著者

飯田 康紀

出版者

上越教育大学学校教育実践研究センター

雑誌

教育実践研究

巻号頁・発行日

vol.26, pp.163-168, 2016-03

著者

浅井 友詞

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.40, no.8, pp.538-539, 2013

著者

松永 秀俊 上田 周平 藤縄 理 安田 大典 武田 功

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101290-48101290, 2013

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【はじめに、目的】多くの養成校においてアドミッションズ・オフィス(以下AO)入試が採用されている。AO入試は学生の個性や学ぶ意欲をアピール出来る反面、成績の低下が心配されている。また、進級が出来ない学生の中にAO入試での入学者の割合が多く占める様になり懸念されるところであるが、AO入学に関する論文は散見する程度であり、今後、入試形態を考慮する材料になることを期待し、今回、調査を行った。【方法】対象は平成21年4月に理学療法学科に入学した学生51名(男性31名,女性20名)(平均年齢18.1±0.4歳)とした。ただし、不安検査のみは正確性を高める目的で信頼性に問題のある無応答が10個以上ある者と妥当性に疑いのある嘘構点が11点以上の者の計2名は除外した。その結果、不安検査は対象者49名(男性30名,女性19名)(平均年齢18.1±0.4歳)を対象とした。 方法は対象者全員に対し、入学式後、前期講義開始前に行われたオリエンテーション終了後にManifest Anxiety Scale(以下MAS)を用いた不安検査とアンケートを行った。アンケートの内容は大学入学試験での初回受験日、年齢、性別、実家またはアパート・下宿等・その他からの通学かを尋ね、さらに実家と大学間の距離を確認するために実家に最も近い駅名(JR,私鉄,地下鉄)を所在県名とともに記載させた。さらに、入学後4年目に最終学年への進級が出来たか、または、進路変更・休学・留年等で出来なかったかを調査した。これらを基にAO入試での入学学生(以下、AO群)とそれ以外での入学学生(以下、一般群)間での比較・検討を行った。 統計処理は性別・通学方法・進級の可否の比較にはカイ二乗検定、年齢・実家からの距離にはマンホイットニーの検定、MASの比較には対応のないT検定を用い、危険率5%未満を有意確立とした。【倫理的配慮、説明と同意】調査に当たっては対象者全員に口頭でその主旨を伝え,協力の意志の有無を確認した。【結果】AO群は男性7名、女性3名、実家から通学している者6名、アパート・下宿等から通学している者4名、実家からの距離57.6±64.0km、年齢18.0±0.0歳、進路変更等なし4名、進路変更等あり6名、MASの点数18.6±5.3であった。AO群にはMASの不適格者がいなかったため、MAS対象者も全て同数であった。一般群は男性24名(MASの対象者は23名)、女性17名(MASの対象者は16名)、実家から通学している者22名(MASの対象者は20名)、アパート・下宿等から通学している者19名(MASの対象者は19名)、実家からの距離121.8±145.2km(MASの対象者は125.8±147.8km)、年齢18.1±0.4歳(MASの対象者は18.2±0.4歳)、進路変更等なし30名(MASの対象者は28名)、進路変更等あり11名(MASの対象者は11名)、MASの点数20.8±7.8であった。一般群にはMASの不適格者2名がいたため、MAS対象者の数値を別に記載した。これらの数値をAO群と一般群間で統計処理した結果、全てに有意差は無かった。【考察】岡本らはAO入学学生のメンタルヘルス問題の実態を把握し、支援の方法を検討した結果、AO入学学生のメンタルヘルス問題に関して、学生担当教員等の助言などのプライマリケアが必要であると同時に、早期からのサポート体制を検討していくことが重要であると述べている。また、八木らは入学者選抜におけるAO方式の有用性を検討した結果、AO方式による選抜が良好な結果をもたらしていることが検証されたと述べている。この様にAO入試による入学者に対する報告には様々な意見があり、その特徴について統一見解を得るための調査・検討は重要であると思われる。ただ、今回の結果から有意差が認められなかったことからAO群の特徴は見出せず、AO群と一般群には差はないと言う結果であった。しかし、対象者数を増やすことで有意差が得られる可能性があるものが認められたため、今後、さらに研究を続ける必要性を感じている。【理学療法学研究としての意義】AO入試を採用している理学療法の養成校は多い。しかし、AO入試は近年導入されたもので、その影響について論じられたものはほとんど無い。今後、入試形態の違いによる学生の特徴を把握し、それを理解した上での学生への対応が必要と考え、研究の継続の必要性を感じている。

著者

福田 市朗

出版者

摂南大学

雑誌

経営情報研究 (ISSN:13402617)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.65-90, 2003-02

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本論文は、規範的な意思決定モデルを代表する期待効用理論に対する心理学的な問題点を指摘し、記述的な意思決定モデルとしてカーネマンとタベスキィー(Kahneman & Tversky, 1979)が提示した「見込み理論(prospect theory)」の紹介とその意義について論じている。2つの理論は排他的な関係にあるものではなく、相補的な関係にある。ここで問われていることは意思決定における人々の思考作業の合理性である。規範モデルが批判する"非合理な(irrational)"な私達の意思決定は、状況に応じた価値体系の構成や不確かさに対する心理学的な態度特性を示し、それ自体の目的性を示している。私達の価値体系は決して固定的なものではなく、可変的である。心理学によれば、私達の決定は未完結で開かれた決定であることが多く、公理系によって限定された領域で求められている合理性から逸脱しやすいと考えられる。心理学が問題にする意思決定理論は人間の特性に基づいた理論であり、合理性を前提としている規範的モデルと異なる。選好の逆転やリスクに対する態度変容、決定における信念の主観的な重みづけなどは規範的なモデルの主張する合理性から逸脱しているが、その合目的性は否定できない。意思決定における心理学的なアプローチは規範的なモデルに対する合理性の再検討と私達の決定を導いている思考作業の解明を求めているのである。

著者

松宮 孝明

出版者

法と心理学会

雑誌

法と心理 (ISSN:13468669)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.22-27, 2001-10

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本稿は、「交通事故における刑事過失責任の意味と機能」を論ずるものである。「原因」という概念は、それが使用される文脈によって多様である。刑事責任追及は、出来事をある個人ないしその誤りのせいにするシステムである。そのためには個人の過失、つまり不注意が必要である。ところが、注意は社会的脈絡によって決まる。情況が悪いときは過大な期待がなされることもあるし、状況がよければたいした期待はされないこともある。しかし、人間の能力には限界があり、かつ人間のエラーは不可避である。ときには、刑事責任追及および処罰が、交通事故の予防にとって逆機能的に働く場合もある。本稿は、合衆国やヨーロッパにあるような交通事故調査とそのための独立の調査委員会の必要性をも含めて、刑事処罰の合理的な役割と限界について指摘し、法学と心理学の課題を明らかにするものである。

著者

土本 武司

出版者

判例時報社

雑誌

判例時報 (ISSN:04385888)

巻号頁・発行日

no.1971, pp.164-169, 2007-09-01

著者

稲垣 悠一

出版者

日本刑法学会 ; 1950-

雑誌

刑法雑誌 (ISSN:00220191)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.206-220, 2016-02

著者

小川 進

出版者

神戸大学

雑誌

國民經濟雜誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.188, no.6, pp.39-51, 2003-12

著者

小林 ミサヲ 恩田 京子

出版者

東海学園大学

雑誌

紀要 (ISSN:02858428)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-8, 1966-05-20

著者

安藤 昭代 鳥居 よし子 神戸 鉦子

出版者

東海学園大学

雑誌

紀要 (ISSN:02858428)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1-8, 1970-12

著者

来山 真 伊藤 雄一 大西 克彦 山内 豊樹 レベッカ ウエスト ブルック

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 : 映像情報メディア (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.202-204, 1999-02-20

著者

市川 ひろみ

出版者

神戸大学大学院国際協力研究科

雑誌

国際協力論集 (ISSN:09198636)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.141-161, 1995-12

著者

中丸 茂

出版者

駒澤大学文学部社会学科研究室

雑誌

駒沢社会学研究 (ISSN:03899918)

巻号頁・発行日

no.29, pp.103-119, 1997-03

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本論文は、態度について随伴性の観点より考察することにより、社会心理学と行動分析学が一つのパラダイムを共有することの有効性を提唱するものである。態度は、社会心理学において、潜在的な説明変量として取り扱われるが、その測定には質問紙法や評定尺度法が用いられることが多く、ゆえに、測定されたデータは言語行動である。社会心理学では、そこで得られた言語行動が態度を表すものとし、行動の理解・説明・予測に使用される。測定データである言語行動を態度(言語行動としての態度=態度行動)として取り扱うことにより、態度を他の言語行動と同様に、タクト、マンド、イントラバーバル、エコーイック、オートクリティックに分類可能であり、これらの観点からの新たなる研究テーマが導かれるであろう。また、態度行動は、随伴性形成行動の目的行動として、そして、ルール支配行動のルールとして取り扱うことが出来る。随伴性の観点から態度を研究することにより、社会心理学の知見を行動分析学においても共有することが可能になり、さらに、心理学における態度の研究テーマを拡げていくことが可能性となる。

著者

梁 益模

出版者

東京外国語大学

雑誌

Quadrante : クヴァドランテ : 四分儀 : 地域・文化・位置のための総合雑誌 (ISSN:13445987)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.403-415, 2008-03

著者

加澤 昌人

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大学大学院紀要. 文学研究科篇 (ISSN:18833985)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.69-85, 2014-03-01

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本論では、米沢藩二代藩主上杉定勝を生涯にわたって支えた直江兼続の妻おせん(後室=上杉家の呼称)の人物像を『上杉家御年譜』を中心にして論じ、次の点を明らかにした。兼続の死後も後室のために直江家は藩によって維持され、後室は、定勝に対し助言を行い、藩の上級役人を自由に動かせる立場にあること、藩主の婚家である大名家と応対ができ、幕府の証人にもなるという、大きな力を持ち特別な立場にある姿を明らかにした。また、後室の前夫直江信綱出自の総社長尾家の再興と、後室を上杉家の一員として高野山において供養するという点から、定勝の後室に対する生前と死後の孝行について明らかにし、後室が定勝の母としての立場を持つことも指摘した。さらに、直江家関係の文書が上杉家文書に多数含まれることと、その保存状況から、これらの文書は後室から定勝へ継承されたもので、ここでも両者の密接な関係を指摘した。

著者

益田 実

出版者

三重大学社会科学学会

雑誌

三重大学法経論叢 (ISSN:02897156)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.51-103, 2006-03

著者

佐々木 良一

出版者

地方公共団体情報システム機構

雑誌

J-LIS = ジェイリス : 地方自治情報誌 (ISSN:21884943)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.31-35, 2016-05

著者

木村壮太

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.4, pp.1-6, 2013-12-02

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近年,中小企業への標的型攻撃の件数が増加している.その一方で,中小企業でも BYOD が普及しつつあり,会社統制しにくい端末を介した情報漏えいの増加が考えられる.情報セキュリティへの投資額を考慮すると,中小企業では従業員の意識向上が最も効果的で,座学よりも演習・体験型教育が有効と考える.また,標的型攻撃だけではなく多様な攻撃に対する意識向上が必要となる.そこで,我々はソーシャルエンジニアリングの観点を導入した攻撃方法の統合マップと,それに基づいた体系的な演習が可能な教育訓練用システムを開発した.現在,このシステムを用いて社内での試験運用を実施中である.今回は統合マップ,教育訓練用システムの構成,実施済みの演習の結果について報告する.

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュータ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.849, pp.68-73, 2013-12-12

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「標的型攻撃」による被害が相次いでいる。国内では、2011年後半に、三菱重工業や国会を狙った攻撃が発覚。以降、企業や官公庁を狙った攻撃が継続的に報告されている。 2012年に全国の警察が確認した標的型攻撃のメール(標的型メール)は1009件。

著者

岡田 俊

出版者

至文堂

雑誌

現代のエスプリ (ISSN:04352165)

巻号頁・発行日

no.513, pp.117-123, 2010-04