著者

日暮 吉延

出版者

鹿児島大学

雑誌

法学論集 (ISSN:03890813)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.1-41, 2011-03

著者

宮本孝

出版者

滋賀大学経済経営研究所

雑誌

彦根論叢

巻号頁・発行日

no.329, 2001-02

著者

大淵 憲一 石毛 博 山入端 津由 井上 和子

出版者

日本犯罪心理学会

雑誌

犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.1-12, 1985

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<p>レイプを合理化する誤った信念をレイプ神話と呼ぶが,本稿では特に,被害者である女性の側の条件を強調した4種類のレイプ神話を取り上げ,質問紙によってその測定を試みた。取り上げられたレイプ神話は,女性の暴力的性の容認,女性の潜在的被強姦願望,女性のスキ,それに女性による強姦のねつ造,である。まず研究1において,大学生男女の比較を行なったところ,レイプ神話が予想通り女性より男性によって強く支持され,これが女性の性行動に関する誤った見解に基づくことを示した。研究2では,性犯罪者にこの質問紙を施行して性犯罪とレイプ神話の関係を検討した。その結果,性犯罪者は,一般犯罪者や大学生に比べて,女性が被強姦願望を持っていると信ずる傾向が強かった。この結果の解釈としては次の3点が提起された。(1)レイプ神話がレイピストの女性に対する支配欲求を喚起して,レイプを動機づける;(2)多くの男性においては,女性への暴力に対しては内的抑制が働いているが,レイプ神話はその抑制を中和して,女性に対する暴力を実行させやすくする;(3)犯行時において,被害女性が性的強制を受け入れてくれるものと,レイピストに誤った知覚をさせる。</p>

著者

加美 嘉史

出版者

佛教大学総合研究所

雑誌

佛教大学総合研究所共同研究成果報告論文集 = Supplement to the bulletin of the Research Institute of Bukkyo University (ISSN:21896607)

巻号頁・発行日

no.5, pp.19-38, 2017-03

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本稿では1990年代後半から2000年代の京都市におけるホームレス対策の展開過程を考察する。1990年代までの京都市は主に応急的・臨時的な法外援護事業による「住所不定者」対策を行っていたが,ホームレス自立支援法制定以降,国の財政的補助を背景に施策拡充を進めた。2000年代以降の市のホームレス対策は「就労自立」を柱に位置づけ,自立支援センターを軸に対策を推進された。しかし,就労の可能性を基準に対象者が選別されることで,支援からはじき出される層を生み出す一方,「就労自立」退所者の多くもワーキングプア状態での「自立」であった。他方,野宿生活者への生活保護適用は原則として施設入所・入院時に限定した運用を行ってきたが,2000年代以降,生活保護施設やシェルター等を経由する形で居宅保護が広げられた。居宅保護の適用拡大はホームレス者数の減少に寄与したと考えられる。今後の課題としてはワークファースト型支援から,ディーセントワークの実現など労働保障と地域生活定着のための居住保障を柱とするハウジングファースト型支援への転換が必要と考える。ホームレス対策ホームレス自立支援法生活保護就労自立人間発達

著者

永井,睦美

出版者

社会情報学会

雑誌

社会情報学会(SSI)学会大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012-09-14

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To resolve the problem of civil society by activity, it is necessary to have experience of collaboration. However, in modern Japan in addition to geographical and temporal problems, difficult to experience because there is no collaborationn. Therefore, attention has been paid to collaboration with the online community. Members of the Otaku community has been working together to create the contents from the old days. The result of large-scale online community to share its experience, Otaku came to do a civic activity. Future, on citizen activities to do, or we can not benefit from the experience of otaku community like this.

著者

下楠 昌哉 Masaya Shimokusu

出版者

同志社大学英文学会

雑誌

主流 (ISSN:03893138)

巻号頁・発行日

no.71, pp.21-37, 2009

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論文(Article)裏表紙のタイトル表記に誤りあり (誤)Ryutaro → (正)Ryuta

著者

福田徳三 著

出版者

大鐙閣

巻号頁・発行日

1921

著者

那須 昭洋 菅野 純

出版者

早稲田大学人間科学学術院

雑誌

人間科学研究 = Waseda journal of human sciences (ISSN:18800270)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.19-26, 2007

著者

高松 賢司 平松 佑一 藤田 暢一 木瀬 憲司 荒木 和子 宮井 一郎

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.153-157, 2022 (Released:2022-04-20)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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〔目的〕回復期リハビリテーション病棟を退院した後の在宅生活におけるFunctional Independence Measure(FIM)運動下位項目の経時的変化を明らかにする.〔対象と方法〕対象は,退院直後から訪問リハビリを開始した41名の脳卒中患者とした.診療録から抽出したFIM運動項目合計と,その下位項目の点数を各時期(退院時,退院直後,退院後3ヵ月)で比較した.〔結果〕退院直後は排泄(排便)が向上,移動(歩行)が低下した.退院後3ヵ月はセルフケア(食事,清拭,更衣下半身,トイレ動作),排泄(排尿,排便),移乗(ベッド,トイレ,浴槽),移動(階段)が向上したが,整容,更衣上半身,歩行は変化しなかった.〔結語〕退院後3ヵ月におけるFIM運動下位項目の変化は,生活段階で異なることが示唆された.

著者

河野 勝

出版者

早稻田大學政治經濟學會

雑誌

早稻田政治經濟學雜誌 (ISSN:02877007)

巻号頁・発行日

vol.391, pp.7-16, 2016-09-30

著者

下田 幸男

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.579-580, 2018-05-31 (Released:2018-08-24)

参考文献数

1

著者

太田 拓紀

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.90, pp.169-190, 2012-06-15 (Released:2013-06-17)

参考文献数

42

被引用文献数

2

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教師の職業的社会化は養成段階にて始まるわけではない。例えば,ローティは長期間に及ぶ生徒としての学校生活や教師との対面的接触を「観察による徒弟制」と称し,教職の社会化過程として捉えた。この理論的枠組に依拠し,本稿では教員志望者における過去の学校経験の特性を明らかにするとともに,その過程にいかなる教師の予期的社会化作用が潜んでいるのかを検証・考察することを目指した。 まず,大学生対象の質問紙調査のデータから分析を行い,家族関係,学業成績の影響を統制した上でも,生徒時代におけるリーダーの経験が教職志望の判別要因として効果の強いことが明らかになった。それはいずれの学校段階の教員を志望するにしても同様の結果であった。 続いて,教員志望学生対象のインタビュー調査の結果から,リーダーに教師役割が委任され,指導的なふるまいが期待されていたことに着目した。そしてその過程に,教職への志向性を高める契機が含まれていると考えられた。ただし,指導的な行為に伴う彼らの葛藤は,この段階での社会化の限界を示唆するものであった。また,彼らに教師役割の委任を可能にするのは,学校文化に同化した性向が関係していると考察した。 最後に,「観察による徒弟制」の観点から,学校経験の過程で形成される教育観には養成段階の教育効果を損なう問題があると論じ,教師教育は過去の学校経験と養成教育との接続にも目を向けるべきであると提起した。

著者

三井光夫

出版者

防衛省

雑誌

防衛研究所紀要

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, 2001-11-30

著者

田辺 有理子

出版者

岩手県立大学看護学部

雑誌

岩手県立大学看護学部紀要 (ISSN:13449745)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.9-22, 2008

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本稿では,岩手県の精神障害者の処遇に関する歴史の一部として,1903(明治36)年から1941(昭和16)年の監置の動向を明らかにした監置に関する資料に,『岩手県警察統計書』および『府県統計書岩手県』を用いた.また,同時期の岩手県内の精神科医療に関する論文,警察資料,新聞などを用い,全国調査や法律に照らして岩手県の監置の特徴を検討した.各年末の監置者数は43人から170人,男性が多かった.精神病者監護法における監置は一生解かれないという一般的な認識とは異なり,一度監置されても監置を解かれる人数が死亡の人数よりも多かった.監置場所は,私宅監置が最も多かったが,他に精神科病院や精神病者収容所が用いられた.また,岩手県の精神科病院開設は1932(昭和7)年で,他県に比べて遅れていたため,一部の精神障害者は県外の精神科病院や,病院の機能を持たない精神病者収容所に監置された岩手県の精神障害者の多くは治療を受けられないまま,都市部から離れた地方且つ厳寒の過酷な環境で,私宅監置を余儀なくされた.しかし,岩手県取締規則や新聞記事から,当時の処遇は保安だけでなく人権擁護の姿勢があったと推察された.

著者

上岡 由華 奥田 美香 名越 恵美

出版者

岡山県立大学保健福祉学部

雑誌

岡山県立大学保健福祉学部紀要 = BULLETIN OF FACULTY OF HEALTH AND WELFARE SCIENCE, OKAYAMA PREFECTURAL UNIVERSITY (ISSN:13412531)

巻号頁・発行日

no.27, pp.57-65, 2021-03-12

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本研究の目的は、緩和ケア病棟看護師の倫理的関心と「その人らしさの尊重」に関する看護実践を明らかにすることである。研究参加の同意が得られた緩和ケア病棟に勤務する一般看護師13 名を参加者とし、半構造化面接で得たデータを質的帰納的に分析した。その結果、看護師の倫理的関心と「その人らしさの尊重」の看護実践は【患者の存在と歴史を認識】【患者の人としての生活へよせる関心】【その人らしさへ接近するための基盤づくり】【患者に反映されている思いへの接近】【意図しないその人らしさの把握】【共通認識のための情報共有】【患者の希望を叶えるための寄り添い】【患者・家族の優先度の調整】の8 カテゴリーで構成され、[基盤づくり]と[接近と介入]の2 局面が導き出された。これらは看護の基盤となる、関係性の倫理に基づく関心とケアリングであった。「その人らしさの尊重」をするために実践能力を磨くだけではなく、患者に接近できるなど患者の本質を理解する力を養う必要性が示唆された。

著者

小俣 利男 オマタ トシオ Toshio OMATA

出版者

東洋大学社会学部

雑誌

東洋大学社会学部紀要 = The Bulletin of Faculty of Sociology,Toyo University (ISSN:04959892)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.115-141, 2009-03

著者

安部 浩

出版者

日本農薬学会

雑誌

Journal of Pesticide Science (ISSN:1348589X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.183-193, 2001-05-20 (Released:2010-08-05)

参考文献数

31

著者

長久 領壱

出版者

早稻田大學政治經濟學會

雑誌

早稲田政治経済学雑誌 = The Waseda journal of political science and economics (ISSN:02877007)

巻号頁・発行日

vol.357, pp.5-22, 2004

著者

李 紅梅 Hongmei Li 松山短期大学非常勤講師

雑誌

松山大学論集 = Matsuyama University review (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.271-292, 2012-08-01

著者

石川 一葉 松本 希 東野 好恵 田泓 朋子 中川 尚志

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.328-335, 2021-08-30 (Released:2021-09-22)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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要旨: 聴覚情報処理障害の検査として使われている聴覚情報処理検査 (APT) の正常聴力成人の基準値を決定した。健聴ボランティアを募集し, 20歳から37歳の成人21名の協力を得た。標準純音聴力検査, Fisherの聴覚的問題に関する質問紙日本語版, 小渕の聞こえにくさのチェックシートの全てで異常なしと判定された20名の APT 結果を集計した。平均 ± 2 × 標準偏差を基準範囲とし, 低成績側の限界を基準値とした。各項目の設問数と基準値を元に, 基準を満たす最低の正答数の百分率を各項目のカットオフ値とした。また, 検査項目毎の正答率とカットオフ値が一覧できるように工夫した APT 記録用紙を作製した。