著者

小川 安紀子 藤原 章雄

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.89, no.5, pp.360-364, 2007 (Released:2008-08-19)

参考文献数

16

被引用文献数

1 2

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アメリカ合衆国のLTERネットワーク(USLTER)では,設立以来,データ共有を基本方針の一つとして,情報マネジメントに力を入れてきた。近年では,これまで蓄積されてきたデータを統合・比較研究などに二次利用するため,メタデータを中心とするエコロジカル・インフォマティクスの最新技術の開発と情報インフラの整備に積極的に取り組んでいる。これらの技術の最近の動向を紹介する。

著者

菊池 秀法

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. LOIS, ライフインテリジェンスとオフィス情報システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.205, pp.103-106, 2009-09-17

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NTTドコモが提供するFOMAなどの3Gモバイル回線はサービスエリアが拡大し、全国的に高速データ通信が利用できる環境になってきた。この高速データ通信環境が整備されたことにより、動画などの大容量データの送受信が可能となり、マルチメディア通信サービスの種類も増加の一途を辿っている。ソニーはこの3Gモバイル回線を利用したリアルタイム映像伝送システム"ロケーションポーター"を開発。この"ロケーションポーター"は、ソニー独自の映像・音声圧縮技術を結集した、高画質・高品質なリアルタイム映像伝送システムである。移動体通信による映像伝送となるため、通信環境の変化に応じて安定した映像伝送を実現する必要があるが、ソニーは独自のQoS機能を実装することにより、高画質かつ安定性の高い映像伝送を実現した。今回はこのソニー独自のQos機能についての解説を行う。

著者

高 正博 鯵岡 洋雅 加賀 規夫 杉山 修也 安達 悟 高木 広文 松葉 裕司

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. CQ, コミュニケーションクオリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.166, pp.1-6, 2001-06-28

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2001年5月からNTTドコモがIMT-2000と呼ばれる次世代携帯電話の試験サービスを開始した。この次世代サービスの情報伝達レートは最大384kb/sであり、従来の音声やデータに加え動画像通信が可能である。このようなモバイル・マルチメディア通信端末ではディスプレイのサイズが制限されることから、表示画面の最小サイズの検討が必要である。本文では、動画像およびこれに文字が同時に表示される場合について、主観評価実験によりさまざまな画像を楽しむのに妨げとならない表示画面の最小サイズおよび文字サイズを明らかにし、動画像+文字画面の設計指針を述べる。

著者

竹下 修二 江口 禎

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会関東支部研究報告集 II (ISSN:13464361)

巻号頁・発行日

no.71, pp.341-344, 2001-03-05

著者

田村 善之

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告 (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.89, pp.55-61, 2004-09-02

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知的財産法は,物理的に1人の者しかなしえない有体物の利用行為に対して排他権を認める所有権と異なり,物理的には誰もがなしうる行為に対して人工的に禁止権を設定する法技術であるから,他者の行動の自由を制約する度合いが強い。ために,インセンティヴ論で積極的に基礎付けることのできる知的財産法による権利を,私人の行動の自由を過度に規制することのないように制限する工夫が設けられているのである。たとえば,業として遂行される実施に限り特許権が及ぶとされていたり(特許68条),私的複製には著作権が及ばないとされていること(→第2編第6章III2 1)(2))など。この場合,どの限度まで権利者の利益を優先し,どの程度,私人の自由を確保するのかといった問題を検討する際には,インセンティヴの付与と私人の自由という2つの価値のバランスを衡量しなければならず,さらに,その際にはある人が創作したものである以上,私人の自由がある程度拘束されることになっても仕方がないという考慮も働くであろう。その結果,たとえば,著作権によって複製行為はある程度拘束されるが,読書は完全に自由となる(→第2編第6章III1 4)(2)a))などの落ち着き先が見つけられることになる。本報告では;こうした観点からインターネット時代の著作権制度の将来像を考察することにしたい。

著者

寺沢 良夫 福田 陽一 鈴木 康義 森田 昌良 加藤 正和 鈴木 騏一

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.83, no.1, pp.85-92, 1992-01-20

被引用文献数

7 2

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1987年4月から1991年3月までの4年間で, 当院健診センターにおける腹部超音波検査受診者は延人数19,933人で, このうち腎細胞癌と診断し, 手術した症例は16人であった.超音波検査での腎細胞癌の検出率は, 0.08% (1,245人に1人の割合) であった.男女比は15:1, 左右比は9:7, 年齢は38〜64歳 (平均50.8歳) であった.摘出腫瘍径は, UICCのTNM分類でT_1が7人 (44%), T_2が9人 (56%), 最小腫瘍径は1.2×1.3cmで, 小腎細胞癌が多く, 全例生存している.腎細胞癌の早期診断には健診センターにおける腹部超音波検査が最も有効な検査法と考えられた.

著者

川島 浩 向殿 政男

出版者

日本信頼性学会

雑誌

日本信頼性学会誌 : 信頼性 (ISSN:09192697)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.213-220, 2004-05-01

被引用文献数

2

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一定規模以上のネットワーク事故を重大事故と定義し,その発生は監督宮庁へ報告する義務が通信事業者に課せられている.この報告情報は原則非公開であるが,再発防止のためにはこれらの情報を事業者間で共有することが望ましい.この考え方に基づき,日本信頼性学会が総務省に情報公開を申請し,その情報の統計分析等を通じて,再発防止等に活用しようとするものである.本稿は平成14年4月から約2年間の重大事故情報とその統計分析,並びに特に注意を喚起すべき事項につき報告するものである.

著者

木村 元彦 笹川 亨

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.98, no.5, pp.677-684, 2007-07-20

被引用文献数

3 1

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(目的)電磁誘導方式でX線照準であるESWL新旧2機種による治療効果や透視時間,疼痛の違いを評価し,新機種の有用性を解析するとともに,ESWL機として望まれる要素を検討する.(対象と方法)Siemens社Lithostarにて2,985結石(L部:腎691,尿管2,294), Lithostar Multilineにて639結石(M部:腎153,尿管486)の治療を行った.3ヵ月後までに完全排石または残石4mm以下となったものを「有効」と定義し有効率を算出した.(結果)外来のみで行ったものはL:2,547例(85.3%),M:608例(95.1%)であった.尿管結石の有効率はL:92.2‰M:82.7%,腎尿管合計の有効率はL:89.6‰M:81.4%とL部で有効率が有意に高かった.尿管結石では,LM両部において,U1に比べU3で有効率が高かった.尿管結石の平均治療回数はL:1.62回,M:1.64回とL部で回数が少なかった.腎結石の有効率はL:81.0%, M:77.1%と差がなかった.透視時間はU2を除きすべての区分で短縮され,腎尿管合計の平均ではL:3.67分,M:2.76分であった.鎮痛剤が必要であったのはL:50.8‰M:腿7%でM部で滅少した.(結論)Multilineでは有効率こそ前機種を上回らなかったが,透視時間が短縮し鎮痛剤の頻度も減少した.Endourologyの十分なバックアップを前提条件に,Multilineは外来治療として十分に簡便・安全であり一定の有用性が確認された.

著者

渡辺 由美子

出版者

北隆館

雑誌

地域ケアリング (ISSN:13450123)

巻号頁・発行日

vol.6, no.8, pp.20-30, 2004-07

著者

河田 俊嗣 河野 信也 藤田 正 加来 真人 筒井 啓介 時政 智代子 上田 宏 丹根 一夫

出版者

広島大学歯学会

雑誌

広島大学歯学雑誌 (ISSN:00467472)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.98-103, 2001-06-01

著者

久保田 茂隆 中村 昭一

出版者

千葉商科大学

雑誌

千葉商大論叢 (ISSN:03854558)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.47-63, 2004-03-31

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ITの急速な進展により,私たちの身の回りには,気が付かない所でコンピュータが活躍している。ユビキタス社会の到来がいわれるようになったが,予想以上に早く進み始めている。ユビキタス社会の特徴は, (1)いつでもどこでも必要な情報を入手できること (2)あらゆる「モノ」が情報の受発信を行う点にある。ユビキタス社会の実現のためには,統一された定義,概念のもとで基盤を整備し,システムを作っていかなければならない。ユビキタスは,Mark Weiser氏が提唱した概念であるが,東京大学の坂村健氏が提唱した「どこでもコンピュータ」と同じ概念である。ユビキタス社会では,私たちの生活も便利になるであろうが,インフラの整備に多額の投資が必要となり,また,多くの個人情報が集約される結果,プライバシー保護が大きな課題となる。0.3〜0.4mm角のICチップが,社会を変えていくことになる。ICチップ(ICタグ)は部品であり,これを実ビジネスでどう活用するかということが重要であり,システムとして価値が生まれる。旅行業界では,60社以上が参加する「手ぶら旅行」の実証実験や,貨物輸送,量販店での店員の効率的接客,その他多くの活用・実証実験が行われている。本稿では,現在のユビキタス・コンピューティングの概念をデバイス側やサーバー側からの考え方を紹介し,現状の研究機関・企業・政府の取り組みを明らかにして,技術的課題・問題点を抽出し,ユビキタス・コンピューティングを実現する為の環境・条件を明らかにすることを試みている。

著者

森嶋 弥重 モリシマ ヒロシゲ Morishima Hiroshige 古賀 妙子 コガ タエコ Koga Taeko 三木 良太 ミキ リョウタ Miki Ryota 河合 廣 カワイ ヒロシ Kawai Hiroshi 本田 嘉秀 ホンダ ヨシヒデ Honda Yoshihide 田伏 正明 タブシ マサアキ Tabushi Masaaki 井上 任 イノウエ アタル Inoue Ataru 福井 敏夫 フクイ トシオ Fukui Toshio 赤対 謙典 シャクツイ ケンスケ Shakutsui Kensuke

出版者

近畿大学原子力研究所

雑誌

近畿大学原子力研究所年報 (ISSN:03748715)

巻号頁・発行日

pp.p87-102, 1984-12

著者

井上 哲雄 稲葉 成基 森野 数博 庄司 彰 志田 茂 椿原 治

出版者

公益社団法人日本工学教育協会

雑誌

工学・工業教育研究講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.15, pp.187-188, 2003-09-04

著者

原 正之 石川 裕一 古市 幸生

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.74, no.1, pp.1-7, 2003-02-05

被引用文献数

4

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副資材無添加豚ぷん堆肥をエキストルーダーを用いて直径5mmのペレットに成型するための最適成型条件と品質劣化防止のための乾燥条件を検討し,合わせて製品ペレットの物理性およびハンドリング改善効果について明らかにした。1)エキストルーダーによる成型では,原料堆肥の水分条件および機械の軸回転速度条件が処理速度およびペレット強度に大きく影響する.直径5mmのペレット作成のための最適成型条件は,原料堆肥の水分がO.38〜0.40kgkg^<-1>,機械の軸回転速度条件については,混練軸15rpm,押出軸14rpmであった。この条件での処理速度は1.9kgmin^<-1>であり,成型時のバレル内平均温度は63℃であった。2)最適水分条件で成型されたペレットは,,袋詰め保管時に糸状菌の増殖による外観品質の著しい低下が認められた。こうした微生物の増殖による品質の劣化は,、ペレットの水分を15kg kg^<-1>以下にまで乾燥することで防止できる。直径5mmペレットを50℃で乾燥する場合の乾燥速度は0.0021kg kg^<-1>min^<-1>であり,製品水分を長期保管が可能な0.15kg kg^<-1>にするためにはおよそ2時間の通風乾燥が必要である。3)乾燥した直径5mmの製品ペレットの切断強度は4.3kg cm^<-2>,耐久性指数は0.98であり,流通および保管に耐える十分な強度を有する。製品ペレットの乾物1t当たりの容量は,長さ1cmのペレット.で原料堆肥の68%となり,成型による容量の圧縮効果が認められた。また,製品ペレット散布時の粉塵発生量は原料堆肥の1/10程度であり,成型化による防塵効果が認められた。

著者

山田 啓一

出版者

中村学園大学

雑誌

流通科学研究 (ISSN:13469614)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.73-93, 2004-10-01

著者

永瀬 治郎

出版者

専修大学国語国文学会

雑誌

専修国文 (ISSN:02863057)

巻号頁・発行日

no.65, pp.1-16, 1999-09

著者

冨江 英俊

出版者

日本教育社会学会

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.57, pp.141-142, 2005-09-17

著者

厚生省高齢者介護対策本部事務局

出版者

医学書院

雑誌

公衆衛生 (ISSN:03685187)

巻号頁・発行日

vol.61, no.5, pp.308-312, 1997-05

被引用文献数

3

著者

佐々木 静子

出版者

ヘルスワ-ク協会

雑誌

アディクションと家族 (ISSN:13444743)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.294-301, 1999-09

著者

餅原 尚子 久留 一郎

出版者

日本ロ-ルシャッハ学会

雑誌

ロ-ルシャッハ法研究 (ISSN:13450743)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.53-66, 2001-11

被引用文献数

1