著者

川崎 真弘 米田 英嗣 村井 俊哉 船曳 康子

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第12回大会

巻号頁・発行日

pp.33, 2014 (Released:2014-10-05)

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発達障害児に見られる「逆さバイバイ」のように、視点と身体表象の重ね合わせはコミュニケーション時の発達障害の一つとして重要な未解決問題である。本研究では、視点と身体表象の重ね合わせを健常者と発達障害者で比較し、発達障害の方略の違いを調べた。PCディスプレイ上に呈示された人の両手のうち一方がタッピング動作をし、被験者はその動作と同じ手でタッピングをすることが要求された。方略の聞き取り調査より、定型発達者の多くが視点取得の方略を取るのに対して、発達障害群の多くは逆に心的回転の方略をとった。その方略の違いは発達障害のスケールと有意に相関した。また発達障害者は定型発達者とは異なり、自分がとった方略と異なる方略を強制されると有意にパフォーマンスが悪化した。今後の課題として同時に計測した脳波・光トポグラフィの結果を合わせて発達障害の方略の違いに起因する脳ネットワークを明らかにすることを目指す。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1894年07月25日, 1894-07-25

著者

細田 真道 坂本 寛 村上 友規 花籠 靖 梅内 誠 毛利 忠 塩原 寿子 小川 智明 宮本 勝

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.3-15, 2020-01-15

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活き活きとしたスマートシティを実現するためには,MaaS,イベント,施設などの運営者が多数の人の流れ(以下,人流)を把握することで,より最適な移動手段選択,混雑緩和,事故防止につなげることが重要である.本論文はこうした運営者が人流を把握することを目的とし利用者などの端末を測位する方法を提案,評価し有効性を示す.まず,従来測位方式および技術的課題を述べる.広く普及している人工衛星による測位方式は屋内測位が困難である.また,屋内測位できる方式であっても,端末が自身の測位をして結果をサーバなどに通知する必要があり,アプリケーションのインストールを要する.そこで,これらの課題を解決する新方式を提案する.提案方式は,通常の無線LAN端末が対象,端末にアプリケーション不要,端末が分散アンテナを用いたアクセスポイントに帰属するとアクセスポイントが端末を測位可能,歩行者動線取得可能という特徴を持つ.提案方式の1次元測位実験の結果,通常の無線LAN端末で,アプリケーション不要,歩行者動線取得,高精度測位(精度1m~5m)を実現した.最後に,フィールド実証としてこの提案システムを来場者が多数集まる展示会で動作させ,実フィールドでの有効性を明らかにした.展示会では来場者で混雑しても,提案方式のうちRTT(Round Trip Time)測位には大きな影響がなく,来場者から高い評価を得た.

著者

植村 邦彦

出版者

関西大学経済・政治研究所

雑誌

価値変容と社会経済システム

巻号頁・発行日

pp.185-211, 1999-03

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チェチェンの分離独立運動への武力介入に動員され、苛烈な戦闘を経験して帰還したロシア軍兵士の間に、「チェチェン症候群」と呼ばれる精神的混乱が広がっている。アフガンとは違って、「相手は同じ言葉を話し、同じ国に属する人々だった」ことが要因の一つだという(1997年2月19日付朝日新聞)。旧ユーゴスラビアの内戦においても、おそらく同じような「症候群」は存在しただろう。同じ言語(セルボ=クロアチア語)を話す、同じ「国民nation」だった人々が、異なる「民族ethnic group」として敵対する。ここ数年にわたって私たちが目撃してきたのは、国際的な階級的連帯を大義としたはずの「社会主義」の幕が下りた後、一つの国家がいくつもの「民族」に解体し、「国民的アイデンティティ」がより小さな規模で新たに再構築されていく姿である。ひとをかつての同胞殺しへと駆り立てる「民族」あるいは「国民」とは、いったい何なのだろうか。「民族/国民」や「ナショナリズム」をどのように理解すべきかという問題は、19世紀と20世紀を通していまなお最大の思想的課題であり続けている。欧米では、「nation, nationality, ethnicity」や「nationalism」に関する研究の蓄積を経て、近年では、「国民nation」を資本主義世界システム内部で形成された「想像の共同体」あるいは「虚構のエスニシティ」ととらえる画期的な研究が現れている。本論文は、近代における「国民的アイデンティティ」の形成を、「想像の共同体/虚構のエスニシティ」の形成という問題視角から検討し、そのうえで、「国民」間の価値序列意識と「国民的アイデンティティ」とがどのように接合しているかを明らかにしようとするものである。そのために、まず最初に、「国民」と「国民的アイデンティティ」をめぐる様々な理論的アプローチを整理し、方法的概念を明確にすることにしたい。これらの研究は、とりわけ1980年代以降には、「人種主義」や「エスニシティ」に関する研究とも重なり合う形で活況を呈しているので、後者に関する理論的アプローチの検討も不可欠になる。第二に、こうして獲得された方法的概念を用いて、「国民」間の価値序列意識と「国民的アイデンティティ」との接合を、近代日本の事例に即して具体的に明らかにしたい。この場合、「国民」意識の形成と「西洋」認識との関連が問題となるはずである。最後に、「国民的アイデンティティ」の中核をなす「ナショナリティ」意識の変容の可能性について、「ナショナリティの脱構築」を掲げる最近の研究を手がかりとして考えてみることにしたい。

著者

日下部重太郎 著

出版者

中文館書店

巻号頁・発行日

1932

著者

斎藤 博久

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.65, no.10, pp.1264-1268, 2016 (Released:2016-12-27)

参考文献数

22

著者

藤田愈 著

出版者

峯文社

巻号頁・発行日

1939

著者

永井荷風 著

出版者

籾山書店

巻号頁・発行日

1915

著者

柏原 宏紀

出版者

關西大学經済學會

雑誌

関西大学経済論集 = Economic review of Kansai University (ISSN:04497554)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.695-710, 2018-03

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本論文は、日本の近代化が速やかに達成された理由を探るべく、明治初年の洋行官僚について検討したものである。具体的には、明治零年代後半に時期を限定し、政府内各組織における洋行官僚を抽出して表として掲げ、それらを集計して、人数や割合の変化について考察した。結果として、当該期に洋行官僚は政府で高い価値を帯び、政府内に占める彼らの割合が、全体としても各組織単位でも増加していたことが判明し、西洋を念頭に置いた近代化政策を進める人材が確保されていたことが明らかになった。

著者

森 久美子 中井 かをり 浜 六郎 橋本 則男 黒田 道代

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.173-174, 1988-03-31 (Released:2010-06-28)

参考文献数

2

著者

河村 正彌

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.8, no.8, pp.349-352, 1939-08-01 (Released:2009-02-09)

参考文献数

2

著者

金 志成

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要. 第2分冊 (ISSN:13417525)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.159-174, 2014

著者

嶋田 吉朗

出版者

関東社会学会

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.28, pp.148-159, 2015-08-07 (Released:2016-10-12)

参考文献数

22

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Although it is relatively well known that local business owners are active participants in local voluntary activities, we have not had enough opportunities to interpret this phenomenon sociologically. Through a qualitative analysis of one business owners' voluntary association, “Junior Chamber (Seinen-Kaigisho),” and its activity in a local traditional festival, the “Yamakasa” in Iizuka city, this paper reveals both how a local economic network has established a wider civic sensibility and what kind of role it has played in its local community. This shows us the importance of reconsidering the possibility of a form of civic engagement that initially took root in the economic sphere.

著者

亀山 佳明

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.125-135, 1986-10-15 (Released:2011-03-18)

著者

岡 耕平

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.113, no.72, pp.135-140, 2013-05-30

著者

齋藤 幸世 Yukiyo Saito

出版者

関西学院大学先端社会研究所 ; 2012-

雑誌

KG社会学批評 = KG sociological review (ISSN:21870683)

巻号頁・発行日

no.7, pp.25-38, 2018-03

著者

石井 英真

出版者

日本カリキュラム学会

雑誌

カリキュラム研究 (ISSN:0918354X)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.83-89, 2016 (Released:2017-07-18)

参考文献数

11

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In this paper, I first outline the development of competency-based curriculum reform in Japan and summarize both its perceived problems as well as its potential. Next, I raise the following three points aimed at encouraging a positive direction in competency-based curriculum reform.1)Rather than focusing on categories which conceptualize elements of competencies, concentrate instead on the specific and holistic image of a person with competencies.2)While making clear the elements and structure of academic abilities that schools should secure within the limits of what they can do and what they should do, consider how the elements of academic abilities are taught and nurtured in the school curriculum as a whole.3)Give priority to task creation and context setting that naturally give rise to thinking and communication activities, rather than to direct instruction on competencies, such as thinking skills and social skills.In order to realize the positive potentiality of competency-based curriculum reform, it is necessary to make clear the logic behind educational decisions in curriculum research. In this study, having reviewed the theories of R. W. Tyler, Fumio Shiromaru, and Toshio Nakauchi, I draw an outline of the processes in which the various demands on schools from society are reconciled and the contents of common culture are decided upon. This is done from the point of view of the public nature of school education and the historical and institutional constraints upon it.The reform of competency-based education, which is progressing globally, can be seen as the contemporary form of the social functional procedure and the activity analysis procedure. In the reform of competency-based education, while there is debate on the demands from within society such as the influences from the business world and those from democratic civil society, abstract agreement on such conflicts of values is reached at the level of formal abilities. In addition, there are attempts to include the abilities demanded by the adult world directly into the curriculums of schools (skills training and indoctrination). Nevertheless, concerning the development of children’s mental functions and identity formation, it is important to sift through these types of societal demands and to anticipate the development of such competencies through the acquisition of culture and through cultural practices. Therefore, it is important to include cultural learning (cultivation) that promotes the growth of the individual as a human being and to secure learning connected to participation in society. By doing so it becomes possible to nurture the capability to not just conform to and survive in society, but to maintain a sense of one’s place in society, expand the horizons in the way one lives, and to live better in society (general education and creative social control).

著者

戸田 克広

出版者

医学書院

雑誌

臨床泌尿器科 (ISSN:03852393)

巻号頁・発行日

vol.64, no.6, pp.440-441, 2010-05-20

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間質性膀胱炎は,器質的な異常がないにもかかわらず,頻尿,尿意切迫感,下腹部痛や会陰部痛などを引き起こす疾患である。有病率は10万人に10.6人から女性4.5人に1人までと大きな差があり,それは主に診断基準による差である1)。羞恥心のため,医療機関を受診しない患者が少なくない。たとえ医療機関を受診しても異常なしと診断され,治療法はないといわれる患者も少なくない。疼痛の範囲が会陰部や陰囊部を超えて骨盤全体におよぶと,慢性骨盤痛と診断される。 一方,線維筋痛症(fibromyalgia:FM)といわれる慢性痛がある。有病率は約2%2)であるが,その不全型あるいは前段階の慢性広範痛症(chronic widespread pain:CWP)の有病率は,FMを含めると約10%と報告されている3)。

著者

国立女性教育会館情報課

著者

室生犀星 著

出版者

春陽堂

巻号頁・発行日

1932