著者
中西 友子
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.66, no.4, pp.217-222, 2017-04-05 (Released:2017-05-13)
参考文献数
8
被引用文献数
1

2011年の福島原発事故直後から,東京大学大学院農学生命科学研究科では40~50人ほどの教員が,原発事故により飛散した放射性核種の現場における動態についての調査研究を開始した.汚染地域の8割が森林を含む農業関連地であり,その活動は現在でも継続して行われている.東京大学大学院農学生命科学研究科は,演習林,圃ほ場,牧場を始めとする多くの附属施設を保有していることから,これらの施設における研究ならびに,福島県農業総合センターや市町村,地域NPOなどとの共同研究も行ってきた.これらの調査研究を通して最も重要な知見の一つは,フォールアウトは,事故当時空気中にさらされていたものの表面に強く吸着されたことである.そして,現在測定される主な核種は134Csと137Csであるものの,フォールアウトは最初に吸着した場所からほとんど動いていない.このようなフリーのセシウムの化学的挙動は通常理解されているセシウムの化学的挙動とは異なる.研究開始から5年以上が経過したが,本論文ではこの間,私共が行ってきた研究の中から,現場における放射性セシウムの動きに関する成果をまとめて紹介する.
著者
増田 知子 MASUDA Tomoko 佐野 智也 SANO Tomoya
出版者
名古屋大学大学院法学研究科
雑誌
名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)
巻号頁・発行日
vol.276, pp.225-282, 2018-03-25

本論文については次の公的資金の一部を使わせていただいた。特別経費「電子立法支援システムを基盤とした法令情報の国際発信・共有のための法学・情報科学の融合研究の推進」(名古屋大学大学院法学研究科附属法情報研究センター)、平成29年度科学研究費補助金基盤研究(A)(研究課題番号16H01998)、平成27年度科学研究費補助金挑戦的萌芽研究(研究課題番号15K12160)
著者
劉 安基 前田 泰昭 池田 有光 坂東 博
出版者
Japan Society for Atmospheric Environment
雑誌
大気環境学会誌 (ISSN:13414178)
巻号頁・発行日
vol.30, no.6, pp.410-413, 1995-11-10 (Released:2011-11-08)
参考文献数
5
被引用文献数
1

都市ごみ焼却炉において, ダイオキシン類およびNOxなど有害物質発生を抑制するためには, 焼却炉での燃焼ガスの混合, 反応, 伝熱などによる完全燃焼を図ることが重要である。本研究では, 実際のごみ焼却プラントにおける各種条件が, ガス化燃焼に与える影響度合いを把握することを目的とした。実験では, 焼却炉内へ二次空気を吹き込むとともに, 炉内への水噴霧および排ガス循環を行い, COとNOx濃度の変化を調べた。その結果, CO濃度を低減すると同時に, NOxの発生量も低レベルでコントロールすることができた。
著者
李 京銀 高坂 宏一 出嶋 靖志
出版者
The Japanese Society of Health and Human Ecology
雑誌
民族衛生 (ISSN:03689395)
巻号頁・発行日
vol.68, no.1, pp.10-18, 2002-01-31 (Released:2011-10-21)
参考文献数
45

The present study examines the Korean sex ratio at birth using Vital Statistics Korea data from 1970 to 1998. Since 1980, in most years, the sex ratio at birth correlated positively with the birth order (p<0.05). The results demonstrate that the ratio has dramatically increased in the past two decades, especially for higher birth orders, with the ratio reaching a maximum of 224.7 and 202.8 in 1994 at the third and fourth birth orders, respectively . Korean society has traditionally held a strong preference for having sons. In the mid-1980s, advanced medical technology for sex predetermination and sex preselection became popular and enabled mothers to try to choose the sex of the baby. The increased sex ratio at birth at higher birth orders is presumably attributed to the technological advances . As a result, the Korean government introduced laws to prohibit using such medical technology . Other factors affecting the recent trends of sex ratio at birth are also discussed, including Korean culture and social trends such as the decline in fertility.
著者
和田 英穂
出版者
学校法人 尚絅学園 尚絅大学研究紀要編集部会
雑誌
尚絅大学研究紀要 A.人文・社会科学編 (ISSN:21875235)
巻号頁・発行日
vol.46, pp.43-57, 2014

本論はBC級戦犯裁判において多数の有罪判決を出した憲兵のケースについて,中国国民政府の戦犯裁判を中心に考察したものである。本論は戦犯裁判の事例研究でもあり,また戦犯裁判の内容から新しい史実を掘り起こす試みでもある。憲兵の様々なケースから,中国人弁護士から警告されるほど杜撰な裁判があった一方で,当時中国における憲兵が中国人にいかに恨まれる存在であったかを憲兵自身が認めるなど,憲兵の実態を垣間見ることができる。

19 0 0 0 OA 洋式適用規矩術

著者
中谷 礼仁
出版者
建築史学会
雑誌
建築史学 (ISSN:02892839)
巻号頁・発行日
vol.31, pp.38-82, 1998 (Released:2018-10-09)
著者
松井 理直
出版者
神戸松蔭女子学院大学学術研究委員会
雑誌
Theoretical and applied linguistics at Kobe Shoin : トークス (ISSN:13434535)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.105-150, 2018-03-05

日本語に音節構造が存在するかという問題については、これまでに多くの議論がなされてきた。Labrune (2012) は日本語に音節が存在することを否定しているが、窪園・本間(2002) や川原(2014) は、日本語に音節が存在する多くの証拠を提出している。この問題に答えるため、本研究は撥音・促音・長音を含む付属モーラの構造と素性に注目した。結論として、付属モーラは“C/V”スロットを持っておらず、付属モーラの異音を引き起こす要因はコーダ位置という性質であることを述べる。このことは、日本語がモーラの上位構造として音節を持つことを示す。さらに、促音は空のスロットではなく、撥音と同様に基底形の段階で音韻情報を持っていることを提案する。
著者
大谷 尚
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
薬学雑誌 (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.137, no.6, pp.653-658, 2017
被引用文献数
10

&emsp;The article is an in-depth explanation of qualitative research, an approach increasingly prevalent among today's research communities. After discussing its present spread within the health sciences, the author addresses: 1. Its definition. 2. Its characteristics, as well as its theoretical and procedural background. 3. Its procedures. 4. Differences between qualitative and quantitative approaches. 5. Mixed methods incorporating quantitative research. And in conclusion: 6. The importance of establishing an epistemological perspective in qualitative research.<br>
著者
柏木 惠子 若松 素子
出版者
一般社団法人日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.5, no.1, pp.72-83, 1994-06-30
被引用文献数
32

「親となる」ことによって親にどのような人格的・社会的な行動や態度に変化 (親の発達) が生じたかを, 就学前幼児をもつ父親と母親346組を対象として比較検討を行った。加えて, 子どもや育児に対する感情・態度及ぴ性役割に関する価値観の測定も行い, 母親の職業の有無, 父親の子育て・家事参加度との関連で分析を行った。その結果, 「親となる」ことによる発達は柔軟性, 自己抑制, 視野の広がり, 自己の強さ, 生き甲斐など多岐にわたるが, いずれの面でも父親より母親において著しいこと, 子ども・育児に対して父親が青定的な感情面だけを強く持っているのに対して, 母親では肯定面と同時に否定的な感情もあわせもつアンヴィバレントなものであること, 父親の育児・家事参加度の高さは母親の否定的感情の軽減につながる, 同時に父親自身の子どもへの肯定的感情が強まり, 母親のそれと近いものになること, 父親及び母親の性役割についての価値観は, 父親の育児・家事参加及び母親の有職と相互に一貫した形では対応しており"言行一致"があること, などが見出された。