著者

峯岸 正勝 熊倉 郁夫 岩崎 和夫 少路 宏和 吉本 周生 寺田 博之 指熊 裕史 磯江 暁 山岡 俊洋 片山 範明 林 徹 赤楚 哲也

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会論文集 (ISSN:13446460)

巻号頁・発行日

vol.51, no.594, pp.354-363, 2003 (Released:2003-09-26)

参考文献数

19

被引用文献数

1 2

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The Structures and Materials Research Center of the National Aerospace Laboratory of Japan (NAL) and Kawasaki Heavy Industories, Ltd. (KHI) conducted a vertical drop test of a fuselage section cut from a NAMIC YS-11 transport airplane at NAL vertical drop test facility in December 2001. The main objectives of this program were to obtain background data for aircraft cabin safety by drop test of a full-scale fuselage section and to develop computational method for crash simulation. The test article including seats and anthropomorphic test dummies was dropped to a rigid impact surface at a velocity of 6.1 m/s (20 ft/s). The test condition and result were considered to be severe but potentially survivable. A finite element model of this test article was also developed using the explicit nonlinear transient-dynamic analysis code, LS-DYNA3D. An outline of analytical method and comparison of analysis result with drop test data are presented in this paper.

著者

香川(田中) 聡子 大河原 晋 田原 麻衣子 川原 陽子 真弓 加織 五十嵐 良明 神野 透人

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

vol.41, pp.P-163, 2014

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【目的】近年、生活空間において“香り”を楽しむことがブームとなっており、高残香性の衣料用柔軟仕上げ剤や香り付けを目的とする加香剤商品の市場規模が拡大している。それに伴い、これら生活用品の使用に起因する危害情報も含めた相談件数が急増しており、呼吸器障害をはじめ、頭痛や吐き気等の体調不良が危害内容として報告されている。本研究では、柔軟仕上げ剤から放散する香料成分に着目し、侵害受容器であり気道過敏性の亢進にも関与することが明らかになりつつあるTRPA1イオンチャネルに対する影響を検討した。<br>【方法】ヒト後根神経節Total RNAよりTRPA1 cDNAをクローニングし、TRPA1を安定的に発現するFlp-In 293細胞を樹立した。得られた細胞株の細胞内Ca²⁺濃度の増加を指標として、MonoTrap DCC18 (GLサイエンス社)を用いて衣料用柔軟仕上げ剤から抽出した揮発性成分についてTRPA1の活性化能を評価した。また、GC/MS分析により揮発性成分を推定した。<br>【結果】市販の高残香性衣料用柔軟仕上げ剤を対象として、それぞれの製品2 gから抽出した揮発性成分メタノール抽出液についてTRPA1に対する活性化能を評価した。その結果20製品中18製品が濃度依存的に溶媒対照群の2倍以上の活性化を引き起こすことが判明した。さらに、メタノール抽出液のGC/MS分析結果より、LimoneneやLinallolの他に、Dihydromyrcenol、Benzyl acetate、<i>n</i>-Hexyl acetate、Rose oxide、Methyl ionone等の存在が推定され、これらの中で、Linalool 及びRose oxideがTRPA1を活性化することが明らかになった。これらの結果より、柔軟仕上げ剤中の香料成分がTRPイオンチャネルの活性化を介して気道過敏性の亢進を引き起こす可能性が考えられる。

著者

森永 繁

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.34, no.8, pp.13-20, 1996-08-01 (Released:2013-04-26)

参考文献数

8

被引用文献数

1 1

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乾燥収縮ひび割れとマスコンクリートの水和熱に起因するひび割れを対象とし, 指針類に示されているひび割れ対策が, 必ずしも実際の現場における実用的対策にはなっておらず, 両者にかなりの矛盾点があることを示した。ひび割れが発生するか否かは, ひずみと伸び能力との大小関係, または応力と引張強度との大小関係に基づいて判定されているが, この際, 数々の条件が仮定される。これらの仮定条件の中でも, 特にコンクリートの変形, 応力, 強度を支配する物性値がまだ適切には把握されていないことが, 矛盾が生じる原因のひとつであることを指摘した。

著者

浜田 信行

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.77-87, 2017 (Released:2017-07-29)

参考文献数

37

被引用文献数

4

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In April 2011, the International Commission on Radiological Protection recommended reducing the occupational equivalent dose limit for the lens of the eye. Since then, discussions toward implementation of such a revised dose limit into national law have been made in various countries. In the United States of America (US), the National Council on Radiation Protection and Measurements (NCRP) established Scientific Committee 1-23 (SC 1-23) in January 2014 to provide guidance on whether existing dose limits for the ocular lens should be changed in the US, to which the author of this paper served as Consultant. In January 2017, NCRP published Commentary No. 26 “Guidance on radiation dose limits for the lens of the eye” which was prepared by SC 1-23. With this Commentary, NCRP now recommends reducing the occupational dose limit for the lens from equivalent dose of 150 mSv/year to absorbed dose of 50 mGy/year along with the use of relative biological effectiveness value for high linear energy transfer radiation. This review provides an outline of this Commentary.

著者

野坂 徹

出版者

松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

pp.141-155, 2003-03-18

著者

野坂 徹

出版者

松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

pp.141-155, 2003-03-18

著者

朝倉 こう子 濱﨑 俊光

出版者

日本DDS学会

雑誌

Drug Delivery System (ISSN:09135006)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.474-484, 2015-11-25 (Released:2016-02-25)

参考文献数

12

被引用文献数

2

著者

臼井 陽一郎

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.179, pp.179_163-179_166, 2015-02-15 (Released:2016-01-23)

著者

作野 理恵

出版者

プール学院大学

雑誌

プール学院大学研究紀要 (ISSN:13426028)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.85-100, 2010-12

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When looking at the history of Spain music, more than 1000 varieties of Spanish folk dances can be found. Spain can be divided into three regions : the north, where the Basque people live, and the center and the south which were deeply influenced by Islamic and Roman culture. Spanish folk music has been used in many works of western music, more so than other European folk music. Why did composers of western music, including Russian and American composers, prefer Spanish folk melodies and dance rhythms? This research attempts to answer this question through the analysis of piano works in the history of western music. The results of the analysis show that Spanish folk music was used in composing many well know piano works and this further spread the influence of Spanish folk music. There were three factors which brought about this phenomenon. These included historical factors as well as religious and geographical factors. Together these three factors influenced the multicultural society and music of Spain. This music, in turn, attracted the attention of people around the world and, as a result, influenced western musical works worldwide.

著者

向井 大介 近藤 乃梨子 杉万 俊夫

出版者

公益財団法人 集団力学研究所

雑誌

集団力学 (ISSN:21872872)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.66-240, 2017-12-28 (Released:2017-09-13)

参考文献数

22

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本研究は、過疎化や高齢化が進行する2 つの地域における地域活性化活動の事例を題材にして、これまで見過ごされてきた地域活性化活動の潜在的な側面を再検討し、より有意義な地域活性化活動の在り方や情報発信の方法を提示しようとするものである。本論文では、参与観察を行って収集した情報を、筆者や活動参加者の人物像を明記したうえで、活動参加者でもあった筆者の当該時点における率直な感想をも記述する「新しいスタイルのエスノグラフィ」を試みた。 <br> 本研究を通じて明らかになったのは、次の4 点である。第1 に、地域活性化活動を数値的に評価する場合、「数値的な成果を高めるもの」として認識されることが多いが、地域活性化活動に参加する個人の視点に立つならば、それは、「幸福を追求するための営み」の一形式にほかならず、地域活性化活動は、あくまでも、その文脈で評価されることが重要であることを指摘した。 第2 に、地域活性化活動における最大の価値は、活動それ自体に「かけがえのなさ」を共同構成するプロセスにあることを主張した。また、そのプロセスにおいて、行為そのものが規範贈与の性質を有することが示唆された。第3 に、地域活性化活動が拡大・発展するための潜在的かつ重要な要因として、「規範贈与の整流化」とも言うべき現象が必要であることが明らかになった。第4 に、上述の「新しいスタイルのエスノグラフィ」は、読者がよりリアルな追体験をすることを可能にすると同時に、インターローカルな協同的実践を喚起し、活動を継続するための内省にも役立つ素材となることが見出された。 <br> 最後に、以上の結果を踏まえたうえで、新しい地域活性化活動の在り方、新しい地域活性化活動支援の在り方、外部の人の扱い方を提示した。

著者

小谷 俊一

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.93, no.2, pp.143, 2002-02-20 (Released:2017-04-06)

著者

平野 千鶴 藤森 直江 菊野 惠一郎

出版者

和洋女子大学

雑誌

和洋女子大学紀要. 家政系編 (ISSN:09160035)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.17-24, 1991-03-31

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食物繊維が,他の栄養素の消化を妨げるという作用に着目し,食物繊維の種類や摂取量によるタンパク質の消化吸収への影響を調べた。結果は次の通りである。1)精製したセルロースパウダーは,殆ど影響を及ぼさなかった。2)ごぼうの繊維を,多く摂取するほど消化率は低下した。3)ごぼうに含まれる種々の繊維の分析を行い,タンパク質の消化吸収に影響を及ぼしている繊維は何かを追求し,また,食物繊維を長期間に渡って摂取すると,どの様に消化率に影響を及ぼすか,今後検討していきたい。本実験に御協力頂きました江藤圭子,春日麗子,加庭桂子,神戸香の諸氏に感謝致します。

著者

安田 稔

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.33, no.12, pp.972-977, 1979-11-01 (Released:2011-03-14)

参考文献数

19

被引用文献数

2

著者

鈴木 常彦

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.59, no.12, pp.1130-1133, 2018-11-15

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自律分散協調を目指したインターネットは今や他律集中排他のネットワークへと変容し崩壊しつつある.イヴァン・イリイチの唱えたコンヴィヴィアリティ(自律共生)の哲学を理解した技術者を育てるべく大学や地域で筆者が行っている活動の紹介とあわせ,ネットワーク技術者教育のために開発した仮想ネットワーク構築ライブラリVITOCHAの解説と教育への応用事例も紹介する.

著者

三浦 麻子 森尾 博昭 折田 明子 宇田 周平 松井 くにお 鈴木 隆一 田代 光輝 Asako Miura H. Morio A. Orita S. Uda K. Matsui R. Suzuki M. Tashiro

出版者

関西学院大学心理科学研究室

雑誌

関西学院大学心理科学研究 = Kwansei Gakuin University, bulletin of psychological science research (ISSN:21876355)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.23-30, 2013-03

著者

長谷 亜蘭

出版者

精密工学会 ; 1986-

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.80, no.7, pp.660-666, 2014-07

著者

内田 智雄

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.8, no.5, pp.124-138, 1957-01-30

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資料訳ならびに注:中国法制史研究会

著者

宇野重規編

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

2014

出版者

神戸新聞社東京支局

巻号頁・発行日

vol.第2回, 1939

著者

石井 祐理子

出版者

京都光華女子大学京都光華女子大学短期大学部

雑誌

京都光華女子大学京都光華女子大学短期大学部研究紀要 = Research bulletin of Kyoto Koka Women's University and College (ISSN:24324841)

巻号頁・発行日

no.54, pp.137-147, 2016-12-01