著者

市川 有二郎 中田 利明 井上 智博 行方 真優 本田 恵理 石井 栄勇 飯村 晃 藤村 葉子 内藤 季和 田中 勉 高橋 良彦

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.221-235, 2016-05-15 (Released:2016-05-13)

参考文献数

23

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手賀沼を流末とする柏市内の調整池の水中ならびに底泥中における放射性セシウムの分布状況と環境動態を検証した。福島第一原子力発電所事故から約4年が経過した時期の底泥から10 kBq/kg以上の放射性セシウムが検出され,調整池は下流域に対する放射性セシウムの供給源の1つであることが裏付けられた。台風などの豪雨時において,水中放射性セシウムの懸濁態の存在割合が平水時と比較して上昇することから,豪雨は放射性セシウムの下流域への流出に関与していることが示唆された。

著者

岡崎 直観

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, 2016-03-01

著者

加茂 利男 阿部 昌樹 砂原 庸介 曽我 謙悟 玉井 亮子 徳久 恭子 待鳥 聡史 林 昌宏 矢作 弘

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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本研究は、現代の先進諸国に共通してみられる「縮小都市」という現象に注目し、その政治的および政策的意味を解明することを目的とする。少子高齢化や経済のグローバル化により、先進国の多くの都市は縮小を余儀なくされているが、そのことが衰退を意味するとは限らない。むしろ、縮小は政治的アクターや政策提唱者にこれまでにない方法で都市を再構築する好機を提供する。そこで本研究は、日独仏米4カ国の港湾都市を対象にして、縮小に対する地方政府の政策対応に相違をもたらす要因の特定を試みた。その結果、選挙制度、執政制度、政府間関係、地理的な分節や機能的分節の程度が多様性をもたらすことを明らかにすることができた。

著者

窪 誠

出版者

大阪産業大学

雑誌

大阪産業大学経済論集 (ISSN:13451448)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.111-143, 2014-06

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In recent years, public demonstrations targeting vulnerable social groups including non-Japanese and Burakumin (historically discriminated communities and people ascribed to an inferior "caste") occur frequently in Japan. Extremist groups are seen in the streets crying "Kill Koreans", "Go back home Chinese", etc. However, Japan has no legislation regulating these activities, especially when manifested in the form of "hate speech." This article seeks to clarify what hate speech is, with reference to the Council of Europe Manual on Hate Speech, as well as United Nations documents addressing discriminatory or violent outbreaks against particular social groups, for the purpose of contributing to the discussion regarding hate speech regulation in Japan.

著者

本田 由紀

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.78, no.2, pp.114-125, 2011

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本稿は、日本の教育がボーダーレス化しているか否かをめぐって学校教育と労働および福祉との関係を概観し、学校教育はいまだに硬直的に閉鎖化している面が大きいという認識を示す。そうした状況を解釈するための理論としてルーマンの社会システム論を参照し、日本の学校教育が<有能/無能>という選抜の二項コードに支配されている状態を脱するには、学習者に「別の可能性」を提示する機能とパラドクス展開の強化が必要であることを主張する。

著者

藤原夏人

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 253-1), 2012-10

著者

新保 史生

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.295-310, 2010 (Released:2010-09-01)

被引用文献数

1 1

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本稿は,「ライフログ」の定義を試み,その取扱いにあたっての責任の在り方を提言するものである。人間の活動を記録した情報である「ライフログ」は,行動ターゲティング広告など商用目的で利用される機会が増えつつある。しかし,そもそもライフログとはどのような情報を意味するのかについては,漠然としたイメージでしかとらえられていない。また,ライフログを構成する個人識別情報と非個人識別情報の区別も困難である。そこで,両者を区別せずに「ライフログ」の範囲を明確にすることによって,その適正な取扱いにあたっての法的責任の範囲を明確にすることを試みる。技術的・制度的課題,個人情報の取扱いと法的義務,2010年5月に公開された総務省ライフログ研究会による配慮原則,米国の連邦取引委員会や業界団体による行動ターゲティング広告原則など,ライフログの取扱いに関わる検討課題および現在に至るまでの検討状況を概観した上で,過去の私生活の暴露や誤情報の取扱いをめぐる裁判例をもとに,ライフログの取扱いと法的責任について検討する。

著者

勝山 貴之

出版者

同志社大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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イングランドの地図製作とシェイクスピア演劇の関係性を解明しようとするこの研究は,中央集権国家としてのイングランドを成立させようとする君主の権カイデオロギーを分析しながら,文化の産物としての地図がシェイクスピア演劇にどのような形で表象されているかを解明するものである。一般に地図とは,地理上の発見や知識に基づいた「科学的」かつ「客観的」な情報の集大成と考えられてきた。しかしこうした地図作成学の伝統的な考え方に対して,1980年代後半,修正論者たちはディコンストラクションの手法を援用することによって,その基本概念の再考を求めるようになった。すなわち最も「科学的」な地図といわれたものですら,測量術による客観性を基に作られたというよりも,むしろ社会の伝統や文化的規範によって描き出され,生み出されるものであるということが明らかにされ始めたのである。いかに精妙な地図といえども,人間が描くものである以上,そこには作者の主観的な世界観が,また時代や社会を支配するイデオロギーが介在することを否定することはできない。イングランドにおいて女王の命令によって進められた地図製作は,国内において地方の掌握と中央集権国家の樹立を目指したものであり,対外的にはアイルランドやスコットランドの併合による帝国として来るべきブリテンの成立をその目標に掲げていた。このような中央集権国家成立のイデオロギーは,当時の演劇にも色濃く反映されており,作品中に描かれる宮廷と地方の対立や,アイルランド人やスコットランド人を、そして新大陸の原住民を、自らの社会階層の中に組み込もうとする体制側の葛藤からもうかがわれる。この研究は、シェイクスピアの『ヘンリー六世・第二部』、『マクベス』、『コリオレーナス』、『テンペスト』など作品が、どのような形でこうしたイデオロギーの対立を表象・試演し、当時の観客に提示しようとしたのかを探求したものである。

著者

古谷 毅 犬木 努

出版者

独立行政法人国立博物館東京国立博物館

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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形象埴輪樹立古墳は、古墳時代前半期に近畿地方から各地方に急速に拡大し、古墳時代前期末(4世紀後半〜末)頃と中期中(5世紀前半〜中)頃および中期末(5世紀後半〜末)頃に集中する。背景には埴輪工人(製作技術者)の移動を伴う地方埴輪生産の成立が想定され、形象埴輪の製作は高い技術的専門性を必要とするため、列島内の首長間における技術交流の契機には政治的な背景が想定される。研究対象は各地方初現期の形象埴輪樹立古墳出土資料で、現地調査では悉皆的な分類・分析により埴輪群・土器・土製品の組成を把握し、埴輪製作技術・使用工具等の比較研究・資料化のために、調書作成・実測・写真撮影による観察記録を作成した。対象は、福岡県沖出古墳古墳、大分県亀塚古墳、宮崎県西都原169号墳、広島県三ッ城古墳、京都府蛭子山1号墳、奈良県室宮山古墳、和歌山県車駕之古址古墳、岐阜県昼飯大塚古墳、愛知県味美二子山古墳、三重県宝塚1号墳、静岡県堂山古墳、山梨県豊富大塚古墳・三珠大塚古墳、群馬県赤堀茶臼山古墳出土埴輪である。調査に際しては、福岡・大分・宮崎・山口・広島・愛媛・兵庫・京都・大坂・奈良・和歌山・滋賀・岐阜・三重・静岡・長野・山梨・群馬各府県の古墳研究者を研究協力者として依頼し、調査精度の向上と効率化を図り、関連資料調査・文献収集を実施した。次に、研究成果の共有化と方法・課題の明確化を図るために、古代史研究者を招聘して年数回の研究会を実施し、古代手工業史からみた埴輪生産の技術交流の政治的意義について検討・意見交換を行った。また、作業は研究支援者を雇用して、東京国立博物館蔵の宮崎県西都原古墳群、群馬県赤堀茶臼山古墳出土資料の分類・実測も実施した。調査資料と文献資料はファイリングし、データはパソコンで簡単な統計処理を施した。19年度末には、平成17〜19年度の研究成果を集約した報告書を作成した。

著者

加藤浩

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 260-1), 2014-07

著者

広景

出版者

辻岡屋

雑誌

江戸名所道外尽

著者

柳与志夫

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.733, 2012-02

著者

森田 健宏

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.39-44, 1999-08-20

被引用文献数

4

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幼児向け教育テレビ番組(NHK教育)をサンプルに, その中で用いられている映像技法2種(カット技法・ズーミング技法)の実態を明らかにした.その結果, カット技法については, 幼稚園教育要領の5領域のうち, 「表現」領域を主なねらいとした番組では, 同時カット技法が多く含まれ, 「環境」領域を主なねらいとした番組では, カット自体は少ないが継時カットの比率が高いことが明らかになった.また, ズーミング技法については, 「表現」領域の番組が最も多用されており, 秒間拡大率・縮小率も高い値を示していた.

著者

水谷 博 寺田 恭子 山田 知通

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.41, 1990-09-10

著者

藤原 幸一

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2009-03-23

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新制・課程博士

著者

市川 裕介 田中 明通 川村 亨 中村 俊郎

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.30, pp.99-104, 2005-03-18

参考文献数

8

被引用文献数

1

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我々は独自開発した自動レコメンド手法によるレコメンドエンジン"AwarenessNet"をオンラインショッピングサイトbk1に導入し、レコメンドサービスについての実証実験を行った。従来、レコメンドエンジンのアルゴリズムの有効性はシミュレーションによる予測精度の評価やサンプルユーザへのアンケート調査によって評価される。しかし、その評価結果から実際のオンラインショッピングサイトへ導入した際の導入効果を見極めることは困難である。本報告では、実運用サイトでのレコメンドシステムの実証実験を行うことにより、従来の評価手法では評価することができなかった、レコメンドエンジンのビジネス面での導入効果についてその事例を示す。We introduced the recommender system "AwarenessNet" by the automatic recommendation technique for developing originally into online shopping site bk1, and did the demonstration of the recommendation service. The effectiveness of the recommender system is evaluated by the evaluation of the predictive accuracy by the simulation and the questionnaire survey to the sample user so far. However, it is difficult to ascertain the introduction effect when introducing it from the evaluation result to an actual online shopping site. This research shows the case about the introduction effect on the business side of the recommender system where the recognition cannot have been done by doing the demonstration of the recommender system in the real operation site in a past evaluation technique.

著者

伊沢 正実 坪田 博行

出版者

Journal of Radiation Research 編集委員会

雑誌

Journal of Radiation Research (ISSN:04493060)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.120-129, 1962

被引用文献数

5

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To evaluate hazards of environmental contamination due to fission products from nuclear weapon test explosions, determination of body burden of the radionuclides taken in human body is essential. Because urine analysis is one of the practical methods to estimate body burden, Cs-137 concentration in human urine has been surveyed in Osaka and Ishikawa Prefectures since the fall of 1959. From the results of analyses, time variation of Cs-137 concentration and difference between two sampling sites were discussed with respect to the fallout rate. Cs-137 body burden was estimated from the analytical results by assuming the exponential equation for continuous exposure : In November 1959 the values were 8.4 m&mu;c in Ishikawa and 6.0 m&mu;c in Osaka respectively. And they decreased to 3 m&mu;c in October 1961 in both areas. These values were consistent with the results obtained by other methods. Cs-137 gonad dose could be calculated with these values assuming uniform distribution of Cs-137 in a human body. Gonad dose rate due to internally deposited Cs-137 at present is about 0.7 mrad/y, and gonad dose up to the present is in the range of 5 to 8 mrad.

著者

小池 健一 上條 岳彦 三木 純 坂下 一夫

出版者

信州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

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1986年に起きたチェルノブイリ原発事故は隣接するベラルーシ共和国に高度の放射能汚染をもたらした。放射能汚染地域に住む小児は、今もってこれらの放射性核種による被曝を受け続けている。原爆における放射性障害は一度に全身被曝を受けたことに起因するのに対して、チェルノブイリ原発事故では低線量の放射能被曝が事故後10年経た現在も持続している点で大きく異なっている。ゴメリ州立病院に入院した小児白血病患者と、同期間にビテフスク州立病院に入院した小児白血病患者における病型を比較した。ゴメリでは、慢性骨髄性白血病(CML)症例が94例中5例を占めた。一方、ビテフスクでは66名の白血病患者の中でCML例は1例もみられず、CMLがゴメリ州でより多く発症した傾向がうかがえた。小児におけるCML発症はきわめてまれであるにもかかわらず、ゴメリ州立病院に入院した白血病患者の5%がCMLであったことは、放射能汚染との関連が推測される。しかし、最終的な結論を得るには、より多くの患者の集積が必要である。急性リンパ性白血病の初診時年齢や検査所見などを比較したところ,ゴメリ州において明らかに幼若年齢での発症が多くみられた。また、LDHが高値を示す症例の比率が高かった。末梢白血球数、Hb値、血小板数などは差が認められなかった。ゴメリ州立病院に入院したALL患児の臨床的特徴として、2歳以下の幼若児の比率が高いこと、LDHが500IU/L以上を示す患者の頻度が高いことが明かとなった。最近、小児期、特に2歳くらいまでの白血病発症は胎児期に始まることが報告されている。ゴメリ州での放射能被曝は胎児期から始まる低線量の長期間にわたる体内被曝様式をとっていることから、幼若発症例が多い要因として、出生前からの母体内被曝が重要な因子となっている可能性が考えられる。

著者

橋本 良子

出版者

近畿産婦人科学会

雑誌

産婦人科の進歩 (ISSN:03708446)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.p83-86, 1976-01

被引用文献数

1

著者

山県 登

出版者

日本放射線影響学会

雑誌

Journal of Radiation Research (ISSN:04493060)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.158-169, 1962-09

被引用文献数

1 7

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Measurements were made of potassium, rubidium and cesium in a variety of Japanese diet samples to know the fate of these elements in food chain. Each component of the diet contributes potassium evenly to the diet, however, almost a half of cesium is estimated to be contributed by meat, eggs and milk products. Thus, the daily intake of cesium varies greatly depending on the dietary intake of this component. The daily intake by the Japanese adults as a whole is estimated as 1. 4 g of potassium, 1. 5 mg of rubidium and 0. 01 mg of cesium per person. The biological half-lives are estimated as 54, 140 and 76 days, respectively, for potassium, rubidium and cesium on the basis of the balance between the human body and diet assuming a single exponential function of excretion.