著者

鈴木 愛理 仁平 政人 平井 吾門 山田 史生

出版者

弘前大学教育学部

雑誌

弘前大学教育学部紀要 (ISSN:04391713)

巻号頁・発行日

no.114, pp.25-34, 2015-10

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平成20年1月の中央教育審議会答申を受けた現行の学習指導要領では、小学校・中学校で養い、豊かにしてきた「思考力や想像力」を、高等学校では「伸ばし」、さらに「心情を豊かに」することが求められている。また関心を深める対象が「国語」(小学校・中学校)から「言語文化」(高等学校)となっており、文化としての言語に対して広くかつ深い関心をもつことが高等学校における目標となっている。しかし「学校教育」「教科書」という制度・制約のもとでは、その不可能性からいくつかの限界が考えられる。国語科で扱える「感性や情緒」、「ものの見方、感じ方、考え方」、「想像」、「心情」、「言語文化」には限度があり、広がりや深みは制限されてしまう。そこで、「教科書」に掲載することは教育的配慮により不可能と思われるが、感情の本質に迫る作品を示すことで教材発掘の一助としたい。今回は、「嫉妬」を描いた作品として、現代文からは江戸川乱歩「白昼夢」、古文からは『今昔物語集』より「美濃国紀遠助値女霊遂死語」、漢文からは『聊齋志異』より「姚安」を提出する。

著者

藤田 卓 高山 浩司 朱宮 丈晴 加藤 英寿

出版者

首都大学東京

雑誌

小笠原研究 (ISSN:03868176)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.49-62, 2008-03

被引用文献数

1

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2007年6月の南硫黄島調査において採集された約700点の維管束植物標本を固定した結果、現時点までに96種(未同定種も含む)が確認された。南硫黄島において初めて確認された植物は、ミズスギ、オオハナワラビ属の1種、コケシノブ科の1種、ホングウシダ、ナチシケシダ、シンクリノイガ、イネ科の1種、テンツキ属の1種、コクランの9種であった。過去に発表された植物リスト(大場、1983)と、今回の調査によって確認された種を合わせると、本島には、シダ植物44種、双子葉植物59種、単子葉植物26種、合計129種が記録された。これらの中には18種の絶滅危惧種(準絶滅危惧も含む)とともに数種の外来植物も含まれ、特に25年前には全く確認されなかったシンクリノイガが島内に広く生育していることが確認された。これらの外来植物は鳥や風・海流などを介して運ばれた可能性が高いことから、今後も周辺の島から新たな植物が侵入することが懸念される。

著者

戸ヶ里 泰典 米倉 佑貴 井出 訓 Taisuke Togari Yuki Yonekura Satoshi Ide

出版者

放送大学

雑誌

放送大学研究年報 = Journal of The Open University of Japan (ISSN:09114505)

巻号頁・発行日

no.33, pp.11-25, 2015

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保健・看護系の大学院生が、効率的に必要十分な統計学的知識の定着をはかり、データ解析ができるための学習支援のプログラムの開発に向けて、本学の保健・看護系修士課程大学院生における、①統計解析の学習に関する意向とニーズを明らかにすること、②統計解析スキル向上に向けた演習を構築しその評価をすること、③良く質問され、かつ研究遂行上重要なQ&Aを探索し整備すること、の3点を目的とした。 目的①に対しては一定の統計解析を行って修士論文を作成した本学保健・看護系大学院生・卒業生13名を対象とした自記式質問紙ないし構造化面接調査を実施した。また、目的②に対しては極力わかりやすい解説の元、論文の結果表を読み取り、自身の研究データ解析に活用できる授業の構築、ならびに、参加者が自分の研究データを扱っている感覚でデモデータを分析する演習の構築を行い、終了後に感想を聞くとともに、目的①の質問紙調査において感想を聞いた。目的③については、新たに専用の統計相談窓口を設置し、統計解析に関する相談を受け付けることを通じて、どのような質問が寄せられるかを整理した。 修士論文作成に使用した統計解析ソフトウエアはR/Rコマンダーが6名、SPSSが5名、Excel統計が4名であった。統計解析方法については、教員からの指導に依存し、補足的に自学自習をしているスタイルであった。事例が豊富な教材を期待する声が大きかった。講義、演習については、概ね良好に受け入れられたが、回数が限られており分量が多く、スピードが速いといった指摘が見られた。統計相談の内容の傾向としては、量的変数として扱ってよい場合とそうでない場合、必要なサンプルサイズについて多く寄せられていた。 統計解析に関する知識を概観し、自己学習のきっかけをつくるうえでの講義授業は重要であることが伺われた。同様に自主演習をすすめるきっかけとしての演習授業も重要であることが伺われた。

出版者

福井市

巻号頁・発行日

vol.下, 1941

著者

松井 茂之

出版者

日本計量生物学会

雑誌

計量生物学 (ISSN:09184430)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.127-139, 2018-03-01 (Released:2018-05-18)

参考文献数

32

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In this article, we discuss the role of P values in multiple testing to associate a large number of genetic or molecular features with a phenotypic variable of interest in biomedical omics studies. For multiple tests in such association analyses, we distinguish those conducted for confirmatory purpose, as seen in genome-wide association studies to determine disease-associated variants, from those for exploratory screening of associated features. For the latter, exploratory analysis, we discuss application of the ROC curve analysis used in diagnostic medicine, as an alternative, but more relevant framework, rather than the standard framework based on multiple testing that controls false positives only. Finally, partly based on arguments made in the field of omics studies, we make some comments on future endeavors by statisticians to disseminate discussions given in the ASA’s Statement on P-Values (Wasserstein and Lazar, 2016, The American Statistician, 70, 129-133) to improve statistical practice in various scientific fields.

著者

林田 弘美

出版者

埼玉女子短期大学

雑誌

埼玉女子短期大学研究紀要 (ISSN:09157484)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.275-298, 1999-03-01

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Regrettably, Mineko Matsumura, a tanha poet and translator, is long for gotten. Her excellent translations into Japanese of Irish literature were once much praised by Kan Kikuchi and Ohgai Mori among others. This paper deals with her inner life in terms of the conflict between a realist and a fancier. The strife could encourage her to produce outstanding translations as well as many impressive tanka poems.

著者

島田 貴仁 荒井 崇史

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.88, no.3, pp.230-240, 2017 (Released:2017-08-25)

参考文献数

23

被引用文献数

7

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A field experiment was conducted to examine the factors in threat appeal responsible for maintenance of crime-prevention behavior. At four public bicycle parking lots, 256 riders with variable receiver vulnerability characteristics were encouraged to use an extra bicycle lock. They were randomly presented with one of three threat messages featuring victims of bicycle theft (identifiable victim, statistical victim, or control), followed by either high- or low-efficacy preventative-messages. After extra locks were installed on their bicycles, participants’ use of the lock was observed five times within 28 days after the intervention. A mixed-effect generalized linear model revealed that vulnerability of the participants increased the use of the lock immediately after the intervention. Meanwhile, highly vulnerable participants who were presented with an identifiable victim and high-efficacy messages decreased their use of the lock significantly compared to low-vulnerability participants and those who were presented with the low-efficacy message. The result implies that threat appeal strategies differ depending on receiver vulnerability and the type of preventative behavior.

著者

三輪 英人

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.145-150, 2009 (Released:2009-10-15)

参考文献数

17

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The placebo effect can be observed in various medical conditions, and has been documented by randomized placebo-controlled drug studies. One of the best examples is the placebo effect in Parkinson's disease (PD). The placebo effect is observable not only in drug trials but also with surgical therapies, such as deep brain stimulation, fetal tissue transplantation, and infusion therapy of a neurotrophic factor. A recent study using positron emission tomography (PET) with raclopride demonstrated that the release of endogeneous dopamine in the dorsal striatum mediates the placebo effect in PD, suggesting that the placebo effectiveness is achieved by endogenous dopamine supplementation. Although the detailed pathophysiological mechanism underlying the placebo effect is unclear, the placebo effect has been explained by two mechanisms: the conditioning theory (pavlovian conditioning) and the cognitive or expectancy theory (expectation of clinical improvement). Speculatively, it may be that the placebo effect in PD is related more to cognitive mechanisms. Numerous studies have suggested a functional relationship between dopamine and the reward system. Understanding the placebo effect is important for designing clinical trials and interpreting their results.

著者

湯川 秀樹 小林 稔 井上 健 富田 和久 松原 成生 山本 常信 寺本 英 長谷川 洋 長谷田 泰一郎 松田 博嗣

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:05252997)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.180-198, 1968-01

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この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。座談会

著者

大対香奈子 田中善大 庭山和貴 月本彈# 小泉令三

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会第60回総会

巻号頁・発行日

2018-08-31

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企画趣旨大対香奈子 この20年間で教育に関わる行政や法制度はめまぐるしく変化し,特に最近の動向としてはインクルーシブ教育,合理的配慮,予防的支援,チーム学校というキーワードが特徴的である(石隈, 2017)。これまでの,発達障がいや不登校といった支援を必要とする児童生徒に個別に支援を行うという考え方から,全ての児童生徒を対象とした予防的観点からのアプローチ,そして教員と専門家がチームとして取り組むという支援体制が強く求められるようになってきている。 このような社会的要請に応じるための一つの学校支援のあり方として,スクールワイドのポジティブな行動支援(School-wide Positive Behavior Support; SW-PBSまたはSchool-wide Positive Behavioral Interventions and Supports; SW-PBIS)がある。SW-PBSはアメリカではすでに25,000校以上で導入されており,問題行動の減少,学力や授業参加行動の向上,学校風土の改善等の効果があることが実証されている。近年,日本においてもSW-PBSが注目され,少しずつではあるがその導入が進められている。本シンポジウムでは,日本におけるSW-PBSの実践例を話題提供者から紹介していただき,日本において導入する上での課題について議論をしたい。また,その普及における導入の忠実性をどのように保ち,効果のエビデンスをどう示していくかということについても検討していきたい。指定討論者には社会性と情動の学習(Social and Emotional Learning; SEL)の導入実践の日本における第一人者である小泉令三先生にお越しいただき,SELの導入を進めてこられた経験から指定討論をしていただく。小学校のSW-PBSにおける第1層支援の効果検討月本 彈 近年SW-PBSは,日本において導入が進められつつあるが,依然効果検討がほとんどなされていない。また,日本に導入する際に必要となる人材やコストや課題なども明らかでない。 話題提供では,徳島県の公立小学校へ導入したSW-PBSの全学級・全児童を対象とした第1層支援の実践について紹介する。本実践では,応用行動分析学の専門家が,研修や助言を行った。対象校の教職員は,コーディネーターを中心とし,学校目標マトリックス図を作成し,その中の優先度が高い行動目標について,行動指導計画を作成し,それに従って児童に対して行動目標の指導が行われた。具体的には,きまりを守るための行動(授業に必要なものを準備するなど), 自分と友達を大事にするための行動(あったか言葉を使うなど),すてきな言葉をつかう(あいさつをするなど)の3つに関わる行動が指導された。 行動の指導の方法は,主に教職員による教示,モデリングとロールプレイ,賞賛やグラフフィードバックによる強化であった。本実践の効果について,行動指標(指導された行動に関する行動変容の記録)と評価尺度のデータ(日本語版School Liking and Avoidance Questionnaire(SLAQ)と日本語版Strengths and Difficulties Questionnaire(SDQ)を修正したもの)から検討した。さらに,教職員への今回の取り組みについての重要性や負担感,成果などを尋ねるアンケートから,社会的妥当性を検討するとともに,管理職へ今回の取り組みに関する付加的な予算の使い道などをアンケートで尋ねることでSW-PBSを導入する際に必要な人材やコストと課題についても検討する。中学校の学年ワイドのPBISが生徒指導件数に及ぼす効果―日本の学校教育現場におけるデータに基づく意思決定システムの可能性―庭山和貴 SW-PBISの要素として,子どもの行動に対するポジティブな行動支援の“実践”,それを実施する教職員の行動を支援するための“システム”,そしてこれらが上手く機能しているかどうかを確認・改善するための“データ”に基づく意思決定,が挙げられる (Horner & Sugai, 2015)。これらの要素のうち,日本の学校教育現場への普及を考えた際に最も導入困難なのは“データ”である。米国では,Office Discipline Referral (ODR) と呼ばれる問題行動の記録が,SW-PBISの効果指標として広く使われており,どの子どもにより集中的な支援が必要なのか,どの場面・時間帯の問題行動を重点的に予防すべきか,などの意思決定のために活用されている。 日本の教育現場においても,特に中学校・高校では生徒指導の記録(生徒指導担当教諭に報告するレベルの問題行動の記録)を記述的に残している場合がある。米国のODRを参考にして,このような生徒指導の記録を,教育現場におけるより良い意思決定や,支援の効果検証に活用可能な形にすることは可能である。 本話題提供では,関西圏の公立中学校において,学年規模のPBISを実施し,その効果検証に生徒指導の記録を用いた実践研究について紹介する。介入の効果指標として,記述的に残されていた生徒指導の記録を,ODRの記録フォーマットを参考に,件数として把握できる形に整えた。そして,この生徒指導件数を各月の授業日数で割り,一日当たりの生徒指導件数の月毎の推移をグラフ化した。介入として,庭山・松見(2016)をもとに,生徒の望ましい行動を担任教師らが積極的に言語賞賛する取り組みを実施した。さらに生徒指導担当教諭が,担任教師らの取り組みが持続しやすいように教師支援を行った。その結果,担任教師らの授業中の言語賞賛回数が増え,子ども達の望ましい行動が増加した。そして,問題行動は相対的に減少したことが,生徒指導件数の減少により確かめられた。本話題提供では,この実践研究の過程において,生徒指導件数の記録がどのように支援の継続や改善の意思決定のために活用されたのかについて述べ,日本の教育現場におけるデータに基づく意思決定システムの可能性について検討する。小学校における学級を基礎としたSW-PBSの展開田中善大 学級は,日本の学校における基礎的な単位であり,児童生徒への支援を考える上で重要なものである。SW-PBSでは,学校全体(第1層)から小集団(第2層),個人(第3層)へと階層的で連続的な支援を実施する。学級という単位はどの層の支援にも関連するため,SW-PBSの実践において重要なものとなる。 SW-PBSにおいておける学校規模での1層支援は,日本においても学級単位(Class-wide: CW)であれば多くの実践が効果的に実施されている。学級において効果が確認されたポジティブな行動支援の方法を学校全体で共有し,実施すればSW-PBSにおける1層支援となる。また,必要な児童に対しては,学級集団に対する介入と合わせて,より個別的な支援を実施している場合も多い。これは学級単位での多層支援であり,1層支援と同様に効果的なものを学校全体で共有することで効果的にSW-PBSを進めることができる。 話題提供では,SW-PBSの導入校(話題提供1と同様の学校)の4年生2学級において実施した学級単位の介入及びその後実施された学校規模の取り組みについて紹介する。学級単位での介入では,多層支援として,学級全体に対する介入とより個別的な介入を実施し,その効果を確認した。学級全体の介入で対象とした行動は,学校全体で作成した学校目標マトリックス図をもとに決定した(「おへそを向けて話を聞く」「うなずきながら話を聞く」など)。介入では,学級単位のSSTの実施,適切行動を引き出す声掛け及び適切行動に対する言語称賛,集団随伴性に基づく介入などを実施した。また,学級全体に対する介入に加えて一部の児童に対してはより個別的な支援を実施した。教員による行動観察の結果から,学級介入の効果(適切行動の増加)が確認された。効果が確認された学級(CW)に対する介入は,より簡易な形に変更して学校全体(SW)でも実施された。話題提供では,これらの実践の報告から,学級を基礎としたSW-PBSの展開について検討する。小学校のSW-PBSの導入による教師の行動変化大対香奈子 実践の忠実性とは,その実践が理論的モデルやマニュアルに沿って意図されたように実践された程度と定義され(Schulte, Easton, & Parker, 2009),忠実性の高いSW-PBSほど効果的であることは様々な成果のデータから示されている(Horner et al., 2009; Kelm & McIntosh, 2012)。つまり,しかるべき手続きがどの程度忠実に実践されているかということが,高い効果を生むかどうかを左右するのである。SW-PBSは学校規模での実践であるため,その実践者は全教師である。 SW-PBSでは,問題行動に注目するのではなく,より適応的な行動を児童生徒に明確に呈示し,教え,その行動が見られた時には承認するという手続きが重要な要素として含まれる。したがって,教師が児童生徒の望ましい行動を効果的に賞賛したり承認したりすることが大きなポイントとなる。教師の賞賛は,適切な行動や学業従事行動を増加させるという実証研究は数多くあるが(Chalk & Bizo, 2004; 庭山・松見, 2016),SW-PBSの導入により実際に教師の賞賛行動が増えるのかについて検討したものはほとんど見当たらない。 そこで,本話題提供では,大阪府の公立小学校へのSW-PBSの導入により,教師の児童に対する賞賛および叱責の回数がどのように変化したのかという実践例のデータを示しながら,SW-PBSの導入が教師のどのような行動変化を生むのかについて,検討したい。また,SW-PBSの効果につながるような教師の行動変化を生むためには,どのような導入の手続きが必要と考えられるかについても議論し,今後の日本におけるSW-PBSの普及と効果的な導入のために,教師や校内のリーダー的役割を果たす教師への研修に含めるべき内容や必要な導入の手続きについて検討する。また,SW-PBSのゴールとしては関係するすべての人のQOLを高めることであるため,SW-PBSの導入により起こった教師の行動変化が,児童生徒や教師自身のQOLの向上にどのようにつながり得るのかについても今後の展望として検討したい。

著者

前川 真帆香

巻号頁・発行日

2010-03-24 (Released:2017-06-01)

著者

森田 亜紀

出版者

加計学園倉敷芸術科学大学

雑誌

倉敷芸術科学大学紀要 = The Bulletin of Kurashiki University of Science and the Arts (ISSN:13443623)

巻号頁・発行日

no.12, pp.25-36, 2007-03-01

著者

渡辺 満利子

出版者

日本行動計量学会

雑誌

行動計量学 (ISSN:03855481)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.50-55, 2001 (Released:2009-04-07)

参考文献数

16

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The fundamental process of Evidence-based Nutrition (EBN) is to examine proof by research on human beings. In order to develop EBN, it is important to develop a reliable method for the evaluation of dietary intake and a structured educational procedure based on information of accurate dietary intake. Data analysis based on scientific evidence can accurately produce an evaluation of nutrition education. The development of EBN will bring about the development of human nutrition and nutritional epidemiology.The present paper describes a practical nutrition education study based on EBN.

著者

小西 いずみ

出版者

東京都立大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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本年度は以下の研究を行なった。1.面接調査の結果の分析:奈良田の伝統的方言の音韻・語彙・文法および言語生活について,これまで行った調査のデータを整理し,分析した。また,高年層男性話者1名による,特徴的な音韻・音声を含む単語の発話や,文法上の特徴を含む短文(主に国立国語研究所編『方言文法全国地図』1〜6集の質問文を参考にした)の発話を録音し,文字化・分析した。2.自然談話の収集とその分析:奈良田方言の高年層女性話者1名による昔話の語り,高年層話者どうしによる自然対話を収録し,その文字化・共通語訳付与を行なうとともに,そこに現れる音韻・語彙・文法上の特徴を分析した。3.奈良田方言について触れた書籍,研究論文,新聞・雑誌の記事データベースを作成した。また,その内容について,奈良田方言研究史という視点,方言研究が地域住民の言語意識に与える影響という視点から分析・考察した。4.成果の発表:(1)上の1,2で得た音声を電子化・編集し,奈良田方言音声データベースを作成した。その一部をHTML化し,web上で公開しており,また,同様の内容を収めたDVD-ROMを作成し,調査地や研究機関に配布する予定。(2)上の1,2,3の成果にもとづき,近年の奈良田方言のアクセント変化および方言併用・切替の状況について,考察した(小林隆編『シリーズ方言学』岩波書店に掲載予定)。

著者

矢野 隆 山田 一郎 吉野 泰子 五十嵐 寿一 加来 治郎 神田 一伸 金子 哲也 桑野 園子 新居 洋子 佐藤 哲身 荘 美知子

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.165-172, 2002

参考文献数

20

被引用文献数

4

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ICBEN Team 6が提案する方法に従って種々の言語間で比較可能な騒音のうるささに関する5段階の尺度(「非常に」,「だいぶ」,「多少」,「それほど…ない」,「まったく…ない」)を構成した。この実験に用いた21の言葉や尺度に選ばれた五つの言葉が普段人々が騒音のうるささの程度を表すのによく使うかどうかを調査し,これらの言葉は人々がよく使うことを確認した。また,ICBEN Team 6が提案している騒音のうるささに関する英語の質問文とほぼ等価な日本語の質問文を作成した。その際,英語の質問文の翻訳・逆翻訳に関する調査結果及びうるささの概念に関する既往の研究結果を基に,英語の"bothers, disturbs or annoys"に相当する日本語として「悩まされる,あるいは,じゃまされる,うるさいと感じる」を当てることにした。

著者

Mikio Mukai Keiko Komori Toru Oka

出版者

Japan Atherosclerosis Society

雑誌

Journal of Atherosclerosis and Thrombosis (ISSN:13403478)

巻号頁・発行日

pp.RV17027, (Released:2018-09-14)

参考文献数

52

被引用文献数

23

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The advent of new chemotherapeutic and immunotherapeutic treatments has markedly improved outcomes in patients with cancer. However, increasing numbers of elderly patients with cancer and prolonged periods of treatment have made the management of cardiovascular complications and treatment-induced cardiotoxicity an important concern, and onco-cardiology has received increasing attention. The number of patients with cardiotoxicity, particularly atherosclerotic lesions, and the usage of angiogenesis inhibitors have increased, making the involvement of onco-cardiologists essential for effective disease management. A paradigm shift in immunotherapy was caused by the development of immune checkpoint inhibitors. Because vascular endothelial growth factors (VEGF) in the cancer microenvironment and cancer immune function are interrelated angiogenesis inhibitors will most likely play an increasingly important role in combined immunotherapy. To ensure the optimal long-term diagnosis and long-term treatment of cancer and the effective management of treatment-related atherosclerotic diseases, the long-term continuous participation of onco-cardiologists is essential.

著者

山中峯太郎 著

出版者

興亜日本社

巻号頁・発行日

1943

出版者

鉄道院

巻号頁・発行日

1912

著者

Motoko Kawashima Kokoro Sano Sayuri Takechi Kazuo Tsubota

出版者

Japan Society for Occupational Health

雑誌

Journal of Occupational Health (ISSN:13419145)

巻号頁・発行日

pp.2017-0191-OA, (Released:2018-04-04)

被引用文献数

28

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Objectives: To evaluate the effects of a 2-month lifestyle intervention for dry eye disease in office workers.Methods: Prospective interventional study (randomized controlled study). Forty-one middle-aged Japanese office workers (men, 22; women, 19; 39.2 ± 8.0 years) with definite and probable dry eye disease were enrolled and randomized to an intervention group (n = 22) and a control group (n = 19). The intervention aimed at modifying diet, increasing physical activity, and encouraging positive thinking. The primary outcome was change in dry eye disease diagnoses. Secondary outcome was change in disease parameters, including dry eye symptoms, as assessed using the Dry Eye-Related Quality of Life Score, corneal and conjunctival staining scores, tear break-up time, and Schirmer test results.Results: A total of 36 participants (intervention group, 17; control group, 19) completed the study. The number of definite dry eye disease diagnoses decreased from four to none (p =.05), and the dry eye symptom score showed a significant decrease in the intervention group (p =.03). In contrast, the corneal and conjunctival staining scores, tear break-up time, and Schirmer test results did not differ significantly between groups.Conclusions: The 2-month lifestyle intervention employed in this study improved dry eye disease status among office workers, with a considerable decrease in subjective symptoms. Lifestyle intervention may be a promising management option for dry eye disease, although further investigation of long-term effects are required.

著者

Kazuki Watanabe Yuki Suzuki Show Inami Hirono Ohashi Takaomi Sakai

出版者

The Genetics Society of Japan

雑誌

Genes & Genetic Systems (ISSN:13417568)

巻号頁・発行日

pp.18-00004, (Released:2018-07-11)

参考文献数

17

被引用文献数

3

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In many animal species, females choose potential mating partners according to their own preferences. Thus, female preference-based mate choice affects intraspecific mating success and prevents interspecific mating. To clarify the neuronal basis of female mate choice, it is essential to identify the important relevant sensory cues. In the fruitfly Drosophila melanogaster, the courtship song of males promotes female sexual receptivity. When wild-type virgin females can freely choose one of two types of courting males (winged or wingless males), they prefer to mate with winged males. Here, we report a crucial sensory cue relevant to this female mate choice. In a female choice test, female receptivity toward winged and wingless males was markedly reduced when females had auditory impairments, although females with visual or olfactory impairments showed normal receptivity similar to wild-type females. However, females with visual impairments did not show clear mate preference toward winged males. Thus, these findings suggest that females utilize visual cues in mate choice between winged and wingless males in Drosophila.