nuclear technology since the postwar period. At first, the two organizations had kept great autonomy, but the government reinforced its control on them because France needed nuclear deterrence against the Soviet Union. France began using plutonium in 1952, and the Suez crisis in 1956 showed the need for nuclear force to ensure its independence. After this event, France managed the first nuclear test using plutonium in 1960. As for enriched uranium, they have long had great difficulty in securing it. The uranium enrichment technology became crucial also in civilian use in this period. EDF proposed the pressurized water reactor (PWR), which requires enriched uranium, as the future reactor type because of its economic advantage, but CEA wanted to continue developing the gas-cooled reactor (GCR) because of its independence in nuclear fuel supply. Finally, they chose PWR because a French enrichment facility was built in 1967. From such French history, we can say that the civilian and military use of nuclear technology are inseparable.

5 0 0 0 OA 楢園遺集

著者
古川松根 [著]
出版者
大隅栄一
巻号頁・発行日
1926
著者
富野 貴弘 新宅 純二郎 小林 美月
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.15, no.4, pp.209-230, 2016-04-25 (Released:2017-02-25)
参考文献数
18

今日のグローバル生産の問題を正確に捉えるためには、完成品の生産立地という側面だけではなく、部品生産まで含める必要がある。完成品工場が市場に近接立地をしていても、部品の輸入があるために長いリードタイムを要したり、柔軟性が落ちたりすることがある。本稿では、トヨタ自動車の日本、米国、欧州、中国市場のケースを取り上げ、生販連携によって生産計画を作成するプロセスを中心にトヨタ自動車のサプライチェーンマネジメントの実態を明らかにした。