著者

村上 淳一

出版者

桐蔭横浜大学

雑誌

桐蔭法学 (ISSN:13413791)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.1-31, 2003-02-25

著者

清田 守

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会誌 (ISSN:24320374)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.1-25, 2019 (Released:2019-03-23)

参考文献数

64

被引用文献数

1

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近年イノベーション創出において、日本企業がGAFA各社など米国新興企業に後れを取っているとされる。新規事業やイノベーションにP2M手法を取り入れる際、21世紀の次世代型Next P2Mの多様性に対しどのように目標を設定し、運用するかが重要である。米国で成功している新興企業や著名な大学では、プロジェクト推進に、哲学、美術、歴史などのリベラルアーツ教育や知識を重要視していることが知られており、その発想や運用の点で日本企業が後れを取っている可能性がある。本研究では従来知られていなかったリベラルアーツとP2Mの関係を明確にした上で、リベラルアーツをとりいれる展開方法と体系を提案し、多様性のある次世代型Next P2M推進への指針を示す。

著者

堀 正

出版者

社団法人 腐食防食協会

雑誌

防蝕技術 (ISSN:00109355)

巻号頁・発行日

vol.18, no.9, pp.393-398, 1969-09-15 (Released:2009-11-25)

参考文献数

65

被引用文献数

2 1

著者

田能村梅士 著

出版者

明治法律学校出版部講法会

巻号頁・発行日

1901

著者

村田 由美

出版者

日本女子大学

雑誌

会誌

巻号頁・発行日

no.36号(終刊号), pp.161-168, 2019-10-25

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2016年12月、岩波書店が『定本 漱石全集』を刊行するにあたって、1996年版『漱石全集』第17巻に新たに収録された黒川漱石の俳句2句の削除、欠落の多かった俳句掲載紙の出典の再調査、熊本時代、地元紙「九州日日新聞」に掲載された俳句の出典の追加と全集未収録俳句の収録を岩波書店に申し入れた。しかし、刊行された『定本 漱石全集』第17巻には熊本時代の未収録俳句は掲載されず、故意に出典も省かれた。この巻について問題点を論じた。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1930年08月13日, 1930-08-13

著者

磯田 弦

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.127-133, 2018

著者

N. Y.

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.52, no.7, pp.N89-N90, 1978 (Released:2008-11-21)

著者

遠藤 由紀子 松本 弘之 松本 勉

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.48, pp.17-24, 2001-05-11

参考文献数

17

被引用文献数

3

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我々は, バイオメトリック認証技術の一つである指紋照合技術の安全性を評価する中で, ゼラチンにより作製したグミ製人工指が高い割合で指紋照合装置に受け人れられることを発見した. この事実は指紋照合装置の安全性に再考を迫るものであった. 一方, この認証方法が様々な環境で多くの人に安定して適用できることが求められているという観点で考えると, グミ製人工指は指紋照合装置に受け入れられにくい乾燥指をもつ人などへの救済手段となる可能性がある. 本稿では, グミ製人工指と乾燥した生体指について受入率の比較を行い, 両者の違いに関して人力された指紋画像のコントラストや柔らかさなどの観点からの議論を試みる.

著者

警眼社編輯部 編

出版者

警眼社

巻号頁・発行日

1902

著者

鮑 婧 加藤 道代

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.91.19208, (Released:2020-07-30)

参考文献数

27

被引用文献数

6

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The present study involves the construction of a measure called the Japanese version of the Parental Meta-Emotion Philosophy about Anger Questionnaire (PMEPA-J) and examination of its reliability and validity. Participants consisted of 272 mothers of children aged 2-5 years who completed the PMEPA-J and other questionnaires. Confirmation factor analysis yielded a 19-item, 4-factor structure with the following factors: Coaching, Non-Involvement, Dysfunction, and Dismissing. Cronbach’s α values were .75-.89 and ω values were .78-.89, which indicated adequate internal consistency. The sub-scales were correlated in the expected directions with other measures in the Parental Attitude and Parenting Self-Efficacy Scales. Coaching was significantly positively correlated with “Parenting Self-Efficacy”, “Acceptance and Child-Centeredness” and negatively correlated with “Inconsistent and Lax Discipline” as well as “Control”. In contrast, Non-Involvement, Dysfunction, and Dismissing were significantly negatively correlated with “Parenting Self-Efficacy”, “Acceptance and Child-Centeredness” and positively correlated with “Inconsistent and Lax Discipline” as well as “Control”.

著者

奥野 和久 黒田 浩一 松下 温

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.46, pp.395-396, 1993-03-01

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今日、予想以上の自動車の増大のために既存の道路網では対応できなくなってきている。このために自動車の集中する市街地の幹線道路や都市周辺の高速道路では渋滞が頻繁に発生するようになり、ドライバーの不満はいうまでもなく、これによる時間的損失は1990年度には全国でおよそ12兆円にもなると推計される。特に首都圏の交通ネットワークの要ともいわれている首都高速道路においては、もはや高速とはいえない次元に達している。首都高速道路が稼働状態にあるのは計画路線のまだ一部で、早急な建設が期待されているが、首都圏の地価高騰などの影響などを受けて遅れている。それらを改善するために東京外郭環状道路、中央環状線、東京港連絡橋(通称、レインボーブリッジ)などの新たな路線が建設または計画されておりその効果が期待されている。そこで本研究では首都高速道路の実際の交通流のデータをもとに東京外郭環状道路等の新路線が完成した場合の交通流の変化を考慮したシミュレーションを行い、渋滞の解消に関する効果について検討した。

著者

山口 豊 窪田 辰政 須部 宗生 杉山 三七男 下川 学 横沢 民男 松本 俊彦

出版者

国士舘大学21世紀アジア学会

雑誌

21世紀アジア学研究 (ISSN:21863709)

巻号頁・発行日

vol.11, 2013-03

著者

中野 淳一 渡會 由恵 光山 孝

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0611, 2008 (Released:2008-05-13)

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【目的】 腰部と関わりの深い股関節の機能が腰痛に及ぼす影響を検討した報告は多く存在する。しかし、腰痛を悪化させる姿勢と股関節機能の関係を検討した報告は少ない。臨床では座位の持続で症状が悪化する腰痛患者は股関節の屈曲可動域が制限され、立位の持続で症状が悪化する患者は股関節の伸展可動域が制限されている印象を受ける。そこで腰痛を悪化させる姿勢の違いと股関節可動域の関係を調査・検討した。【方法】 対象は当法人職員41名(男性14名、女性27名、平均年齢27.8±7.3歳)。 対象の腰痛の有無を調べ、腰痛の訴えがあった場合は、さらに座位または立位の持続による腰痛出現・増強傾向の有無を確認し、腰痛無群、座位型腰痛群、立位型腰痛群の3群に分類した。座位・立位ともに腰痛の訴えがあった場合は、より症状を強く訴える型に分類した。分類できない腰痛者や下肢症状のある者は対象から除外した。 内訳は腰痛無群16名、座位型腰痛群12名、立位型腰痛群13名であった。 次に対象の股関節屈曲・下肢伸展挙上(以下:SLR)・股関節伸展・腹臥位膝屈曲可動域を計測した。結果は左右の平均値を腰痛無群、座位型腰痛群、立位型腰痛群の間で比較した。検定はt検定を用い、有意水準5%未満とした。【結果】 股関節屈曲可動域の平均値では腰痛無群95.3±7.2度、座位型腰痛群90.6±6.6度、立位型腰痛群97.3±8.7度であり、腰痛無群と座位型腰痛群、立位型腰痛群と座位型腰痛群の比較において有意差が認められた(p<0.05)。腰痛無群と立位型腰痛群の間では有意差は認められなかった。 SLR可動域の平均値では腰痛無群60.3±11.3度、座位型腰痛群49.6±11.1度、立位型腰痛群59.2±8.7度で、腰痛無群と座位型腰痛群(p<0.01)、立位型腰痛群と座位型腰痛群(p<0.05)の比較において有意差が認められた。腰痛無群と立位型腰痛群の間では有意差は認められなかった。 股関節伸展可動域の平均値では腰痛無群13.4±5.2度、座位型腰痛群16.3±5.1度、立位型腰痛群14.4±6.2度で、各群間で有意差は認められなかった。 腹臥位膝屈曲可動域の平均値では腰痛無群127.7±26.2度、座位型腰痛群133.3±15.8度、立位型腰痛群136.0±11.0度で、各群間で有意差は認められなかった。【考察】 座位型腰痛群は腰痛無群・立位型腰痛群と比べ、股関節屈曲可動域・SLR可動域に制限がみられた。よって座位型腰痛者は股関節屈曲制限やハムストリングスの伸張性低下の為、座位時に骨盤が後傾する傾向が強くなり、腰痛の動態に悪影響を及ぼすことが示唆された。 また、股関節伸展可動域・腹臥位膝屈曲可動域には各群間で有意差は認められず、立位型腰痛群に特異な傾向は示されなかった。このことより、立位姿勢は座位姿勢と比べ個々の違いが大きく、股関節可動域が立位型腰痛の動態に及ぼす影響に特定の傾向はないことが今回の研究から推測された。

著者

武藤鉄吉 著

出版者

数理専修学院

巻号頁・発行日

vol.第1巻, 1931

著者

坂口 伸治

出版者

久留米大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1994

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今回の研究対象は高齢者と若年者の男女の喉頭である。研究方法は高齢者と若年者の声帯、各5例の標本を作製し、透過型電子顕微鏡と走査型電子顕微鏡で観察を行った。声帯の可塑性に大きな影響を与える線維成分(膠原線維と弾性線維)、基質の変化を電顕的に観察し加齢的変化を観察した。またこれらを産生する線維芽細胞の超微構造を観察しその加齢的変化を検討した。1.発声時に最も振動する声帯粘膜固有層浅層の弾性線維は、若年者の弾性線維と形態的に異なっており組織に弾力性を与える弾性線維本来の働きが低下していることが示唆された。このことから高齢者の声帯では粘膜固有層浅層の弾力性が低下しており、このことが声帯振動に影響を与え、声の老化の一つの原因になっていると考えられた。2.声帯の線維成分の産生は声帯の黄斑で主に行われる。高齢者声帯黄斑の形態学特徴は、線維芽細胞の形態的変化であった。線維芽細胞の数が少なくなっており、その多くは活動性が低下した、あるいは変性過程の線維芽細胞であった。またこのような線維芽細胞では膠原線維と弾性線維の産生が低下していた。高齢者声帯黄斑の線維芽細胞の形態的機能的変化は声帯靱帯などの声帯の線維組織の老化に影響を与え、声の老化に関与していることが示唆された。現在研究結果は、論文として投稿準備中である。またさらに高齢者声帯の超微構造の研究を進めている。

著者

舛田 ゆづり 田髙 悦子 臺 有桂 糸井 和佳 田口 理恵 河原 智江

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.58, no.12, pp.1040-1048, 2011 (Released:2014-06-06)

参考文献数

22

被引用文献数

3 3

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目的 近年,高齢者の孤立死が都市部を中心に社会問題となっている。この問題に対し,地域の見守り活動を推進していくことは喫緊の課題であるが,見守り活動を担う住民組織が直面する課題や方策に焦点化して明らかにしたものは見当たらない。本研究では,今後の都市部における孤立死予防に向けた地域見守り活動推進における住民組織が有しているジレンマならびにそれらに対処する方略を住民組織の立場から明らかにし,今後の実践の示唆を得ることを目的とした。方法 対象は,A 市 b 区 c 地区(中学校区)で見守り活動の実績のある住民組織の代表14人である。研究デザインは,質的帰納的研究である。データ収集は,フォーカスグループインタビュー法(FGI)を用い,テーマは,住民組織が地域の見守り活動を進めていく上で感じている困難や課題等とし,計 3 回実施した。データ分析は,FGI の逐語録から単独で意味の了解が可能な最小単位の単語や文章をコードとして抽出し,次いでコードの類似性を勘案してサブカテゴリとし,さらにサブカテゴリを抽象化してカテゴリとした。結果 住民組織における見守り活動の推進に向けた課題と取組みは個人,近隣,地域の 3 領域に抽象化された。まず,ジレンマについては【見守りの拒否や無関心】,【若年層での孤立や閉じこもり】,【家族が見守りをしない】,【近隣住民の関係性の希薄】,【新旧住民がつながりにくい】,【近所付き合いへの負担感】,【プライバシー意識の高まりによる情報共有の困難】,【見守りの担い手や集う場の資源不足】の各カテゴリーが抽出された。また,方略については【地域の中で 1 対 1 の関係をつくる】,【地域の集まりや輪へ引き込む】,【さりげない日々の安否確認を行う】,【助けが必要な人の存在を知らせる】,【生活の中で互いに知り合う仕掛けをする】,【近隣単位の小さな見守りのシステムをつくる】,【行政と住民組織が連携し地区組織を活かす】,【地域住民の信頼感やつながりを育む】が抽出された。結論 地域の見守り活動の推進に向けては,各住民組織が互いの活動や存在についてより理解を深めるとともに,連携が推進されるような機会の開催や場(ネットワーク)の整え,あるいはそのような風土を地域につくっていくための検討が必要である。

著者

赤井 益久 岡田 充博 澤崎 久和

出版者

名古屋大學中國文學研究室

雑誌

名古屋大學中國語學文學論集 (ISSN:03875598)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.21-47, 2014-08

著者

羽鳥 徳太郎

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.439-459, 1986-02-07

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寛文・明和日向灘津波および宝永・安政南海道津波について,史料をもとに大分・宮崎県沿岸各地を現地調査し,津波の高さ,浸水域の広がりを考察した.寛文津波は宮崎平野に広く浸水し,津波の高さは4~5mと推定される.明和津波は大分県沿岸で2~2.5mの波高があり,津波よりむしろ地震災害が上回った.津波マグニチュードは,それぞれm=2と1に格付けできる.両津波の震度・波高分布および地殻変動の記録を近年の日向灘津波と比べると,波源域はいずれも沿岸付近にあったとみなされる.一方,宝永南海道津波は大分・宮崎県沿岸各地の集落に溢れ,津波の高さは3~4.5mに達している.また,熊本・長崎県沿岸にも浸水記録があり,30分程度の長周期波が卓越したことを暗示する.安政南海道津波は宝永津波よりやや小さく,大分・宮崎県沿岸の波高は2~3mと推定される.両津波の規模および震度が1946年南海道津波を上回り,予想以上に九州各地に強い影響を与えていることから,波源域が1946年津波のものより四国の南西沖に伸びていたことを考えさせる.

著者

羽鳥 徳太郎

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.547-570, 1982-01-08

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The west coast of Kii Peninsula and Shikoku, western Japan, suffered severe damage from the three Nankaido tsunamis of 1707, 1854 and 1946. There are many old monuments of the 1854 Ansei tsunami along the Kochi coast. Old documents on the Hoei (Oct. 28, 1707) and Ansei (Dec. 24, 1854) tsunamis along the southwest coast of Kochi Prefecture were collected during the present field investigation and illustrated in this paper. Based on the documents, the inundation heights of the 1707 Hoei and 1854 Ansei tsunamis were surveyed by handlevel and compared with those of the 1946 Nankaido tsunami (Dec. 21, 1946). The inundation heights (above M. S. L.) of the 1854 Ansei tsunami along the southwest coast of Kochi averaged 5.5 meters. Those of the 1707 Hoei tsunami averaged 7.7 meters with maximums of 10 meters at places. Although the inundation heights of the 1946 tsunami along the entire Pacific side of Shikoku were nearly uniform, the patterns of height distribution along the west coast of Shikoku for the 1707 and 1854 tsunamis differ significantly from those of the 1946 tsunami. The inundation heights of the 1854 Ansei and 1707 Hoei tsunamis on the western Shikoku coast were 1.5 and 2.1 times respectively, higher than those of the 1946 tsunami. This suggests that the rise times and/or the amount of the slip displacements on the west part of the fault might be different.