著者

森 千与 酒井 隆全 矢野 玲子 田辺 公一 後藤 伸之 大津 史子

出版者

一般社団法人日本医薬品情報学会

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.261-269, 2017-02-28 (Released:2017-03-17)

参考文献数

24

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Purpose: The purpose of this study is to elucidate the characteristics of adverse events in pregnant women, the offending drugs, and patient backgrounds from reports of adverse events.  We performed a case series study.Methods: We used CARPIS, a database of adverse events and toxication reported in Japan spanning from 1987 to 2014 and created by the Drug Information Center, Meijo University.  We extracted cases of adverse events in pregnant women, their fetuses, and newborns and investigated the age, primary disease, and history of allergies of the women and the intended use of/offending drugs, therapeutic category, and names for adverse events.Result: We collected 434 cases of adverse events in pregnant women, and 251 pediatric cases with adverse events.  The most frequent offending drug in both groups was ritodrine hydrochloride.  The most frequent adverse event in pregnant women was pulmonary oedema due to the administration of ritodrine hydrochloride.  The most frequently reported adverse events in pediatric cases were transient hypothyroidism and withdrawal symptoms in newborns and birth abnormalities in fetuses and newborns, all of which were caused by drugs given for the underlying diseases of their mothers.Discussion: We elucidated serious adverse events in pregnant women caused by the administration of ritodrine hydrochloride.  Frequent factors for adverse events were the onset of physiological factors in pregnant women and complicated factors of the mechanism of action of ritodrine hydrochloride.  We need to monitor both mothers and fetuses during the drug administration.  It is suggested that adverse events in pediatric cases are associated with drugs given for underlying diseases in mothers.  Thus, it is necessary to give appropriate information and communicate the risks of taking these drugs before pregnancy.  We believe the results could be helpful in the early detection of adverse events in the future.

著者

宮崎 慎一 野田 裕之 森田 照美 甲斐 弦 大廻 あゆみ 小林 富成 長嶋 茂雄 高橋 雅春 水尾 仁志 岡本 宏明

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.57, no.11, pp.606-613, 2016-11-20 (Released:2016-11-29)

参考文献数

26

被引用文献数

3

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鳥取県の山間部に居住する92歳の一人暮らしの男性が急性E型肝炎を発症した.患者には海外渡航歴や輸血歴はなく,発症前3カ月以内の豚レバーやホルモン,猪や鹿などの動物の肉や内臓の喫食歴,魚介類の生食の既往も無かった.しかし,7~8年前から猪胆(乾燥した猪の胆囊)を猟師より入手し,胆囊粉末を冷水に溶き,その胆汁液を生薬として飲用していたことが判明した.飲み残しの胆汁液はなかったが,保管されていた猪胆18個中7個からHEV RNAが検出され,患者から分離された3a型HEVと塩基配列が99.8%一致するHEVが同定された.加えて,リン酸緩衝液で溶出した10%胆汁液のHEV RNAタイターが4.6×105 copies/mlに達するものもあり,猪胆からの感染が強く疑われた.猪の肉やレバーの喫食後のE型肝炎症例はこれまでに多く報告されているが,猪胆が感染源と考えられる症例の報告は今回が初めてである.

著者

青野 靖之 小元 敬男

出版者

日本農業気象学会

雑誌

農業気象 (ISSN:00218588)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.243-249, 1990-03-10 (Released:2010-02-25)

参考文献数

25

被引用文献数

19 22

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Blooming dates of Prunus yedoensis at 38 sites are estimated by using “the number of days transformed to standard temperature (hereafter referred as DTS)” for the 25 year period starting 1961. The sites are all located at or in the vicinity of the meteorological observatories of Japan Meteorological Agency. The standard temperature for DTS in this study is chosen 25°C, for the temperature characteristic Ea, a value [71.1kJ mol-1] is used for all stations. Both of these values are the same as those in our previous paper, although CGS unit was used before.It is shown that by this first estimation RMS errors of estimated blooming dates fell within a range 1-3 days except for stations in regions of southern coasts of Kyushu Is. and Izu Is. An attempt of reducing errors, in the first place, readjustment of accumulated DTS was made. This enable us to reduce RMS error up to 0.5 days from the previous computations. But this approach was not very effective at southern stations. Large RMS error in these warm regions seemed to be due to incomplete transition of rest break or large interannual variation of this process. An adjustment of estimation of blooming date at southern sites is made by applying the concept of chill-unit which is the weighted hour corresponding to the effectiveness of chilling to rest completion. It is shown that this procedure reduced RMS error of blooming dates to 2.32 days from 6.64 days at Hachijo Is., and at all stations in warm regions the error reduced to about 2 days.

著者

小川 渉

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.303-305, 2001-04-30 (Released:2011-03-02)

参考文献数

5

著者

村山 憲永

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.408-418, 1990 (Released:2009-10-16)

参考文献数

32

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直腸癌に対する括約筋温存術式の適応を拡大する目的で1978年1月より括約筋温存直腸切除術の1つである腹仙骨式直腸切除術を採用し, 直腸癌34例に本術式を施行した.直腸癌症例の大部分は下部直腸癌であり, 手術死亡は1例も認めなかった.本術式を改良することにより, 歯状線部での一次的結腸肛門管吻合が可能となった.本術式の手術時間は直腸切断術, 前方切除術の手術時間より有意に長かったが, 出血量には有意差は認められなかった.本術式の術後肛門機能は臨床的にも, 直腸肛門内圧検査的にも, 前方切除術の術後とほぼ同様であり, 貫通術式の術後と比較して, はるかに良好であると考えられた.直腸癌に対する本術式の遠隔成績については, いまだ症例数, 経過年数ともに少なく, 結論的なことは言えないが, 術後5年以上経過した症例における局所再発率は10%であり, 他の括約筋温存術式と比較して遜色はなく, ほぼ満足すべき結果であった.肛門挙筋, 肛門管への腫瘍の直接浸潤が認められず, それらを温存しても根治性が得られると考えられた下部直腸癌症例において, 前方切除術が施行困難な場合に腹.仙骨式直腸切除術は選択されるべき術式の1つであると思われた.

著者

和田 岳

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.41-51,77, 1994-03-25 (Released:2007-09-28)

参考文献数

17

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京都大学構内の6.1haの調査地において,キジバト(Streptopelia ortentalis)の繁殖に関する観察を行なった.キジバトは京都では一年中観察することができ,京都大学構内でも樹木に巣をかけて繁殖している.鳥類において,繁殖に古巣を利用する例は多く知られている.そのうち樹洞で繁殖を行なう種や猛禽類のなかには,新しく巣を造るという選択ができずに古巣を利用していると考えられるものもある.一方で新しく巣を造ることができ,また事実新しく巣を造ることがあるにも関わらず,古巣を利用する種もある.このような種の古巣利用に影響を与える要因としては,繁殖期の初期には古巣利用の頻度が高いこと,また存在している古巣が多いほど古巣利用の頻度が高いことが指摘されている.キジバトは,新しく巣を造って繁殖するだけでなく,頻繁に古巣を利用して繁殖する.また古巣利用には,過去に自分が利用した巣を再び利用する場合と,他個体によって造られ自分は一度も利用したことのない古巣を利用する場合を区別することができる.そこで本稿では,以前に利用したことがある古巣と一度も利用したことのない古巣とを区別して,どのような要因が古巣利用に影響を与えているかについて分析を行なった.すべての繁殖のうち,47.4%で新しい巣を利用し,14.1%で利用経験のある古巣を,10.9%で利用経験のない古巣をそれぞれ利用した(n=192).新しい巣と古巣,利用経験のある古巣と利用経験のない古巣,いずれの間でも繁殖結果に有意な違いは認められなかった.京都ではキジバトは一年中繁殖を行ない,繁殖のピークは8月から10月であり,12月から3月の間は繁殖はほとんど記録されなかった.新しい巣を利用した繁殖と古巣を利用した繁殖の割合を比較すると,4月から6月には新しい巣が利用される割合が高く,古巣の利用される割合は10月から3月に高かった.一つの巣が繁殖に利用される回数は平均1.56回であり,最大では7回利用された巣もあった(n=123).巣が利用される回数に影響を与える要因について検討すると,巣が長い間存在しているほど,また巣が樹の中で低い位置にあるほど,利用される回数が多いという結果が得られた.キジバトの古巣利用に関わる要因を,周囲に存在する古巣の数や直前の繁殖経験などを考慮して分析した結果,周囲に存在する古巣の数の有意な影響は認められなかった.その一方で,直前の繁殖経験は古巣の利用に有意の影響を与えるという結果が得られた.すなわち,キジバトは新しい巣で繁殖したあと古巣で,古巣で繁殖したあと新しい巣で繁殖する傾向があった,また前回の巣場所から離れた場所で繁殖する場合,利用経験のない古巣を選ぶ傾向があった.前回の巣場所から次の巣場所までの距離は,繁殖に失敗したあとの方が,成功したあとよりも大きくなる傾向があった.しかし前回の巣場所から次の巣場所までの距離と,次の繁殖の結果との間に特に関係は認められなかった.2回以上利用された巣において,その利用者がかわったのは37.7%であり,34.8%の場合において利用者はかわらず,残りの例では判断を下すことができなかった(n=69).あるつがいが以前に利用したことのある巣を再び利用する場合,27例のうち26例において,その巣の直前の利用者もまた同じつがいであった(すなわち巣の側から考えると,利用者はかわらなかった).巣の利用者がかわった場合の直前の繁殖成効率は,かわらなかった場合に比べて有意に低かった.しかし利用者がかわった直後の繁殖結果は,かわらなかった場合と比べても有意な差は認められなかった.古巣が利用される割合に季節的な傾向が認められたが,キジバトは一年を通じて繁殖し繁殖期がはっきりしないため,繁殖期の初期に古巣利用の頻度が高いかどうかを充分に検討することはできなかった,周囲に存在している古巣の数はキジバトにおいては古巣利用に影響を与えておらず,単なる古巣の存在が古巣利用を促しているわけではないと考えられる.キジバトの新しく巣を造るか古巣を利用するかという選択に,その前の繁殖経験が影響を与えることがいくつかの分析の結果から示された.また古巣を利用する時,利用経験のある古巣を再び利用するか,それとも利用経験のない古巣を利用するかという選択にも繁殖経験が影響を与えていた.このことは,キジバトが古巣を選ぶ際にこの二種類の古巣を区別していることを示唆していると考えられる.

著者

今村 晴彦 村上 義孝 岡村 智教 西脇 祐司

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.25-35, 2017 (Released:2017-02-21)

参考文献数

27

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目的 地域住民を対象とした,健康づくりに関わる地区組織活動の経験の有無が,その後の医療費に影響を及ぼすかを明らかにするため,長野県須坂市(2016年3月の人口は51,637人)の保健補導員活動(1958年に発足し,2年任期で毎期300人近い女性が担当する地区組織活動)を対象に,その経験の有無と国民健康保険医療費(以下,医療費)との関連を検討した。方法 須坂市において,2014年2月に,要介護度3以下の65歳以上の全住民を対象とした質問票調査を実施し,匿名化IDを用いて回答データと各種行政データを突合した。質問票には,保健補導員経験の有無に加え,経験年代,役職経験の有無,活動満足度に関する質問を含めた。本研究の解析対象者は,上記の女性回答者5,958人のなかの国民健康保険被保険者(74歳以下)2,304人とし,2013年度の1年間の入院および外来医療費を使用,検討した。分析として医療費発生の有無をアウトカムとした修正ポアソン回帰分析を実施した。また医療費発生者を対象とし,対数変換した医療費をアウトカムとした重回帰分析もあわせて実施した。分析の調整変数は年齢,婚姻状況,教育歴,同居人数,等価所得,飲酒習慣,喫煙習慣,健康的な食生活の心がけ,歩行習慣とした。結果 解析対象者2,304人のうち,保健補導員を経験した者は1,274人(55.3%)であった。解析の結果,外来医療費ありの割合は,保健補導員経験者が未経験者と比較して1.04倍(多変量調整済みリスク比(95%信頼区間;1.02-1.07))と高い一方で,入院医療費ありの割合は,0.74倍(同;0.56-0.98)と低かった。また医療費ありを対象者とした重回帰分析の結果,外来と入院それぞれについて,保健補導員経験と医療費に負の関連がみられた。調整済み幾何平均医療費は,外来では経験ありで14.1万円,なしで15.1万円と経験者の方が7%低く,入院においても経験ありで41.8万円,なしでは54.0万円と経験者の方が23%低かった。以上の関連は経験年代が60歳以上,役職経験者,活動の満足度が高い者で,概して強くなる傾向がみられた。結論 保健補導員経験者は未経験者と比較して,外来医療費の発生者割合が高い一方で,入院医療費は発生者割合および発生した医療費ともに低い結果が示された。このことは,保健補導員としての経験が,特に入院医療費と関連している可能性を示唆しており,地区組織活動の健康への波及効果がうかがえた。

著者

伊熊 健一郎 子安 保喜 山田 幸生 林 輝美 脇本 栄子

出版者

日本産科婦人科内視鏡学会

雑誌

日本産科婦人科内視鏡学会雑誌 (ISSN:18845746)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.87-91, 1996 (Released:2010-09-09)

参考文献数

10

著者

酒井 理紗 岸本 桂子 福島 紀子

出版者

日本社会薬学会

雑誌

社会薬学 (ISSN:09110585)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.8-14, 2014-06-10 (Released:2015-08-11)

参考文献数

28

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This study examines the effect on junior high school students’ understanding and usage frequency of medicines gained from education about medicines during elementary school. This education which we provided is tailored to the developmental stage of the child. We conducted a questionnaire directed at the first year students of a junior high school in Tokyo. We compared the responses to questions regarding the understanding and correct usage frequency of medicines between groups of students who had graduated from the elementary school (Group A : students who graduated from the elementary school where we provided the education about medicines, Group B : all students except those in Group A). In order to compare these, we calculated the scores about questions regarding the understanding and correct usage frequency of medicines using principal component analysis (PCA). The PCA score for understanding of medicine by group A was higher than that of group B ; a significant difference was found (P<0.001). Therefore, this suggests that receiving education about medicines may be a factor that enhances students’ understanding of medicines. The PCA score for correct usage frequency of medicine by group A was higher than that of group B; a significant difference was found (P=0.043). Therefore, this suggests that receiving education about medicines may be a factor that increases students’ correct usage frequency of medicines.

著者

Taku Harada Takanobu Hirosawa Kouhei Morinaga Taro Shimizu

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.737-739, 2017-03-15 (Released:2017-03-17)

参考文献数

10

被引用文献数

11

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A 40-year-old woman with bipolar disorder who was taking mirtazapine presented with mydriasis, abnormal diaphoresis, myoclonus and muscle rigidity after taking metocloplamide. Her medical history, which included the use of serotonergic agents, and the presence of symptoms including myoclonus and muscle rigidity were consistent with a diagnosis of serotonin syndrome (SS) according to the Hunter criteria. The symptoms diminished following three days of treatment with oral lorazepam and cyproheptadine and a reduced dose of mirtazapine. Metoclopramide is frequently used to various gastric symptom. Metoclopramide is not widely known to induce SS. This potentially fatal condition should be avoided by exercising care in the use of drugs that have the potential to cause drug-drug interactions.

著者

岡村 典子

出版者

北関東医学会

雑誌

北関東医学 (ISSN:13432826)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.233-242, 2013-08-01 (Released:2013-09-17)

参考文献数

22

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本研究は, Emotional Intelligence理論を用いた研修プログラムを中堅看護師に実施することによる効果を検討し, 今後の育成の在り方を考察することを目的に取り組んだ. 対象者は, リーダーシップ研修に参加する中堅看護師17名で, 情動知能尺度 (EQS), リーダーシップ・メンバーシップに関する調査票を用いて, 研修前後における感情活用能力及びリーダーシップ・メンバーシップに関する力の変化を検証した. その結果, 感情活用能力を構成する "自己対応" "対人対応" "状況対応" の3領域は有意に上昇していた. また, リーダーシップ・メンバーシップに関する力として, "リーダーシップ" "スタッフとの関係" "職場への所属感" の3つが有意に上昇していた. 今後は, 感情を活用するにあたり重要となる "自己洞察" "状況コントロール" の能力向上を図るため, 集合研修におけるプログラムの精選と研修担当者のメンターとしての役割が重要と考える.

著者

相原 道子 下条 直樹

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3-4, pp.270, 2013-04-10 (Released:2017-02-10)

著者

重田 美和 増田 洋子 関口 由紀 畔越 陽子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1327, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】女性性機能障害(Female Sexual Dysfunction;以下FSD)は,第2回国際性医学国際会議により「性的欲求や興味の障害」,「性的興奮障害」,「オルガズム障害」,「ワギニスムス(腟痙攣)」,「性交疼痛障害」,「性嫌悪障害」に分類されており,その中でもワギニスムスと性交疼痛障害(以下性交痛)は苦痛が大きく,受診動機となりやすい。また,性機能障害は男性に比較し有意に女性に多く,性交痛は男性の4倍以上であることが報告されている(Laumann et al.1999)。ワギニスムスや性交痛の原因は,腟潤滑液の減少,腟の不随意収縮(骨盤底筋群のスパズム),骨盤底筋群のうっ血や慢性的緊張である。先行研究では,理学療法介入により性交痛を有する女性の71%で疼痛が半分以下に軽減,62%で性生活の改善,50%で全体的なQOLが向上したとの報告がある(D.Hartmann et al.2001)。当院の女性泌尿器科ではFSDの治療として理学療法が重要な役割を担っている。しかし,本邦ではFSDに対する理学療法は周知されていないのが現状である。そこで今回は,当院のFSD患者数の推移を調査することと,FSDに対する骨盤底トレーニング中心の理学療法効果について検討することを目的とした。【方法】2006年4月から2013年3月までの7年間に,当院女性泌尿器科を受診したFSD患者と骨盤底トレーニングを受けたFSD患者を対象に,患者数の推移をカルテから後ろ向きにデータ分析した。また,2011年4月から2013年3月の2年間に骨盤底トレーニングを受け,質問票に対する回答の同意と全項目回答を得られたFSD患者11名(平均年齢39.8±10.3歳)を対象に,①Female Sexual Function Index(以下FSFI)日本語版,②Visual Analog Scale(以下VAS),③骨盤底筋群筋力測定(Oxford Grading System:以下OS)④自由回答形式の質問票を初期評価と最終評価で実施,比較検討した。介入内容は,transvaginal palpation(経腟触診)または腟ダイレーター(腟挿入練習として使用する棒状のプラスチック製品器具で4段階の太さがある)を使用し性交痛に対する系統的脱感作療法,骨盤底のマッサージとストレッチング,骨盤底筋群の随意運動および協調運動の学習が主であり,これを月に1回のペースで施行した。また,次の来院までに自宅で行うトレーニングプログラムを指導した。【倫理的配慮,説明と同意】研究の内容を十分に説明した上,同意が得られた者を対象とした。【結果】骨盤底トレーニングを受けたFSD患者は,1年目6人,2年目4人,3年目4人,4年目9人,5年目16人,6年目32人,7年目26人であった。FSFI合計点は指導前平均12.4±9.9,指導後平均23.3±5.9で,「性欲」,「性的興奮」,「腟潤滑」,「オルガズム」,「性的満足」,「性的疼痛」の6つ全てのドメインで初期評価に比較し最終評価では有意に高値(改善)を示した。疼痛評価のVASは指導前平均94.6±3.2,指導後平均41.8±25.0で,初期評価に比較し最終評価で有意に低値(改善)を示した。骨盤底筋群筋力評価のOSは指導前平均2.4±1.1,指導後平均3.8±0.7で,初期評価に比較し最終評価で有意に高値(筋力向上)を示した。自由回答形式による質問では,「精神的にも楽になった」などの意見が多数を占めた。【考察】FSDで受診する患者は年々増加傾向であるが,治療対象となることが十分に周知されているとは言い難く,潜在的FSD患者は多数存在することが推測される。今後積極的な情報提供が必要であると考える。性交痛とワギニスムスはFSDの各症状に影響を与えるとされており,これに対する理学療法介入がFSFI全てのドメインスコアに有意な改善をもたらしたと考えられる。骨盤底筋群の筋力および随意的コントロールが向上したことで筋弛緩効果をもたらし,性交痛の改善に繋がったと推察された。また,骨盤底トレーニングのみならず,問診での十分なカウンセリング,生活習慣の見直しや,自宅での系統的脱感作療法の指導などが性に対する恐怖の脱感作を導き,良好な結果に繋がったと考えられる。【理学療法学研究としての意義】骨盤底トレーニングは,骨盤底機能不全によって女性に特異的に起る様々な症状が対象となり得るものであり,FSDに対しても有効な治療手段の1つであることが示唆された。今後本邦においても理学療法分野として発展させていく必要がある。

著者

片平 健太郎

出版者

日本動物心理学会

雑誌

動物心理学研究 (ISSN:09168419)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.109-119, 2016 (Released:2017-01-26)

参考文献数

43

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Mathematical or computational models have played important roles in investigating animal behaviors and underlying processes. A traditional approach in psychology to evaluate such models is "qualitative" one, which examines whether the model can explain observed phenomena or not. In contrast, "quantitative" approaches, which evaluate how well the model can account for the observed data compared to alternative models, have been proved useful especially in neuroscience. This article reviews the quantitative approaches to model evaluation. The advantages and limitations of the quantitative approaches are discussed. The author suggest that the quantitative and qualitative approaches are complimentary and jointly provide a powerful framework for investigating psychological processes underlying animal learning and behaviors.

著者

岡田 志麻 藤原 義久 松浦 英文 安田 昌司 水貝 浩二郎 牧川 方昭 飯田 健夫

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.493-497, 2003-12-10 (Released:2011-09-05)

参考文献数

6

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Sleep is very important to keep our physical condition healthy. Many studies have been devoted to clarify the mechanism of sleep and to monitor the sleep all night. In this study, we paid attention to heart activity during sleep and have developed a nonrestraint monitoring method of heart activity using an acceleration sensor set inside the coverlet. This method is easy for the use of sleep monitoring at home in daily life. An acceleration sensor was set inside the coverlet as it opposing to subject's left chest. Subjects were asked to lie in supine position and the coverlet with an acceleration sensor was put on the subject. Mechanical vibration from heart activity expected to be carried to the acceleration sensor through the coverlet. As a result, periodic vibration was measured successfully and this vibration was proved to be in high correlation with the R wave of ECG in six subjects. The same results were obtained even in case of lying in right and left lateral decubitus position.

著者

Sanae Hamaguchi Shintaro Kinugawa Daisuke Goto Miyuki Tsuchihashi-Makaya Takashi Yokota Satoshi Yamada Hisashi Yokoshiki Akira Takeshita Hiroyuki Tsutsui JCARE-CARD Investigators

出版者

日本循環器学会

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.75, no.10, pp.2403-2410, 2011 (Released:2011-09-22)

参考文献数

26

被引用文献数

30 69

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Background: Aging is associated with adverse outcomes in patients with cardiac diseases. Whether elderly patients hospitalized with heart failure (HF) had increased risks for mortality and rehospitalization compared with younger patients during the long-term follow-up was examined. The predictors of these adverse outcomes were also identified. Methods and Results: The Japanese Cardiac Registry of Heart Failure in Cardiology (JCARE-CARD) studied prospectively the characteristics and treatments in a broad sample of 2,675 patients hospitalized with worsening HF and the outcomes were followed up. The majority of elderly patients were female, had lower body mass index (BMI), a higher rate of ischemic, valvular, and hypertensive heart disease as etiologies of HF, a lower estimated glomerular filtration rate (eGFR), lower hemoglobin, and higher left ventricular ejection fraction values. Even after adjustment for covariates, the elderly patients were associated with higher risks of adverse outcomes. The predictors for all-cause death were: lower eGFR, lower BMI, male sex, sustained ventricular tachycardia or fibrillation (VT/VF), and the use of diuretics at discharge. Conclusions: Among patients hospitalized with HF, elderly patients had a worse prognosis than younger patients. Lower eGFR, lower BMI, male sex, sustained VT/VF, and diuretic use were independent predictors for all-cause death in these patients with higher risk. (Circ J 2011; 75: 2403-2410)

著者

Alice Ching Ching LAU Masakazu ASAHARA Sung Yong HAN Junpei KIMURA

出版者

公益社団法人 日本獣医学会

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.79, no.1, pp.144-152, 2017 (Released:2017-01-20)

参考文献数

25

被引用文献数

6

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Craniodental morphology of the Eurasian otter (Lutra lutra) in the Korean Peninsula, Japanese islands and Kinmen Island (Taiwan) was studied using geometric morphometrics to identify the skull variations between the populations. Forty adult skulls were examined (29 specimens from the Korean Peninsula, six from Shikoku, Honshu and Hokkaido of Japan, and five from Kinmen Island). Images of the dorsal and ventral views of the skull and the right lateral view of the mandible were analyzed. Specimens from the Korean Peninsula were larger than those from the Japanese islands and Kinmen Island. However, no correlation was observed between the shape variations in the three populations and the centroid size of the skull. The Mann-Whitney U-test showed that relative warps (RWs) RW1, RW2 and RW4 of the dorsal view and RW2 of the ventral view of the skull differed significantly between the populations. Some craniodental differences between the populations were seen in the dorsal and ventral views of the skull, mostly at the snout and parietal regions. The MANOVA test revealed significant differences between the specimens from the Japanese islands and Korean Peninsula and between the specimens from the Korean Peninsula and Kinmen Island. RWs plots showed an overlap of all three populations. In conclusion, the comparisons of the three examined populations revealed significant differences in their craniodental morphology.

著者

丸山 剛 鈴木 康裕 石川 公久 江口 清 正田 純一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Db0578, 2012 (Released:2012-08-10)

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【目的】 近年、肥満や運動不足に伴い非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)が増加しており肝硬変から肝細胞がんへと進展し得ることが指摘されている。NAFLDに対する有効治療のひとつとして運動療法の効果はすでに実証されているが随意収縮と電気刺激を組み合わせたハイブリッド訓練法による治療効果も報告されている。治療効果の検証としてインスリン抵抗性(HOMA-R)の改善が肝機能の改善にもつながりえることが明らかになっている。一方、インスリン分泌能(HOMA-β)を指標とした検証はあまりみられていない。本研究の目的はNAFLD患者を対象としたハイブリッド訓練法の介入をHOMA-βを指標として検証することである。【方法】 対象は当院消化器内科に通院するNAFLD患者の中から空腹時血糖値130mg/dl以下で就労していない患者6名(男性1名、女性5名)、BMI 28.7±1.9、平均年齢59.3±10.3歳、HbA1c6.07±0.89である。電気刺激装置はハイブリッド訓練器(アクティブリンク株式会社)を使用し、両大腿前後面に各2枚電極を貼付し椅子座位で膝関節屈伸運動を実施。通電時間は1分間で拮抗筋に電気刺激を与え膝関節屈伸運動を休憩することなく15回(伸展2秒、屈曲2秒)、セット間の休憩は1分とする。一側ずつ3セットごとに左右交代し左右各6セット、計23分の訓練を週2回の頻度で計30回(15週間)の訓練を行った。電気刺激強度は耐えうる限りの最大電圧(訓練器最大電位50V)とした。評価項目はBIODEX system3(酒井医療株式会社製)で膝関節60度屈曲位での5秒間の最大等尺性筋力:最大トルク平均/体重(%)で大腿四頭筋、ハムストリングスそれぞれ左右の平均を採用。血液生化学検査はAST、ALT、HOMA-R:空腹時インスリン値×空腹時血糖値/405、HOMA-β:空腹時インスリン値×360/(空腹時血糖値-63)、HbA1cの5項目とし運動介入前後で比較を行った。介入前後の比較にはWilcoxonの符号付順位検定を用い、また有意差を認めた項目に関してはHOMA-βを従属変数とし各パラメータとの単相関をSpearmanの順位相関係数を用いて統計解析を行った。使用統計ソフトはSPSS(ver19)を用い、すべての統計的有意判定基準は5%未満とした。【説明と同意】 充分なインフォームド・コンセントを施行し文章にて同意が得られた症例のみを本研究の検討対象とする。【結果】 介入前後において生化学はAST(57.3±16.1vs 42.0±8.5,p<0.027)、ALT(64.2±21.7vs47.0±16.5,p<0.028)、HOMA-R(4.12 ±1.12vs3.15±0.69,p<0.046)、HOMA-β(120.71±43.08vs96.81±29.26,p<0.046)でいずれも有意に低下を認めた。HbA1cに関しては有意な差は認めなかった。一方、下肢筋力は大腿四頭筋(159.3±50.8vs186.4±55.5,p<0.028)は有意な改善を認めたがハムストリングスでは有意な差を認めなかった。またHOMA-βとALTの変化率の間には有意な相関(r=0.829、p=0.042)を認めた。【考察】 今回のハイブリッド訓練法の介入により肝機能(AST、ALT)、HOMA-R、HOMA-βにおいて有意な減少、大腿四頭筋で有意な改善が認められた。このことはハイブリッド訓練法による筋力トレーニングが有酸素運動で得られる効果と同等の効果が得られたものと考え、結果的にインスリン感受性が改善したことでインスリン分泌、すなわちHOMA-βの抑制が図られたと考えられた。また、HOMA-βとALTの変化率の間には有意に相関があることでインスリン分泌量が脂肪肝に影響を与えることが示唆された。一方、糖代謝の改善がみられるのにもかかわらずHbA1cに変化がみられなかったことに関しては、HOMA-R、HOMA-βの改善では食後血糖上昇に影響を与えず耐糖能の効果に対する限界を示唆するものであった。【理学療法学研究としての意義】 NAFLDに対する運動療法はジョギング・水中運動といった有酸素運動が代表的であるが肥満による関節負荷や運動時間を考えると長期的かつ継続的に行うには努力を要す。今回のハイブリッド訓練法では有酸素運動で得られる効果を座位で得られ、運動時間・頻度についての検討が必要と思われるが予防・改善の観点で有効な運動療法として有用である可能性が考えられる。

著者

堀本 武功

出版者

一般財団法人 アジア政経学会

雑誌

アジア研究 (ISSN:00449237)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.36-47, 2006-04-30 (Released:2014-09-30)

参考文献数

36

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Indian diplomacy since that country’s independence in 1947 can be broadly divided into three phases: (1) a policy of non-alignment (from 1947 until the end of the 1960s); (2) alignment with the Soviet Union (from the 1970s until the end of the Cold War); (3) the post-Cold War phase of participation in multilateralism and the forging of closer links with the United States.Although the Cold War environment had a considerable influence on India’s foreign policy, certain crucial factors, such as promotion of national interests and a constant desire to pursue an independent diplomacy, played a vital role in the evolution of that policy. The non-alignment policy was an upshot of that exercise, which India stuck to despite enormous external pressures.It essentially meant joining hands with those that shared this perception — this was the beginning of maintaining strategic partnerships — but India obviously looked at the Soviet Union more favorably than the United States. This in turn led Moscow to emerge as a strategic partner for New Delhi, which is the main characteristic of the second phase. It would be wrong to assume that India’s foreign policy was merely a dependent variable of the Cold War.In the more recent and current phase, while taking an active participation in regional multilateral mechanisms, India’s endeavor appears to be to incorporate the United States as a strategic partner. Aside from mutual economic gains, shared concerns and interests, the rise of China seems to be instrumental in shaping the evolving India–US relationship.In short, the Indian diplomacy can be characterized by the struggle to advance its national interests by balancing an independent foreign policy with the international politico-security environment. In this respect, India could be called the ‘France of Asia’. France shares certain values and interests with the United States but pursues its own autonomous policy. India looks like following this line until such time as it becomes a major power.

著者

松下 茂

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.8, pp.449-457, 2010 (Released:2010-11-01)

参考文献数

23