4 0 0 0 OA 伊勢物語

巻号頁・発行日
vol.下, 1608
著者
小嶋 知幸
出版者
一般社団法人 日本高次脳機能障害学会
雑誌
高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.181-190, 2011-06-30 (Released:2012-07-01)
参考文献数
25
被引用文献数
2 1

聴覚的言語理解について俯瞰した。聴覚的言語理解は,意味がコードされた音 (すなわち音声) の聴取にはじまり,音にコードされた意味の解読に至るプロセスである。認知神経心理学的観点からみると,(1) 自然界から脳内への音声の取り込み (音響処理) ,(2) 音声のカテゴリー化と音韻照合 (音韻処理) ,(3) 語彙/語義処理,(4) 構文解析,(5) 談話分析の 5 段階に分けて考えることが可能である。本稿では,それぞれの処理過程について,認知神経心理学的メカニズムおよび,脳内基盤について述べた。    また,認知神経心理学的観点から言語情報処理について考える際,音節言語である英語向けに考案されたロゴジェンモデルをそのまま日本語に適用すると,いくつかの「ずれ」が生じることを指摘するとともに,モーラ言語としての特性を考慮した日本語固有のロゴジェンモデルを提案した。
著者
今道 昭一
出版者
日本獣医皮膚科学会
雑誌
獣医臨床皮膚科 (ISSN:13476416)
巻号頁・発行日
vol.19, no.2, pp.69-73, 2013 (Released:2013-08-20)
参考文献数
12
被引用文献数
2 2

3ヵ月齢,未避妊雌のロシアンブルーで,生後87日目に2回目の猫3種混合ワクチンを接種。その17日後から耳介,頭部,肉球および爪周囲の潰瘍を発症し,爪周囲には乾酪様滲出物を認めた。皮膚病理組織学的検査では,多数の棘融解細胞を含む角層下膿疱が認められた。これらは猫の落葉状天疱瘡を示唆する所見であった。皮疹は拡大傾向にあったため,プレドニゾロンを漸減しながら121日間投与し略治した。現在,全ての治療が終了してから2年を経過しているが,再発は見られない。病態として,猫3種混合ワクチンに誘発された落葉状天疱瘡を疑った。
著者
佐藤 嘉明
出版者
横浜国立大学
巻号頁・発行日
2006

横浜国立大学, 平成18年3月31日, 博士(工学), 乙第260号
著者
櫛原 克哉
出版者
東京通信大学
雑誌
東京通信大学紀要 = Journal of Tokyo Online University (ISSN:24346934)
巻号頁・発行日
no.2, pp.157-168, 2020-03-31

本論は、社会の心理学化論と、21 世紀の社会において関心が集められてきた脳神経科学的な知識の流通に関する社会学的研究の動向を要約したものである。社会の心理学化論については、その理論的潮流とそのなかで論じられてきた「心理学」の意味内容、さらには心理学化論に対する批判的な論点を整理した。脳神経科学に関する社会学的研究においては、「心理学と脳神経科学の関係性」と「脳を基軸とした自己とアイデンティティ」の2つの枠組みをもとに整理した。そのうえで、今後の理論的パースペクティヴの展開と研究の展望について検討した。

4 0 0 0 OA [伊勢度会暦]

出版者
中北外記
巻号頁・発行日
vol.明和7, 1769
著者
田中 孝明
出版者
学校法人 尚絅学園 尚絅学園研究紀要編集委員会
雑誌
尚絅大学研究紀要 A.人文・社会科学編 (ISSN:18816290)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.45-62, 2018-08-04

熊本市は2012(平成24)年4月に政令指定都市へ移行するにあたり,地域包括支援センターの見直しを行うこととした。具体的には,政令市移行に伴う行政区の見直しと連動して,2011(平成23)年6月に成立した介護保険法改正による地域包括支援センターの機能強化を図る一方で,センターの担当圏域の再設定を行い,これまでのセンター設置数を減らしたうえで委託事業者を新たに公募する形をとることにした。しかしながら,センター担当圏域の再設定やセンター数の削減は,①センターと地域住民とのこれまでの信頼関係,②公募制をとるにあたっての評価基準の仕組み,③将来的な人口推計を見据えた地域包括ケアシステム,にとって課題が多いと指摘できる。
著者
韓 準祐 柳 銀珠
出版者
多摩大学グローバルスタディーズ学部
雑誌
紀要 = Bulletin (ISSN:18838480)
巻号頁・発行日
no.11, pp.1-11, 2019-03-31

バリアフリー化を促す関連法律の制定と施行が続くなか、社会福祉学、工学、建築学、観光学等の多様な学問領域で交通、施設、情報アクセス等におけるバリアフリー化に関する研究が行われた。しかし、観光研究において、バリアフリー以外の障害者の観光を取り巻く環境を総合的に考察する試みは必ずしも十分ではない。本稿では、身体障害者の就業、課税・公的年金及び手当等を含めた収入に関連するデータの分析を行い、身体障害者の経済的状況が、彼らの観光における阻害要因の一つになっていることを明らかにする。