著者
桑田 学 クワタ マナブ
出版者
千葉大学大学院社会文化科学研究科
雑誌
公共研究 (ISSN:18814859)
巻号頁・発行日
vol.2, no.2, pp.238-282, 2005-09

千葉大学公共研究センター21世紀COEプログラム「持続可能な福祉社会に向けた公共研究拠点」
著者
中西 透 渡辺 創 藤原 融 嵩 忠雄
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ
巻号頁・発行日
vol.94, no.56, pp.19-26, 1994-05-20
被引用文献数
1

入札プロトコルでは,応札者とその応札価格の対応関係が他人に知られないという意味で,匿名性をもつことが望ましい.しかし,これまでに提案された匿名入札プロトコルでは,結託により匿名性が破られたり,落札価格が決定したときにその価格で応札した者が名乗りでない場合,落札者を発見できなくなり公平さが損なわれるなどの問題点がある.本稿では,このような問題を解消した否認不可電子匿名入札プロトコルを提案する.否認不可署名方式の一つについて,署名だけでは誰が署名したか他人に解らないという性質があることを示し,それをもとに入札プロトコルを構成する.
著者
原 毅 椛田 茂 六浦 光一 木下 康昭
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.100, no.285, pp.1-7, 2000-09-07

周回衛星を用いて地表の2階層形セル上に、衛星セルをアッパーレイし、海上、山岳地帯や内外遠距離通話の呼量を収容し、全体としてCDMA方式3階層形セルを形成し、グローバル・ローミングが容易なシステムを提案する。地表2階層は、セルラ電話にビル構内コードレス網をアンダーレイする。本研究はビル構内にcdmaOne方式の単体ピコセルを形成させた模擬基地局の構成と伝搬パラメータ測定実験結果について述べる。また、これを用いて、工学部キャンパス内の全てのビルに、全ての内線固定電話を無線化する場合の基地局数と基地局あたりの無線回線数を推計した。
著者
米田 多江 小林 順平 太田 理
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.99, no.436, pp.25-30, 1999-11-18
被引用文献数
1

跳合検出における端末の割り当て方は大きな課題となっている.仕様上,同じ状態であっても,端末の割り当て方によって競合が起きたり起きなかったりする.そのため,競合検出において,いかに有効な端末割り当てを行うかが重要となる.本論文では,端末の割り当てに関して,端末の組み合わせ数に関する問題と端末が属するサービスの決定に関する問題の2つについて述べる.前者においては,競合の発生に関係しない端末の組み合わせの縮退法と実際にあり得ない状態の組み合わせを持つ端末割り当ての削除法を提案する.また,後者においては,割り当てられた端末の属するサービスを決定する方法を示す.更に,提案手法にある複合サービスを適用した結果より,計算量を約2000分の1に押さえられることを示した.
著者
米田 多江 太田 理
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SSE, 交換システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.100, no.79, pp.13-18, 2000-05-19
被引用文献数
1

複数のサービスを同時に提供した時に生じるサービス仕様間の不整合のことを競合と呼ぶ.競合は仕様段階で検出されることが望ましいが, 仕様段階で検出するには端末変数に実際の端末を割り当てる必要がある.更に, 端末の割り当て方によって競合が起きたり起きなかったりするため, 競合を漏れなく検出するには全ての端末の割り当てについて競合か否かの検査を行わなければならない.よって, 競合検出にかかる計算量は膨大となる.本論文では, 端末割り当て数削減のキーとなる「等価な状態」の定義を行い, その定義に基づいて, 検査を行わなければならない端末割り当てを「同一端末が割り当てられる端末変数の組み合わせについて, 異なる組合せを与える端末割り当て」のみに削減できることを証明する.
著者
通事 孝作
出版者
社団法人 繊維学会
雑誌
繊維学会誌 (ISSN:00379875)
巻号頁・発行日
vol.62, no.8, pp.P_249-P_252, 2006 (Released:2006-10-01)
著者
溝田 隆之 中村 徹也 岩崎 廉
出版者
公益社団法人日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.41, no.9, pp.425-431, 1992-09-05
被引用文献数
9 7

グロー放電質量分析法により高純度モリブデン中のppb〜ppmレベルの微量37元素を迅速定量した.約3時間にわたる繰り返し測定の結果から, 王水で洗浄した試料について更に表面汚染を除くために約30分, 特に超微量の炭素, 酸素, 塩素の定量では2時間の予備放電が必要なこと, 大部分の元素についての再現性は相対標準偏差で3%以下であることが分かった.又ICP-AESなど他法による分析結果との比較ができたナトリウム, アルミニウム, 鉄など10元素については, 一方の分析結果が他方の2倍を超えることがなく, ここで使用したVG社推奨の相対感度係数が実用上満足すべきものであることが分かった.なお, チタンはモリブデンの二価イオンの妨害のため定量困難であり, 亜鉛, 銀についても何らかの妨害が予想された.
著者
近藤 千之 小林 幸夫 宮原 誠
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. CQ, コミュニケーションクオリティ
巻号頁・発行日
vol.97, no.350, pp.35-42, 1997-10-29
被引用文献数
14

高品位なAudio-Visualの限界を明らかにし、Audio-Visualで、品位、実在感、質感等の高度の芸術的印象をどこまで再現できるか、又、高度な感性コミュニケーションができるかを明らかにしたい。そのためのインフラ技術の開発研究のための基礎研究として、どの物理要因と特性が重要か、その新たな発見法を述べる。これは帰納的方法であり、演鐸的方法では発展が困難になった他の多くの分野で、有効と考えられる。
著者
御影 雅幸 遠藤 寛子
出版者
一般社団法人 日本東洋医学会
雑誌
日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.25-34, 2008 (Released:2008-07-23)
参考文献数
65

日本薬局方では釣藤鉤としてUncaria rhynchophylla (Miq.) Miq., U. sinensis (Oliv.) Havil., U. macrophylla Wall.のとげが規定されているが,中国の局方ではこれら3種以外にU. hirsuta Havil.とU. sessilifructus Roxb.を加えた5種の鉤をつけた茎枝が規定されている。本草考証の結果,当初の原植物はUncaria rhynchophyllaであり,薬用部位は明代前半までは藤皮で,その後現在のような鉤つきの茎枝に変化したことを明らかにした。一方,日本では暖地に自生しているカギカズラの主として鉤が薬用に採集されてきた。このことは明代に李時珍が「鉤の薬効が鋭い」と記したことに影響を受けたものと考察した。釣藤散など明代前半以前に考案された処方には藤皮由来の釣藤鉤を使用するのが望ましい。
著者
安河内 昂
出版者
一般社団法人日本物理学会
雑誌
日本物理學會誌 (ISSN:00290181)
巻号頁・発行日
vol.26, no.10, pp.765-775, 1971-10-05

今日, かなりの数の超伝導マグネットが実験室でつかわれており, 物理の研究者にも大分親しいものとなりました. しかし, 超伝導マグネットの性質や, それにつかわれている技術については, いがいと知られていないようであります. そこで, 今日における超伝導マグネットの技術の大体をのべて, 今後の発展の方向も展望してみました.
著者
長島 昭 長島 昭 Virgil Carter 辻 裕
出版者
一般社団法人日本機械学会
雑誌
日本機械学會誌 (ISSN:00214728)
巻号頁・発行日
vol.108, no.1034, pp.3-7, 2005-01-05

2004年9月27日(月),ASME(The American Society of Mechanical Engineers)のArmen会長とCarter理事がJSME本部を訪問されました。JSME側からは長島会長と辻副会長が応対し,良い機会であるので,あらかじめ先方のご了解を得て会長対談を実施しました。大変なごやかな雰囲気の中にも率直な懇談が進行し,有意義な会となりました。ASME側でも,何らかの形で会誌などに対談記録を掲載したいとのことでした。
著者
小暮 寛彦
出版者
社団法人溶接学会
雑誌
溶接学会誌 (ISSN:00214787)
巻号頁・発行日
vol.72, no.7, pp.579-580, 2003-10-05
被引用文献数
1

このたび,国際溶接学会(IIW)2004年度年次大会が大阪で開催されることとなりました.日本での開催は,1969年の京都・1986年の東京に続いて3回目となります.今回の開催については,世界の溶接技術主要先進国が既に3回の年次大会の開催を実施していることから,日本での開催を加盟各国から切望され,日本溶接協会藤田会長がIIWの会長に就任した1997年7月のサンフランシスコ年次大会総会において日本での開催が決定されました.IIWは第2次大戦後,欧州の疲弊した国土に産業を復興させるため,全産業の基盤技術である溶接技術の普及・発展を目指し,1948年に欧州経済協力機構の基金によって設立されました.IIWの活動については,溶接技術の1994年5月号から12月号に「Joining Nations-IIWの歴史-」(P.D.ボイド著妹島五彦訳)及び溶接技術の1996年3月号「IIWの組織と活動」(小暮寛彦著)に紹介されていますので,興味のある方は,これらの関連記事を参照願います.