出版者
日経BP社
雑誌
日経ベンチャ- (ISSN:02896516)
巻号頁・発行日
no.226, pp.52-55, 2003-07

やまだ・のぶふさ●1963年12月愛知県生まれ、39歳。86年に愛知学院大学を卒業後、テレビ制作会社勤務を経て、94年、結婚式の二次会をコーディネートするモックを創業。その後、企業の宴会ビジネスにも進出。2003年4月、東証マザーズに上場した。【本社所在地】愛知県名古屋市中区錦2-3-9 1052(222)6211東京・銀座にある「i-MOCサロン」。
著者
塩田 昌弘
出版者
大手前大学・大手前短期大学
雑誌
大手前大学論集 (ISSN:1882644X)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.139-174, 2011

朝日新聞を創刊し、日本を代表する新聞社に育て上げた村山龍平(1850〜1933)は、阪神間(神戸市東灘区御影町)にある香雪美術館の美術作品のコレクターとして知る人ぞ知る人物である。一方、村山龍平の生まれた伊勢国田丸(現在の三重県度会郡玉城町田丸)には、村山龍平の功績を顕彰した村山龍平記念館が建っている。村山龍平とはどの様なことを成し、なぜ現代にもその影響を与えている人物なのか。村山龍平は幕末に生をうけ、田丸藩の士族として活躍、明治維新後、大阪に移り住み、明治・大正・昭和のわが国の激動期を逞しく生き抜き、世界の朝日(新聞)を創り上げ、文化に多大の功績を残した人物である。まさに、新聞界の英傑の名に相応しい。この小論では、村山龍平の人となりと当時の社会の動き、村山龍平記念館の活動と建築について考察しようと思う。さらに、香雪美術館の所有する旧村山家住宅(国重要文化財)を併せて紹介しようと思う。小論により、近代日本の黎明期を生き抜き、実業界のみならず文化・美術の方面にもその才能の華を咲かせた村山龍平の成そうとした志のもつ今日的な意義を考察したい。
出版者
独立行政法人 海上技術安全研究所
雑誌
船と海のサイエンス : 船と海の総合誌
巻号頁・発行日
vol.1, no.2002, pp.60-63, 2002-08-20

世はあげてスピード時代、船舶の世界でも「より早く、より強く、より安全」な船造りが要請されている。創業以来、これをモットーに掲げて成長を遂げてきたのが、今回ご紹介する墨田川造船株式会社である。高速船艇の建造にかけては、わが国屈指の永い伝統と技術を誇る同造船所に石渡博社長を訪ね、高度な建造技術の実績を支えてきた努力や信念、また新たな時代への展望と抱負を語っていただいた。
著者
Imai T. SAKAI Seiichi
出版者
東北大学
雑誌
Tohoku journal of agricultural research (ISSN:00408719)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.125-171, 1961-08-30
被引用文献数
4
著者
田嶋 一夫
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.26, no.7, pp.554-567, 1983

日本語によるデータの世界が, ほぼ無限の文字から形成されることから, 可動性のある文字セット (オープンキャラクタセット) が必要になることを論証した。またこの問題点として, 漢字における異体字の問題があることを明らかにし, これがコード化法では解決不可能であることを分析した。その上で国家的規模における文字セットコントロールシステムの必要性を提案した。また異体字取り扱い法の一つとして"漢字シソーラス"の必要性を述べた。さらに, 文字セットコントロールシステムの実現方法について考察した。
著者
飯笹 佐代子
出版者
オーストラリア学会
雑誌
オーストラリア研究 (ISSN:09198911)
巻号頁・発行日
no.17, pp.53-68, 2005-03-25

The Discovering Democracy Program was introduced into the Australian compulsory school curriculum nationwide as a civics and citizenship education program at the end of the 1990s. It was established on the basis of a strong federal government initiative, in spite of each state and territory being constitutionally responsible for education. How should the meaning of citizenship be taught in school with the aim of preparing future active citizens? This has been an important question in the debate on citizenship policy in Australia since the early 90s. Its policy consequence is the Discovering Democracy Program. It should be noted that some elements peculiar to Australian contexts, especially the approaching Centenary Federation and the republic debate, provided an impetus for public discussion on citizenship and influenced the nature of citizenship education. For this reason, perhaps, the redefinition of national self-image, or in other words, the (re)invention of a national civic identity for multicultural Australia, has been emphasised as the object of citizenship education, rather than any attempt to promote active participation in civic life. Another related distinctive feature is that policy makers identified 'Australian history' as an essential vehicle for education in citizenship, the 'heritage' approach to citizenship which is clearly reflected in the Discovering Democracy materials. The purpose of this paper is to examine critically the meaning and effect of citizenship education in Australia with attention to representation of cultural diversity. Firstly I will shed light on the background to and process of formulation of the citizenship education policy with a focus on its political intention and implications. I will then analyse how and to what extent cultural diversity is reflected in the concept of citizenship and how multicultural Australia is narrated in the content of the curricular materials developed by the Curriculum Corporation.
著者
平野 昌繁
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.45, no.10, pp.703-715, 1972
被引用文献数
1 5

従順化係数と後退係数をもつ斜面発達モデルは係数の物理的意義を考えた場合にも不自然でない.これにもとづけば,平衡形は内営力と侵蝕力がバランスして生じる時間に依存しない形態として理解される.下刻作用に伴われる平衡形の生成や,その消滅過程についても同様にして検討が可能である.木曾川の先行谷を例にとり平衡形の性質を用いて係数を定めたところ,後退係数はmm/yearのオーダーとなった.
著者
依藤 光代 松村 暢彦 澤田 廉路
出版者
The City Planning Institute of Japan
雑誌
都市計画論文集 = Papers on city planning (ISSN:1348284X)
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.487-492, 2011-10-25

地方都市の商店街ではにぎわいを喪失しており、商業の活性化が課題となっている。長期間にわたる商店街活性化に関する活動や組織の変化を追跡するだけではなく、まちづくりの担い手間の関係に着目することにより、まちづくり活動の担い手の継承の要因について考察した結果、次のように考えられた。(1)1993年以降、担い手となるセクターは、行政組織、地元市民組織、新規市民組織、広域市民組織の順に変遷してきた。(2)担い手が継承されるための要因は、地縁・志縁の担い手間のネットワークや、問題意識および課題解決の方向性が担い手間で共有されること、課題を解決するためのスキルを担い手が提供できること、活動の場としての組織の存続が担保されていること、の4つが考えられた。共通して重要であるのは、志縁の関係が行われるような、実践的な活動が積み重ねられることである。
著者
岡松 道雄 毛利 洋子
出版者
The City Planning Institute of Japan
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.50, no.3, pp.1069-1076, 2015
被引用文献数
2

モータリゼーションの進展、中心市街地の空洞化、少子高齢化等により近隣型商店街が衰退している。同時に集約型都市構造への転換が望まれ、「歩いて暮らせる街づくり」の必要性が唱えられている。近隣型商店街はこの課題に重要な役割を果すと考えられることから、本稿ではまず、鹿児島県いちき串木野市にある近隣型商店街の現状を調査し、地域活性の取組み状況を明らかにする。次に商店街に生じた空き地を、朝市イベントの「賑わい広場」として活用し、商店街に賑わいを取り戻すための仮設実験を行った。その有用性を確認するため仮設物の使われ方の効果を検証した。