著者
白井 嵩士 榊 剛史 鳥海 不二夫 篠田 孝祐 風間 一洋 野田 五十樹 沼尾 正行 栗原 聡
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
JSAI大会論文集
巻号頁・発行日
vol.2012, pp.1C3OS121, 2018-07-30

<p>ソーシャルメディアでは多くのユーザーが活発な情報交換を行っており、情報が短時間で拡散するという特徴がある。しかし、これらの中にはデマ情報も含まれており、デマ情報の拡散が問題視されている。本研究ではTwitterにおけるデマ情報およびデマ訂正情報の拡散に焦点を当て、これらの拡散の様子を解析するとともに、感染症の伝播モデルを応用した拡散モデルを提案し、早急なデマ拡散の収束を目的とする方策を検討する。</p>
著者
多仁 照廣
出版者
敦賀短期大学
雑誌
敦賀論叢 (ISSN:09135960)
巻号頁・発行日
no.14, pp.1-11, 1999
著者
塚田 浩二 高林 哲 増井 俊之
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.43, no.12, pp.3718-3721, 2002-12-15
参考文献数
14
被引用文献数
5

本論文では,Web上のリンク先の情報の鮮度が直感的に分かる情報視覚化システム「廃れるリンク」を提案する.実世界のモノは古くなると徐々に外見的に廃れていき,一目で鮮度が判別できる.廃れるリンクはこうした実世界の「モノが廃れる」メタファをWebページに適用し,リンク先のページの鮮度に応じてリンクが「廃れていく」視覚化効果を与えるシステムである.本システムを利用すれば,ユーザはリンクの鮮度を一目で判断し,より効率的にWebを閲覧できる.In this paper,we propose a new information visualization system called the Dying Link,that can help users intuitively tell the freshness of linked information in a web page.Many real-world objects change their appearances through ages,and we can see how old they are simply by glancing at them.We applied the metaphor that ``old object become worn in the real-world'' to a web page and developed Dying Link system that adds aging visualization to links in the page according to how old the linked pages are.Using our system, users can easily tell how fresh the linked pages are,only by glancing at the appearances of the links in a web page for efficient web browsing.
著者
谷川 嘉浩
出版者
京都大学大学院人間・環境学研究科
雑誌
人間・環境学 (ISSN:09182829)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.89-99, 2018

本稿は, 経験を書くこと, 生活を記録することをめぐる鶴見俊輔の思想を探索する. 彼の思想を貫くのは, 日本の知識人が状況変化に応じて態度転換していったことへの批判である. その場の解答をなぞるだけの優等生は, 知的独立性を失いがちなのだ. これへの対処として, 自身の経験に基づく作文に鶴見は注目した. 本稿の目的は, 自己を含む状況全体を相対化する契機を, 鶴見がどのように確保したのかを明らかにすることである. 彼の「方法としてのアナキズム」に基づき, 生活綴方論以降の彼の作文論で, 当初の想定と現実との齟齬への注目が重視されること, そして, 齟齬と対峙する人間の力を「想像力」に帰したことを明らかにする. さらに, 想像力が繰り返し立ち返る場となるように, 鶴見が提出した経験を書く際の基準について, 後年展開された彼の文章論を踏まえて論じる.
著者
寺沢 拓敬
出版者
関東甲信越英語教育学会
雑誌
関東甲信越英語教育学会誌 (ISSN:21858993)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.71-83, 2013

This paper examines Japanese workers' needs to use English for occupational purposes, employing a statistical analysis of several datasets from social surveys based on a random sample of the entire workforce in the country. Although many policy makers, business leaders, and English language teachers often emphasize the occupational importance of English proficiency, there has been little research which precisely estimates how many workers are required to use English in their workplaces. Therefore, a secondary analysis was conducted using five datasets with a random sample: Japanese General Social Surveys (2002, 2003, 2006, and 2010 versions) and Working Person Survey (2000). The results show that (1) less than 10% of the respondents use English in workplace, (2) about 40% feel the needs to use English, and (3) the responses vary widely according to their demographic and occupational factors such as type of job, educational background, and firm size. Based on these findings, the paper discusses the validity of foreign language education policies of the Japanese government.
著者
坂巻 英一 亀井 悦子
出版者
Japan Industrial Management Association
雑誌
日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)
巻号頁・発行日
vol.65, no.1, pp.39-50, 2014

2011年3月11日に発生した東日本大震災では,停電により通信手段が途絶する中,Twitterを始めとしたSNSが情報伝達手段として力を発揮した.Twitter上では,どこで誰が助けを求めているのか,今,何が不足しているのか,といった情報が被災地から次々に発信され,こうした情報を基に行政や自治体は,被災地で起きていることをリアルタイムに把握することができた.一方で,Twitter上には嘘やデマ情報も多く,情報の解読の多くは手作業により行われた.そのため,状況の把握に手間や時間が掛かる,といった課題も指摘されていた.本研究ではInformation Valueや単純ベイズ分類器を用いて,つぶやきデータを分析し,つぶやきの中から震災と関連のあるキーワードを機械的に抽出する手法について提案する.そして,キーワードを基に被災地の現状をリアルタイムに把握することが可能であることを示す.併せて,本研究で使用する単純ベイズ分類器と古典的な分類アルゴリズムであるSVMを比較することにより,つぶやきの分類においては,単純ベイズ分類器はSVMと同程度の分類能力があることを検証実験により実証する.
著者
青山 浩一郎
出版者
多摩大学
雑誌
経営・情報研究 : 多摩大学研究紀要 (ISSN:13429507)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.1-22, 2002

1990 年代以降、大量に発行されてしまった国債を今後どうするかは、現在のわが国で最大の政策課題になってきた。2000 年度あたりまで、正確には森内閣までは、景気回復を最優先して国債の累増には眼をつぶるというのが政府の方針であった。小泉内閣が登場してから、国の債務累積を抑制しようということに政策の方向が転換した。「国債発行を30 兆円以内にとどめる」というのが、小泉首相の最初の具体的メッセージであった。それ以来、国債問題が国会でも、マスコミでも、霞ヶ関でも、あらゆる機会にとりあげられている。政府や日本銀行はホームページに国債コーナーを設け、広報活動にもつとめている。 しかしながら、経済用語として、国の政策手段として、この国債ほどわかりにくいものはめずらしい。専門家が使っている用語と、普通の国民が理解できる用語がちがうのだ。結果的に専門家の用語は、事実の隠蔽になっていることが多い。典型的な例が「国債発行30 兆円」である。「敗戦」を「終戦」と表現したのとおなじで、政府の国民にたいする欺瞞として、これほど大がかりなものは少ない。わかりやすく「国債の新規発行あるいは増発30 兆円」と、なぜ表現しないのだろうか。 そう思ったのが、今回の執筆動機である。 この小論では、国債をめぐる、政府の国民にたいする欺瞞、専門家が一般の人たちにあたえている誤解のいくつかを、できるだけ明らかにしてみたい。 そして、一般国民や多くの投資家が国債問題を正しく認識できるためには、どうしたらよいかを考えてみたい。とりあえず言えることがいくつかある。わが国最大の課題である国債に関して、政府や日本銀行は正確で平易な広報活動を展開していただきたい。とりわけ財務省、総務省、首相官邸は、債務者としての説明責任を自覚して、急いで本格的な広報にとりくまなければならない。そのとき、専門家の間でしか通用しない言語でなく、国民にむかって普通の言葉と論理を使って説明していただきたい。わが国では、第2 次大戦前後の経験を最たるものとして、国民は結果的に政府が推進した貯蓄奨励にしたがった結果、手痛い損失をこうむった歴史がある。国民は今後とも政府の言うことを、うたがいながら監視する必要がある。マスコミは国債問題をもっと正確に報道しなければならない。論者をふくめて金融・資本市場の研究者はもっと、国債問題の研究と発表をふやして、国民が正しい認識
著者
尾世川 正明 森尾 比呂志 野本 和宏 西澤 正彦 貞広 智仁
出版者
一般社団法人 日本救急医学会
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.13, no.11, pp.703-710, 2002
被引用文献数
2

成田赤十字病院は新東京国際空港に近接しており,外国人旅行者の救急患者を診療する機会が多い。本報は当院救命救急センターに1993年から2000年までの8年間に入院した旅行中の外国人救急患者82人(男性50人,女性32人:年齢15-82歳,平均年齢47.7歳)を検討した。患者の国籍は米国が31人と最も多く,次いで東アジア29人で,患者の国籍は22か国に及んだ。55人は英語を話したが,英語を解さない24人とはコミュニケーションをとることが最も深刻な問題であった。このようなケースでは,病歴聴取,治療上のインフォームドコンセントの取得,病状説明などが入院時ほとんど不可能であった。疾患の内訳は,消化管疾患(消化管出血,穿孔,腸閉塞,急性虫垂炎など)22%,循環器疾患(急性心筋梗塞,心不全)16%,外傷18%,中枢神経系疾患(脳血管障害,癲癇など)15%,呼吸器疾患(呼吸不全,肺炎など)7%,その他の疾患22%であった。18人(22%)の患者がICU/CCUに入室した。転帰は62人で軽快,不変が10人,簡易な処置で帰国した者3人,死亡7人(9%)であった。ICU/CCU入室率,死亡率ともこの時期の救命救急センター入院患者よりも高かったが,多くの患者が可及的早期の退院と帰国を希望した。そのため入院期間は短く,3日以下が36人,4-10日が19人,11-20日が15人で,全体の平均在院日数は10.8日であった。帰国時,病状のため医療者(医師および看護婦)の付き添いを要したケースが12人,家族もしくは関係者の援助を要したのは20人であった。帰国時,13人は車椅子を使用し,7人はストレッチャーで搬送された。外国人旅行者の救急医療は言語や医療費の問題に加えて,早期退院や早期帰国などの要望を実現するため,病院とスタッフに特例的な努力を強いる。行政は,このような医療を担当する病院に効果的援助を検討するべきである。
著者
髙橋 裕次
雑誌
書道学論集 : 大東文化大学大学院書道学専攻院生会誌 (ISSN:13489313)
巻号頁・発行日
no.15, pp.A29-A35, 2018-03-31

デジタルマイクロスコープを使って料紙を観察していると、たとえば掛幅装などの場合、料紙の重さを計れないため、料紙の特性を検討するための密度を知ることができないなどの困難に遭遇する。また透過光による観察で、表装の肌裏、増裏、総裏など裏打ち紙の繊維の影が一緒に写ってしまい区別ができないこともある。そこで、繊維の形状や添加物などをより把握しやすくする方法がないかと考えていたところ、顕微鏡の開発に携わっている技術者との会話のなかで、最新型の顕微鏡のもつEDOF(強化被写界深度)機能を応用して、繊維の状態を把握できるかもしれないと考えるにいたった。EDOFは、焦点距離の異なる一連の画像を組み合わせて一枚の画像を合成することにより、被写界深度(焦点の合う範囲)を拡大するものである。料紙に下からの透過光をあてながらEDOF機能をもつ顕微鏡で撮影した、焦点距離の異なる一連の画像をそれぞれに分析することで、内部の繊維、添加物の状態と、その正確な位置が確認できる。料紙の現状を損なわずに、その内部の様子を容易に観察することが可能になれば、料紙の研究もさらに進展すると思われる。
著者
定森 亮
出版者
慶應義塾経済学会
雑誌
三田学会雑誌 = Mita journal of economics (ISSN:00266760)
巻号頁・発行日
vol.110, no.1, pp.37-64, 2017-04

本稿では, 16世紀前半のイタリアに生きたマキァヴェッリと18世紀前半のフランスに生きたモンテスキューにおける, 古代ローマの共和政から帝政への歴史的変容に関する分析の相違を明らかにする。マキァヴェッリは『ディスコルシ』で, 共和政ローマの公民権の基礎となる土地所有を重視した結果, 動産に関する経済分析を欠落させたのに対して, モンテスキューは『法の精神』で貨幣の導入, 相続法の歴史を議論する。これらの関心の相違が各々のローマ史解釈にどのように反映されているかが主題となる。In this study, we will clarify the analytical differences between Machiavelli in Italy in the first half of the 16th century and Montesquieu in France in the first half of the 18th century with respect to the historical transformation of ancient Rome from a Republic into an Empire. Machiavelli's The Discourses lacks an economic analysis of movables because of its emphasis on land ownership, which is the foundation of Republican Roman citizenship, while Montesquieu's The Spirit of Laws casts light on the importance of the introduction of money in Rome and addresses its history of inheritance laws. This study demonstrates how these differences of interest in each thinker are reflected in their respective ways of interpreting Roman history.論説
著者
与那覇 恵子 Yonaha Keiko 名桜大学国際学群
出版者
名桜大学
雑誌
名桜大学紀要 (ISSN:18824412)
巻号頁・発行日
no.19, pp.31-42, 2014

1945年6月牛島司令官の自決により沖縄戦は終結へと向かい, 戦争で疲弊した米軍占領下の沖縄で早くも7月下旬には, 英語が必修として初等学校 (小学校) で教えられ始めた。しかしながら,米軍政府の命によって始まったこの必修の小学校英語教育は, 1953年に7年間の短い歴史を閉じる。 「必修の小学校英語教育はなぜ継続されなかったのか?」このリサーチ・クエスチョンに筆者は5つの要因を挙げる。 ①教科書不足 ②沖縄側の教員不足と質の低下 ③米軍政府の英語教育者不足 ④英語国語政策への沖縄人の反対 ⑤米国の対沖縄政策の変化である。 本論の構成として1章において, 米軍政府による小学校設立の目的と小学校教育の状況, 英語の教育課程という諸点から必修の小学校英語教育の開始から終焉までの大まかな流れを掴む。 2章から, その必修の小学校英語教育が継続しなかった5つの要因のそれぞれについて各節を設け述べており, 3章は結論である。米軍占領下の沖縄における小学校の必修英語教育の短い歴史は, 言語教育と政治の関係・占領者と被占領者の関係を象徴するものである。本論は「必修の小学校英語教育はなぜ継続されなかったのか?」の疑問に答えを提供するだけでなく, それらの関係を浮き彫りにするという観点からも意義深いものであると考える。Just after the end of the Pacific War, as early as July, 1945, English became a compulsory subject in elementary schools in war-ravaged Okinawa. However, compulsory English education ended in 1953, with a short span of seven years. "Why was compulsory elementary school English education Discontinued? The author presents five factors: ① shortage of teaching materials; ② shortage of teachers; ③ shortage of educators in the U.S. military government; ④ Okinawa's opposition to the U.S. language policy; and ⑤ a change in the U.S. policy towards Okinawa. This paper consists of three chapters. The first chapter explains the aim of elementary school education, its situation and content, and the curriculum of English. In the second chapter, each of the five factors which led to the failure of compulsory elementary school English education is explained. The third chapter is for the conclusion. This paper attempts to make a meaningful contribution in explaining the era en-compassing compulsory English education in elementary schools and the interacting forces of language education and the relationship between the occupier and the occupied.