著者

堀 光平

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集C編 (ISSN:18848354)

巻号頁・発行日

vol.77, no.782, pp.3823-3827, 2011 (Released:2011-10-25)

参考文献数

8

著者

長藤 圭介 近藤 誠一 篠﨑 烈 根本 賢太郎

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.85, no.1, pp.3-6, 2019-01-05 (Released:2019-01-05)

著者

伊藤 正次 嶋田 暁文 荒見 玲子 手塚 洋輔 松井 望 鈴木 潔 関 智弘

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本研究は、多元的に分立している国・自治体の行政機関相互の連携・協働の実態を把握し、効果的な連携手法を探究することを目的としている。研究の第3年度目となる平成29年度においては、前年度に引き続き研究会を開催してメンバーの視座の共有を図ったほか、学会の公募企画に応募し、研究成果の発信とピア・レビューの機会を得た。同時に、自治体に対する合同のヒアリング調査を実施した。具体的には第1に、平成29年5月28日に開催された日本行政学会に公募企画「多機関連携の行政学」を応募し、学界への研究成果の発信を行った。同企画では、研究代表者の伊藤正次、研究分担者の松井望、鈴木潔がそれぞれ報告を行い、青木栄一・東北大学大学院准教授を討論者に迎え、討論を行った。第2に、研究会を開催した。まず、日本公共政策学会の開催に合わせ、平成29年6月18日に富山市で通算第6回の研究会を開催した。そこでは、各自の研究分担の内容に関する中間報告を行い、研究全体のとりまとめに向けたスケジュール等を確認した。また、日本政治学会の開催に合わせ、9月24日に九州大学東京オフィスで通算第7回の研究会を開催し、研究分担内容の中間報告とそれに基づく討論を行った。さらに、後述の大牟田調査に合わせ、通算第8回研究会を平成30年3月6日に福岡市で開催し、次年度の研究方針に関する調整を行った。第3に、研究メンバー全員による調査を実施した。平成30年3月5日に大牟田市役所を訪問し、動物園行政、高齢者福祉行政等に関する多機関連携の現状と課題について聞き取りを行った。

著者

安藤 みな子

出版者

愛知大学国文学会

雑誌

愛知大学国文学 (ISSN:09144153)

巻号頁・発行日

no.44, pp.43-56, 2004-12

著者

牧野 朗彦

出版者

三重大学

巻号頁・発行日

2007-01-01

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三重大学大学院生物資源学研究科博士前期課程生物圏生命科学専攻

著者

髙畠 純夫

出版者

東洋大学日本文学文化学会

雑誌

日本文学文化 (ISSN:13468723)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.26-37, 2016

著者

中川 裕美 横田 晋大 中西 大輔

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.90.17335, (Released:2018-12-25)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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This study aimed to test the validity of social identity theory (SIT) and bounded generalized reciprocity hypothesis (BGR) to explain ingroup cooperation in real social groups. Each of the validity of SIT and BGR have been discussed by social psychologists for a long time. However, recent studies indicate that both theories could explain ingroup cooperation simultaneously. Nakagawa et al. (2015) showed that ingroup cooperation among Japanese fans of a baseball team was derived from the psychological mechanisms predicted by both theories. The present study tested the reproducibility of these results when the cost of cooperation was emphasized. Japanese fans of all 12 baseball teams (N = 1,635) participated in this experiment. In each scenario, the cost of helping was emphasized, and reciprocal expectation was manipulated by knowledge about the feeling of belonging by participants and their partner’s group. The results showed that ingroup cooperation was shown by the psychological mechanism of BGR more than SIT when the cost of cooperation was emphasized.

出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.665, pp.1-140, 2006-10

著者

加藤 元海 見並 由梨 井上 光也

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.77-85, 2015-07-30

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地球上における急激な人口増加に伴う食料問題の対策の1つとして、栄養価や生産コストの面から昆虫を利用することが有益であるとの報告書を2013年に国連食糧農業機関がまとめた。現在食べられているのはほとんどが陸生昆虫で、水生昆虫は少ない。しかし、水生昆虫の一部はザザムシや孫太郎虫として日本では食用とされてきた。本研究では、比較的大型で採集しやすい水生昆虫であるヘビトンボ、ヒゲナガカワトビケラ、大型カワゲラを対象に食用昆虫としての可能性を探るため、水生昆虫の生物量や収穫のしやすさを河川において現地調査し、加えて水生昆虫食に対する意識調査を行なった。底生動物の生物量は0.1から7.5g/m^2の範囲で、うち食用昆虫の割合は平均で63%だった。また、生物量と捕獲努力量との間には正の相関がみられた。大型の水生昆虫を効率的に採集するには、降水や水生昆虫の生活史を考慮すると冬から初春に行なうのが適切であろう。昆虫食に対する意識では、見た目への抵抗感に関する記述が多くみられた。しかし、水生昆虫を食べる前より実際に食べた後の方が肯定的な意見が増えた。水生昆虫食の普及には、見た目の工夫を施し、抵抗感を打ち消す広報や教育によって、今後、水生昆虫が食材として受け入れられる可能性はあると結論付けた。

著者

三村 昌義

出版者

神戸山手大学

雑誌

神戸山手大学紀要 (ISSN:13453556)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.11-34, 2004-12-20

著者

佐々木 敏

出版者

日本食生活学会

雑誌

日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.231-233, 2018 (Released:2018-04-28)

参考文献数

10

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Measurement is a base of science. No progress exists in science, without measurement. However, measurement methods on diets, i.e., dietary assessment methods, have not been fully studied in Japan. Dietary assessment methods are science much more complicated and difficult ones than we have long believed and expected. In dietary assessments, there are many factors which induce measurement errors, both randomly and systematically. Two of most important factors are day-to-day variation of diets and underreporting of diets. "Validity" of a dietary assessment method is one of the important information which shows us how we use it and how much we can believe the data obtained from it. We, all researchers who are interested in diets, should be very careful for the validity of dietary assessment methods and the high-quality validation studies should be more encouraged.

著者

岡村美保子

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.804, 2018-01

著者

濱野恵

出版者

国立国会図書館

雑誌

調査と情報 (ISSN:13492098)

巻号頁・発行日

no.913, 2016-06-30

著者

牧 純

出版者

松山大学総合研究所

雑誌

松山大学論集 = MATSUYAMA UNIVERSITY REVIEW (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.26, no.6, pp.323-342, 2015-02-01

著者

大塚 康民 岩田 吉弘 菊川 あずさ

出版者

航空医学実験隊

雑誌

航空医学実験隊報告 (ISSN:00232858)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.153-161, 2007-09

著者

滝沢 光三

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.15, 1971-10-30 (Released:2012-11-27)

著者

芳年

雑誌

あづまにしきゑ

著者

井上 悦子 七堂 利幸 北小路 博司 鍋田 智之 角谷 英治 楳田 高士 會澤 重勝 西田 篤 高橋 則人 越智 秀樹 丹澤 章八 川喜田 健司

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.635-645, 2003-11-01 (Released:2011-03-18)

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風邪症状に対する鍼灸の予防、治療効果に関する多施設ランダム化比較試験 (RCT) の経緯ならびに現状について紹介した。パイロット試験では2週間の鍼治療が明瞭な効果を示したのに対し、多施設RCTによる同様な咽頭部への鍼刺激、さらには普遍的な間接灸刺激 (2週間) の効果は、いずれも300名を超す被験者を集めながら顕著なものとはならなかった。そこで、治療期間を最低8週間として、各施設においてパイロットRCTを実施した結果、より有効性が高まる傾向が認められた。これまでの臨床試験の経験や反省をふまえた議論のなかで、被験者の選択や対照群の設定、実験デザイン等の再検討の必要性が確認された。

著者

狩野 芳伸

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.10, pp.658-665, 2017-01-01 (Released:2017-01-01)

参考文献数

9

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対話システムの利用は近年産業界でも注目を浴びており,一般ユーザーが利用可能な対話システムも数多く提供されている。本稿では対話システムの概要について,実際のいくつかの対話システムの動作結果や対話システムの仕組みの概略,関連するタスクの内容を通じて,専門外の読者にもわかりやすく紹介する。そのうえで,一研究者の視点から,対話システムの現状と将来について議論する。

著者

吉次 公介

出版者

沖縄国際大学法学会

雑誌

沖縄法学 (ISSN:02870649)

巻号頁・発行日

no.32, pp.159-174, 2003-03