著者

気象庁予報部予報課

出版者

日本気象学会

雑誌

天気 = Tenki (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.430-432, 2011-05-31

著者

木下 仁

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.97, 2010-04-30

被引用文献数

1

著者

鈴木 寛一

出版者

日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 : Nippon shokuhin kagaku kogaku kaishi = Journal of the Japanese Society for Food Science and Technology (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.46, no.10, pp.657-663, 1999-10-15

参考文献数

14

被引用文献数

3 5

---

液状食品の粘性及び粘弾性を簡便・迅速に評価する新しい解析理論と測定法を提案した.共軸二重円筒の環状路に試料を入れ,内筒(プランジャー)を定速で上方又は下方に微小距離移動させる場合に内筒壁面に作用するずり応力を二重円筒の半径比,試料へのプランジャーの浸入距離,プランジャー移動速度等の条件で理論解析した.その理論から,ずり応力に含まれる粘性寄与分と弾性寄与分を分離して算出する方法を考案し,試料の粘度と粘弾性と求める理論式の有用性を検討した.用いた液体試料は,ショ糖水溶液等のニュートン流体とマヨネーズ,ケチャップ,ドレッシング,ガム類水溶液等の液状食品である.本研究で以下のことが明らかとなった.(1) 本法では,プランジャーを移動させる瞬間の荷重値から各試料の粘度(又は見かけ粘度)を測定できた.(2) 続くプランジャーの微小移動に伴う荷重値変化からt=0での接線を求めることで粘弾性が評価できた.(3) 以上の結果より,本研究で提案した粘性と粘弾性の測定理論と方法の有用性を認めた.

著者

山崎 貴之 進藤 良則 小島 謙一 佐々木 徹也

出版者

Japan Chapter of International Geosynthetics Society

雑誌

ジオシンセティックス論文集 (ISSN:13446193)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.201-204, 2014

被引用文献数

1

---

三陸鉄道北リアス線のハイペ沢橋梁は,東北地方太平洋沖地震による津波で壊滅的な被害を受けたが,復旧工事では津波による橋梁の流失を防ぐよう,補強盛土一体橋梁(以下,GRS一体橋梁)を構築した.スパンは33m+27m,橋長は60mと長く,上部構造は交差道路の建築限界を確保するため下路SRC構造とした.本稿は,GRS一体橋梁の適用にあたり,施工時に実施した各部材の計測工について報告するものである.

著者

安藤 剛

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.591, pp.48-53, 2014-05-12

---

GRS一体橋梁では両端だけで水平力を負担するので、構造上、橋長をあまり長くできない。橋桁のひずみや乾燥収縮で、盛り土の補強材の破損を招く恐れがあるからだ。現在の技術では60m程度が限界と鉄道・運輸機構は考えている。

著者

猪股 貴憲 斉藤 雅充 池田 学 小島 謙一 進藤 良則 玉井 真一 小田 文夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.II_135-II_144, 2016

被引用文献数

1

---

ジオテキスタイルを用いた補強盛土による一体橋梁(GRS一体橋梁)は,桁と橋台,補強盛土を一体化させる工法であり,補強盛土を含めた不静定構造物であるため,橋長の長い橋梁への適用時には,桁のコンクリートの収縮や温度伸縮等の経時的な挙動の影響が増大することが懸念される.そこで,大規模なGRS一体橋梁の経時挙動の把握を目的に,橋長60mの橋梁を対象に施工時から変位やひずみ等の計測を実施した. 構造物構築後1年半にわたる測定結果より,本橋はコンクリートの収縮による桁収縮は小さく,温度変化による桁の伸縮挙動は橋台竪壁背面の拘束度に応じて,夏季と冬季で異なる傾向があること等を明らかにするとともに,これらの経時挙動における構造物の応答特性に関する考察を行った.

著者

ロバート マーフィ

出版者

福島大学教育学部

雑誌

福島大学教育学部論集 人文科学部門 (ISSN:05328152)

巻号頁・発行日

no.53, pp.101-110, 1993-03-31

著者

吉武 久美子

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.163-169, 1988

---

This experiment was conducted to assess the recall scores of own and others' responses between conformers and non-conformers or between specialists and non-specialists. Fifty-six female college students (27 were music majors and 29 were not) were given a classical music task for 9 trials in which 6 trials were critical. After the task they were asked to write all of ownand others' responses during the task. Nonconformers recalled own and others' responses much more than conformers. And specialists recalled them much more than non-specialists. These results were discussed from the view point of tension reduction theory.

著者

田崎 敏昭

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.69-77, 1974

被引用文献数

1

---

本研究は斉一者, 同調者, 非同調者, 反同調者に対する反応を知覚レベルで把えようとする試みである.<BR>31名の大学生の被験者は, 斉一的, 同調的, 非同調的役割をするサクラのパートナーのいずれか2人と共に幾何図形の面積判断を行うという課題が与えられた. さらに, 面積判断の前後に距離知覚装置上で, パートナーの写真を知覚対象として距離定位させることが求められた.<BR>得られた結果は次のとおりである.<BR>(1) 被験者は, 面積判断後, 一致者の写真も不一致者の写真も, 装置上における定位位置を負の感情方向 (自己にとって, 不快な対象を定位させる方向) に変化させたが, その変化量に差はなかった.<BR>(2) 被験者は, 面積判断後, 斉一者の写真を正の感情方向 (自己にとって快な対象を定位させる方向) に変化させたが, 非同調者, 反同調者の写真は負の感情方向に変化させた.<BR>(3) パートナーが2人共同調者である場合, 被験者は面積判断後, 彼らの写真を負の感情方向へ変化させたが, 1人が同調者1人が斉一者である場合の同調者の写真は正の感情方向へ変化させた.<BR>このような結果は, 斉一者に対し被験者は正の感情負荷を行ない, 非同調者, 反同調者に対しては負の感情負荷を行なったためと解釈される.

著者

野村 泰弘

出版者

島根県立大学

雑誌

総合政策論叢 (ISSN:13463829)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.91-107, 2005-12

著者

白仁田 和久 筒井 光夫 森澤 仁 阿南 直幸 田中 卓也 服部 尚道

出版者

Japan Chapter of International Geosynthetics Society

雑誌

ジオシンセティックス論文集 (ISSN:13446193)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.383-388, 2013

被引用文献数

2

---

東日本大震災で甚大な被害を被った三陸鉄道北リアス線は,平成26年4月の全線開通を目指し,現在,小 本・田野畑間の復旧工事が進められている.本工事において,河川交差部の門形カルバートおよび道路交差部 の2橋梁部の計3カ所において,補強盛土一体橋梁(以下,GRS一体橋梁)が採用された.本報告は,これら GRS一体橋梁の施工事例を報告する.

著者

斎藤 完 リンデル グンナル

出版者

山口大学教育学部

雑誌

研究論叢. 第3部, 芸術・体育・教育・心理 (ISSN:02860597)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.107-115, 2014

著者

清水 龍瑩

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.1-21, 1992-12-25

被引用文献数

1

---

現在日本で高い業績をあげている企業は,個性的な経営を行い,しかも企業全体が活性化している企業である。社長の個性的な哲学が企業文化に深く浸透し,企業経営を個性化,活性化させる。社長のリーダーシップは,経営理念の明確化,戦略的意思決定の迅速化,執行管理の効率化の過程で発揮される。この経営理念は,社長の哲学と企業文化(=組織文化)との積集合としてあらわされる。本論文は,社長を創業者,2代目,生えぬき,天下りの4つのタイプにわけて,社長の個性,哲学が,そのリーダーシップによって,どのように企業文化に浸透し,どのように個性化,活性化を促進するかを検討する。創業者社長がいて,しかも現在急成長している場合,あるいは生えぬきで,しかも社長になる前に日の当らない部署を遍歴してきたため,企業内に多くの同調者をもっている場合,社長の個性は企業文化に浸透しやすい。逆に2代目社長でエリート経歴をもっている場合,あるいは生えぬき社長で,エリートコースを一直線に歩んできた社長のいる場合は,社長の個性が浸透しにくい。天下り社長の場合は,社員が従来の企業文化が環境変化に適応しなくなっていると思っているケースが多く,敵対買収などを除けば,社長の強力な個性が受け入れられやすく,案外,古い企業文化は修正されやすい。

著者

伊集院 郁子 髙橋 圭子 イジュウイン イクコ タカハシ ケイコ IJUIN Ikuko TAKAHASHI Keiko

出版者

東京外国語大学国際日本研究センター

雑誌

日本語・日本学研究 (ISSN:21860769)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-16, 2012

著者

櫻井 和彦 臼杵(小野) 昌子 古沢 仁 加納 学 東 豊土 澤村 寛

出版者

The Geological Society of Japan

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.113, pp.S153-S165, 2007

---

北海道の各地にある博物館や資料館の中には,地質や化石から地域の生い立ちを紹介する館園も数多くある.今回はその中から,北海道を横断する行程上にある五館を見学する.<br>三笠市立博物館(Stop2)・むかわ町立穂別博物館(Stop5)では,白亜紀に海だった北海道中央部を泳いでいたアンモナイトや,長頸竜・モササウルスなどの海生爬虫類化石を観察する.足寄動物化石博物館(Stop4)・札幌市博物館活動センター(Stop1)では,新生代に海だった北海道で進化を遂げたクジラやデスモスチルス,カイギュウなどの海生哺乳類化石について観察する.日高山脈館(Stop3)では,北海道の背骨とも呼ばれる日高山脈に産するさまざまな岩石を通じ,島弧的地殻の形成過程などについて考える.<br>このほか,日本の近代産業を長い間支えてきた石炭産業に関わる展示や,日高山脈など各地の自然環境に関する展示にもふれる.また移動途中には車窓より北海道の自然景観を実際に観察できるであろう.<br>各地域の生い立ちを地質・化石から紹介する博物館を,各館の学芸員による案内で見学しながら,北海道の生い立ちを思い浮かべてほしい.

著者

山田 あすか 木村 沙織 倉斗 綾子 佐藤 裕

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.22, no.51, pp.683-688, 2016

被引用文献数

1

---

By surveying pupils and school personnel on their evaluations and actual usage of the spaces, this paper aims to obtain information that will provide details on future proposals. The surveyed case was Elementary School A has various forms and settings of workspaces (WSs). As a result, it was found that the open spaces (composed of a series of small spaces of different scales and settings, which is a feature of elementary schools), have promoted pupils' spatial recognition and diverse activities. It is then, we believe that implementing these open spaces will promote various activities related to living, learning, and playing and expand schools' range of educational activities and choice of places.

出版者

総合研究大学院大学

巻号頁・発行日

2015

---

元資料の権利情報 : CC BY-NC-ND

出版者

総合研究大学院大学

巻号頁・発行日

2015

---

元資料の権利情報 : CC BY-NC-ND

著者

小沢 節子

出版者

花書院

雑誌

原爆文学研究

巻号頁・発行日

vol.8, pp.169-182, 2009-12

出版者

総合研究大学院大学

巻号頁・発行日

2015

---

元資料の権利情報 : CC BY-NC-ND