著者
坂田 淳
出版者
一般社団法人 日本アスレティックトレーニング学会
雑誌
日本アスレティックトレーニング学会誌 (ISSN:24326623)
巻号頁・発行日
vol.3, no.1, pp.19-23, 2017-12-15 (Released:2019-01-31)
参考文献数
40

A systematic search of the literature was conducted on PubMed (Medline) and Ichushi Databese. Studies were limited to prospective cohort study or randomized controlled trials (RCTs) of risk factor and/or prevention specific to the elbow injury in baseball players. Seventeen studies met the inclusion criteria as prospective study and one as RCT. In youth, the risk factors for throwing elbow injury in youth baseball players are : increased age ; increased weight and decreased height; pitcher ; increased practice days and pitch counts; poor posture ; decreased the range of motion (ROM) of the shoulder, elbow, and hip. On the other hand, RCTs of preventive intervention were none. In high school baseball players, decreased the ROM of internal rotation in the dominant shoulder were indicated the risk factors of throwing shoulder and elbow injuries. For a RCT of sleeper stretch, a significant reduction in risk of throwing shoulder and elbow injuries was found in the prevention group. In professional players, the prospective studies and RCTs were limited.
著者
馬場 俊介 樋口 輝久 山元 亮 島田 裕介 横井 康佑 木田 将浩
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D2(土木史) (ISSN:21856532)
巻号頁・発行日
vol.68, no.1, pp.107-122, 2012 (Released:2012-10-19)
参考文献数
4

著者らが2007年から実施してきた「近世以前の日本の土木遺産の総合調査」では,データ蓄積と現地調査,ならびに,WEB公開を同時並行で進める中,残存遺構の価値を,(1)保存状態と(2)本質的価値に分け,後者については試行的に判断・公開してきた.保存状態の評価基準の作成に比べて本質的価値の評価基準の作成が遅れたのは,基準作成にあたって相当数のデータ蓄積が必要であり,かつ,文献上の確認も数多く必要となったからである.この度,調査開始5年目にしてようやく基準を作成できる水準に達したと判断したことから,遺構の中で最もデータ数の多い道路遺産(道標・町石・常夜灯)について,本質的価値の基本的概念を,その背景となったバックデータとともに示す.また,各評価対象項目の1位に相当するものを個別に紹介する.
著者
新井 貴紘 井上 亮文
雑誌
ワークショップ2020 (GN Workshop 2020) 論文集
巻号頁・発行日
vol.2020, pp.26-27, 2020-11-13

本研究では,ビーム状攻撃の表現やパラメータを変化させたときに,仮想世界で被弾する VR 体験をしたプレイヤーがどのようにして強さを知覚するのか調査する.本稿では,想定しているビーム状攻撃の定義について解説する.また,ビーム状攻撃の形状,大きさなどを固定し,色彩のみを変更するという前提のもとで,色彩による心理効果から立てた仮説の詳細を解説する.
著者
米田 航紀 横山 想一郎 山下 倫央 川村 秀憲
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会第二種研究会資料 (ISSN:24365556)
巻号頁・発行日
vol.2018, no.SAI-031, pp.03, 2018-03-01 (Released:2021-08-31)

近年, 深層学習を使用した芸術の作成に注目が集まっている. また, 日本で古くから親しまれている芸術として俳句がある. そこで, 俳句を作成する方法として一般的な「モチーフから俳句を作る」ということを深層学習を使用して行うことで, 芸術作成としての深層学習の有用性を示す.そのための方法として, 小林一茶をはじめとする俳人たちの俳句を大量に用意してLSTMに入力して学習し, 文字列を生成する. その後, 得られた文字列から俳句としての条件を満たすものをとりだし, モチーフ画像に適合するかどうかの評価値を算出する. 評価が高ければそのモチーフ画像にあった俳句として生成できたものとしている. その過程で,LSTMが俳句としてのルールを学習できているかを確認するための実験を行った.
著者
小杉 泰
雑誌
国際大学大学院国際関係学研究科研究紀要 = Bulletin of the Graduate School of International Relations
巻号頁・発行日
1984-12-01

Middle Eastern societies have their own inherent political ideas, which can not be understood by judging how far they have absorbed Western political values, such as the liberal democracy. One of these is the idea of nizam ash- Shura or the system of Consultation. This concept is central to what we may call Islamic democracy. There is a striking similarity between the ideas expressed in Dr. A. I. al-Ansari's recent books on the Shura system, which are based on Sunni Islamic Law, and the political structure of contemporary Iran, which is based on the Shi'i tradition. In any Islamic state, authority derives partly from Islamic Law, as interpreted by the scholars, partly from the Ummah, or the whole community of believers. The idea of the ShUra system, which insists that no ruler can govern without consulting both the scholars of Islamic Law and the Ummah, was developed during the medieval period, when hereditory monarchies prevailed. After the denial of hereditory monarchies in the modern period the concept established itself as the fbundation for the Islamic democracy. The parallel existence of the National Assembly and the Guardians Council, which has the power of veto over the Assembly's legislation, as. seen in Iran, derives directly from this system.
著者
三船 毅 中村 隆
出版者
日本選挙学会
雑誌
選挙研究 (ISSN:09123512)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.83-106, 2010

衆議院選挙投票率が1996年以降に低水準で推移してきた一因を究明する。戦後日本の衆議院選挙投票率は1993年から急激に低下して1996年に最低投票率を記録した。その後の2000年,2003年の選挙でも投票率は低水準で推移しており,2005年の郵政選挙では有権者の関心も高く投票率は若干上昇したが,この間の投票率は1990年以前の水準とは大きく乖離している。投票率が1996年以降に低水準で推移した一因として,有権者のコウホート効果の存在が考えられ,コウホート効果の析出を行った。分析方法はコウホート分析における識別問題を克服したベイズ型コウホートモデルを用いた。使用したデータは,1969年から2005年までの総務省(自治省)による「衆議院選挙結果調」における年齢別投票率と,明るい選挙推進協会の「衆議院議員総選挙の世論調査」から集計した年齢別投票率である。分析結果から,およそ1961年以降の出生コウホートから投票率を低下させるコウホート効果の存在が確認された。
著者
林 善茂
出版者
北海道大学經濟學部
雑誌
北海道大學 經濟學研究 (ISSN:04516265)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.11-29, 1963
著者
横手 慎二
出版者
慶應義塾大学法学研究会
雑誌
法学研究 (ISSN:03890538)
巻号頁・発行日
vol.75, no.5, pp.1-26, 2002-05

初めに : 問題の設定一 スターリンの日本についての学習二 独ソ戦期の日本に関する言動三 一九四五年の日本認識論説
著者
岡田 裕隆 濱田 輝一 肥後 成美 永崎 孝之 二宮 省悟 福留 英明 山本 広伸 甲斐 悟 高橋 精一郎
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.337-341, 2009 (Released:2009-07-24)
参考文献数
8

〔目的〕超音波診断装置を用いて足関節角度変化に伴う連続した遠位脛腓結合の可動性を明らかにすることである。〔対象〕足部機能に問題のない健常成人14名で,左右を合わせ28肢とした。〔方法〕対象者に底背屈運動を行わせ,前額面における連続した遠位脛腓結合の変化を超音波画像にて記録し,画像解析により脛骨と腓骨の開離距離を計測した。〔結果〕脛骨と腓骨の開離距離は,足関節の底背屈変化に伴い増大を示した。また,その変化は均一的,直線的ではなく,底屈及び背屈初期までは緩やかに増加し,背屈後期では急速に増加するという特徴的なものであった。〔結語〕遠位脛腓結合の開離には,足関節背屈時の距骨滑車関節の前後における左右幅の変化だけでなく,筋収縮による腓骨自体の動きや距骨の中枢側への引き込みによる距骨の上下の左右幅の変化に伴った一連の複合的な作用が影響する可能性が示唆された。
著者
飯島 慈裕 堀 正岳 篠田 雅人
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2016, 2016

1. はじめに <br>ユーラシア大陸での冬季寒気形成は、モンゴルにおいて家畜が多大な被害を受ける寒害(ゾド:Dzud)を引き起こす主要な自然災害要因である。12~3月にかけての低温偏差の持続が、家畜被害と直結する。寒気形成は、継続した積雪面積の拡大と上空の強い低温偏差の維持が関係し、ユーラシアでの地上の低温偏差の強化は、上空に移流してくる北極由来の強い寒気が近年の要因の一つと考えられている(Hori et al., 2011)。特に、北極海の一部であるバレンツ海の海氷急減と対応して、北極の低気圧経路が変わり、それがシベリア高気圧の北偏を促して大陸上への寒気の移流を強めるパターンが提唱されている(Inoue et al. 2012)。 <br>本研究では、2000年代以降のユーラシアでの寒気流出・形成パターンの特徴をとらえるため、再解析データを用いた寒気流出事例の抽出と、その気候場の特徴を明らかにするとともに、高層気象、地上観測データと衛星による積雪被覆データから、ユーラシア中緯度地域での寒気形成について、近年の大規模なゾド年であった2009/2010年冬季を対象として事例解析を行った。<br><br>2. データならびに方法 <br>本研究では、はじめに長期的な寒気流出状況を明らかにするため、1979~2014年の欧州中期予報センター(ECMWF)の再解析データ(ERA-interim)を用いて、北極由来の寒気流出頻度を算定した。寒気流出は、冬季(12~2月)のバレンツ海領域(30-70˚E, 70-80˚N)とユーラシア中緯度領域(40-80˚E, 30-50˚N)との地上気温の15日移動相関が有意となり、かつバレンツ海領域で気温が正偏差の場合とした。 <br>また、2009/2010年冬季でのモンゴル国ウランバートルでの高層気象データ(NOAA/NCDC Integrated Global Radiosonde Archive)とウランバートル周辺でのJAMSTECによる地上気象観測データから、上空寒気移流と逆転層発達に伴う寒気形成過程を解析した。 &nbsp;<br><br> 3. 結果 <br>1979~2014年冬季の北極由来の寒気流出イベント数の時系列によると、2000年以前は、39事例であり、頻度は最大5回、平均1.8回であった。一方、2001~2014年は46回あり、最大7回(2006年)で、平均して3.3回であった。これは、毎月1度は北極由来の寒気移流が起きる状況が近年継続して現れていることになり、その頻度が増えていることを意味している。この長期変化傾向に対応して、2000年代以降は、バレンツ海領域では冬季の気温上昇、ユーラシア中緯度領域では低下傾向が有意に現れていた。 <br>続いて、2009年12月のウランバートルでの寒気形成事例を解析した。12月10~19日にかけて、地上気温が-30℃以下となる寒気が継続している(①期間)。この事例では、9日以降上空の寒気移流と対応して地上の下向き長波放射が急減している。2009年は11月からモンゴルの積雪が拡大しており、放射冷却が進みやすい条件となった。この間、地表から対流圏下層はシベリア高気圧の発達による弱風条件が継続したこともあり、接地逆転層が安定して維持・発達し、寒気が長期間にわたって形成・維持される環境となった。一方、12月24日以降も同様に上空の強い寒気移流があった(②期間)。しかし、対流圏中層から地上まで風速が10m/s以上に達する撹乱によって逆転層の形成が阻害され、-30℃以下の寒気継続は4日間程度と短かった。 <br>以上の結果から、ユーラシア中緯度上空には、北極気候変化に関連してもたらされる強い寒気移流、下向き長波放射量の減少、広域の積雪被覆状態、高気圧発達よる撹乱の減少、によって地表面放射冷却が強まり、逆転層の形成・維持によって異常低温が継続されたと考えられる。今後は、広域積雪をもたらす大気状態と、その後の寒気形成との関係などについて、さらに解析を進める予定である。