著者

安藤 恒三郎

出版者

日本赤十字豊田看護大学

雑誌

日本赤十字豊田看護大学紀要 (ISSN:13499556)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.7-12, 2013

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日本赤十字社は、東日本大震災における石巻医療圏の被害状況の把握と復興支援事業のニーズ調査を行い、調査結果に基づき石巻医療圏の復興支援事業計画を海外救援金ドナー会議に提言し承認された。石巻赤十字病院敷地内に、合同救護チームなどの活動拠点となるプレハブの仮設災害救護本部及び看護実習棟と、宮城県地域医療復興検討会議の提言に基づき、二次医療のための仮設病棟を壊滅した市立病院の代替施設として整備した。石巻市と石巻赤十字病院との合意に基づき、市立病院の医師・看護師が仮設病棟へ出向して診療に当たることになり、市立病院の再建に向けた医療従事者の散逸防止も達成することができた。また、石巻市・石巻市医師会を中核とした一次医療体制(仮設石巻市夜間急患センター)の整備、石巻赤十字病院を中核とした、三次医療体制の復興および災害拠点病院としての機能強化(救命救急センターの機能拡張、災害医療および災害看護にかかる人材育成拠点の設置)などの事業を支援することになった。

著者

石井 輝秋 佐藤 暢 原口 悟 町田 嗣樹 谷口 英嗣 臼井 朗 石塚 治 八木 和徳

出版者

日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.106, 1999-10-05

著者

平田 大二 山下 浩之 谷口 英嗣 菅 香世子 西川 正 青池 寛 有馬 眞 鈴井 正和

出版者

特定非営利活動法人日本火山学会

雑誌

日本火山学会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.1996, no.2, 1996-11-05

著者

村上 貴志 遠藤 徳孝

出版者

日本地形学連合

雑誌

地形 (ISSN:03891755)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, 2012-01-25

著者

境 雄大 伊藤 博之 八木橋 信夫 大澤 忠治 原田 治

出版者

Japanese Association for Acute Medicine

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.53-56, 2006

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穿通性胸部外傷で手術を要する症例は多くはないが,致死的状況に陥る可能性がある。今回,われわれは胸部刺創による肺穿通性損傷の1救命例を経験したので若干の文献的考察を加えて報告する。患者は52歳の女性。口論の末,右側胸部を包丁でさされた。包丁が右胸部に刺入された状態で当院救急外来へ搬入された。来院時,意識清明,右肺音減弱,右側胸部に包丁が刺入され,刺入部から気漏聴取した。周囲に皮下気腫を認めず。血圧142/68mmHg,脈拍94/min,酸素マスク5リットル投与下でSpO₂ 99%であった。来院時のヘモグロビン値は12.9g/dlであった。胸部X線及びCT検査にて包丁は肋骨を切離,右下葉を貫通し,胸椎近傍に達していたが,心大血管損傷は認められなかった。肺損傷の診断にて同日,緊急手術を施行した。分離肺換気下に後側方開胸を行った。包丁は第10肋骨を切離,左下葉を貫通し,第8肋骨の肋骨頚内に達していた。肺門部において血管・気管支を処理後に右下葉切除を行い,包丁を抜去した。術中出血量は1,110gであった。術中及び術後MAP血6単位を輸血したが,術後の病状は安定した。術後は創部の緑膿菌感染を認めた他は良好に経過し,第31病日に退院した。自験例においては心大血管損傷の有無を評価し,早朝に手術を開始する上でCTが有用であった。

著者

宮島 麻衣子 山内 紀幸

出版者

山梨学院大学

雑誌

山梨学院短期大学研究紀要 (ISSN:02850591)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.145-152, 2011

著者

小沢 浩

出版者

日本原価計算研究学会

雑誌

原価計算研究 (ISSN:13496530)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.28-39, 2002-03

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従来,JITは,工程の工夫や部品メーカーの努力に焦点を当てて紹介されてきた。しかし,生産キャパシティは中期的に固定されているため,短期的な需要変動には対応できない。そこで,本稿では販売店にまで視野を広げて考察し,販売店による需要安定化が工程間在庫の低減に貢献していることを指摘した。

著者

井口 治夫

出版者

上智大学

雑誌

アメリカ・カナダ研究 (ISSN:09148035)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.75-105, 2007

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エルバート・トーマス(Elbert Thomas)は、1933年から1951年までユタ州選出の連邦上院議員(民主党)であった。当時の連邦議会には中国通のウォルター・ジャッド(Walter Judd)下院議員と元大学教員(東アジア史)のマイク・マンスフィールド(Mike Mansfield)下院議員(のちに上院議員、駐日大使)がいたが、当時の議会では東アジア情勢に詳しい議員はこの3人しかいなかった。彼らのうち、トーマスが最も注目された政治家であり、また、米国の東アジア政策をめぐる議論で足跡を残したのであった。トーマスは、日露戦争直後にモルモン教の宣教師として妻とともに来日し、6年ほどの滞在中に日本社会に溶け込んだのであった。トーマスとその白人の妻は日本で生まれた長女にチヨという日本人名をつけたのであった。トーマスは帰国後、上院議員になるまでの時期の大半をユタ大学で東アジア研究の教授として教鞭をとっていた。本論文は、トーマスの日米関係、太平洋戦争、対日原爆投下、対日占領に対する考えを、太平洋戦争に看護婦として従軍した娘チヨとの書簡、トーマス文書、トーマスの著書、演説そして論評を通じて考察したり、分析を行う。トーマスは、(1)日米関係が悪化していった1930年代前半軍拡競争ではなく日米文化交流の活性化を推進すべきであると提唱したり、(2)対日原爆投下直後に原爆使用の意味を歴史的洞察力に富んだ論文で考察している。こうしたトーマスの考えや行動は、人道主義的であり、また、国際連合と国際法に立脚した世界秩序を支持するリベラルな国際主義を反映していた。彼の日本に対する見方は、彼の滞日経験に基づいた日本社会と文化に対する親近感と、典型的なウィルソン主義的使命感(日本を含めた全世界に米国が提唱する価値と規範を受容させていく考え)が並存していた。トーマスは、その突然の死の直前、40年ぶりに訪日しており、そのさい、靖国神社を参拝していた。

著者

岡本 大輔

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.111-133, 2009-04

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資料筆者は2008年,The University of New South Wales = Keio University Exchange Program により,オーストラリア・ニューサウスウェールズ州シドニーに滞在する機会を得,その間,日系企業を数社訪問し,インタビュー調査を行なった。本稿はその現地トップへのインタビューを中心としたケースである。対象企業は,凸版印刷(豪州),豪州新日本石油,キヤノンオーストラリア,みずほコーポレート銀行(シドニー支店),ライオンネイサン,NTT オーストラリア,豪州商船三井,JTB オセアニアである。これらのトップ・インタビューは,故清水龍瑩名誉教授が行なった「社長および各界リーダーのインタビュー・サーベイ」(1987年~2001年『三田商学研究』に連載),筆者の行なった「アメリカ・ニューイングランド地域における日系企業のケース」(1997年)等の続編である。During 2008, the author stayed in Sydney, NSW, Australia, as a visiting professor at The University of New South Wales (UNSW), thanks to the UNSW= Keio Univ. Exchange Program. He visited several Japanese-affiliated companies in Sydney area and conducted interview surveys. In this material, some managerial matters, which Japanese-affiliated companies have when they try to transfer Japanese management system to a company in Australia, will be discussed. Companies dealt in those case studies are as follows: Toppan Printing Co. (Australia) Pty. Ltd., Nippon Oil (Australia) Pty. Limited., Canon Australia Pty Ltd, Mizuho Corporate Bank, Ltd. (Sydney Branch), Lion Nathan Limited, NTT Australia Pty. Ltd., Mitsui O.S.K. Lines (Australia) Pty Ltd., JTB Oceania Pty Ltd.

著者

遠藤 隆幸

出版者

朝日大学

雑誌

朝日法学論集 (ISSN:09150072)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.29-40, 2005-06-30

著者

地井 昭夫 永原 朗子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.599-610, 1996

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以上の結果から, 金沢市における高齢者のいる家族の住生活の安定性について, 次のことが指摘できる.<BR>(1) 調査対象期間における住生活の安定性の変化について見ると, 結婚, 未婚, 転勤, 夫婦の高齢化, 就職, 離婚, 転居, 家族関係の不和, 就職・結婚, 子供なしや富山市で見られなかった配偶者の転勤, 高齢者の夫死亡, 子供の死亡, 養子縁組, 転勤・結婚等を契機とする居住地選択によって, 富山市と同様, 安定型, 準安定型, 準不安定型, 不安定型等の多様な住生活タイプを形成しており, 子供の結婚, 就職による他出が大きな転機となっている.<BR>(2) 将来も同居を継続, もしくはその可能性のある安定型の居住関係をとる家族は73家族 (64.6%) であるが, 残りの40家族 (35.4%) は子どもと離れて暮らす不安定型等 (準安定型, 準不安定型, 不安定型) の居住関係を形成しており, 富山市と同様, 安定型以外の居住関係をとる家族が約4割いる.<BR>(3) 今回のサンプル数からは断定出来ないが, 娘と近居にある家族は, 富山市は19家族 (17.1%) であったが金沢市は8家族 (7.1%) しかなく, 両市の家族関係意識の差異を表すものと考えられる.また, 借家, 公営, 社宅等に住む家族は, 富山市で安定型が1家族 (1.7%), 安定型以外が8家族 (15.4%) であったが, 金沢市は安定型が2家族 (2.9%), 安定型以外が1家族 (6.7%) であり, 富山市の場合ほど, 住生活の安定性と住宅事情の問の相関関係は顕著ではないと思われる.<BR>(4) 高齢者の就業は, 無職から有職に変化した人は1人いたが, 有職から無職に変化した48人を含めて現在, 85人 (75.2%) が無職である.しかし, 85人のうち5人は子供のいない高齢者であるため80人が子供から何らかの援助 (含・精神的) を受けていると思われる.なお, 将来において, 同居継続もしくは同居に変化する可能性のある73人は, 子供からの援助がより緊密になると思われる.<BR>以上見てきたことから, 金沢市における高齢者の住生活は, 現在および将来にわたって, 大局的には富山市と似た傾向を示しており, 特に, 将来, 安定型以外の居住関係をとる家族が, 両市共に約4割いることは注目される.<BR>したがって, 今後, 子供の数の減少や扶養意識の変容から, これらの家族に対する支援は不可欠となってくる.<BR>家族, 地域, 行政によるきめ細かな高齢者福祉対策や住宅対策が求められる.<BR>次報では, 一連の調査結果から富山市と金沢市の住生活を総括的に比較すると共に, 住生活の安定性から見た今後の課題を整理するため, 本調査と行政および民間の取組み状況や今後の取組みについて検討し, 第2報で報告した住生活の安定性のタイプと高齢者の心身の自立度レベルのクロスによる家族・地域ケア, 医療・福祉施策および求められる住宅タイプや施策に関する整理と提案を行いたい.

著者

平井 正志 小崎 格 梶浦 一郎

出版者

日本育種学会

雑誌

育種學雜誌 (ISSN:05363683)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.138-146, 1986-06-01

被引用文献数

3

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カラタチはカンキツ類の台木として広く利用されているが,今までほとんど系統選抜されることなく用いられてきた.またカラタチは多胚性であり,通常珠心胚によって無性生殖するとされており,無性胚によって得られる遺伝的に均一な実生は台木としての優れた性質のひとつである.しかし,古くからその実生の中に生育の不均一なものがある程度存在することが知られており,その一部,葉の大きいものは4倍体実生であるとされている.しかしその他のものについては原因が解明されていない.本研究ではアイソザイム分析により,カラタチ実生中の交雑実生を識別し,また既存のいくつかの系統について,由来を検討した. カラタチのグルタミン酸オキザロ酢酸アミノ転移酵素(GOT)のアイソザイムをアクリルアミドスラブゲル電気泳動で調べた.ほとんどのカラタチ個体はGot-1およびGot-2の遺伝子座についてそれぞれ3本のバンドを示し,それぞれMPとSMの遺伝子型を示した.しかしその実生の一部ではGot-1,またはGot-2のいずれか一方または両方がホモにたっていた.これらの実生はカラタチ間の交雑により生じた個体であると考えられた.当支場に栽植されている,遺伝子型MP,SMの樹より採取された種子から生じた8ケ月の実生で調査すると,これらアイソザイムで識別できる交雑された実生の平均樹高は19.3cmであったが,その他の実生のそれは23.8cmであった.GOTアイソザイムで識別できたい交雑実生を考慮すると全実生中の交雑実生の割合は19.9%にのぼると推定された.また,苗木商から購入した8ケ月の実生についてもほぼ同様にカラタチ同士の交雑した実生が見いだされた.しかし一方,農家に植栽されている成木のカラタチを調査ではこのようた交雑実生が発見できなかった.以上の結果より普通に見られるGOT遺伝子型がMP,SMのカラタチはその他の遺伝子組み合わせより強勢た組み合わせを持っていて,自然のあるいは人為的た選択により残ってきたと考えられる,交雑実生の一部は他のカラタチよりも早く,3年目の春に開花した.これまで知られている形態的に特異な系統のうち,大花系のWebber-Fawcett,PomeroyおよびU.S.D.A.ならびに小葉系Bだとの系統はこのようた交雑に由来するものと推定された.花粉の形態においても交雑実生のものは無性胚由来のものと比べて若干の差がみられた・

著者

長谷川 武光 鳥居 達生

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.40, pp.80-81, 1990-03-14

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有限区間(一般性を失うことなく[-1,1]とおく)上の、滑らかな関数f(t)と特異関数K(t)との積の積分(積型積分)∫^1_<-1>K(t)f(t)dtの近似値を求めることは、通常の積分則では困難である。ここでK(t)として、例えば|t-c|^α(α>-1)、log|t-c|(-1&le;c&le;1)、主値(t-c)^<-1>などの特異関数や激しい振動関数e^<iwt>(ω≫1)である。特異点が積分区間の端点のとき、一般的に有効な積分則があるが、区間内に特異点をもつ積分には個別の扱いが要求される。本論文では、我々が発表してきた一連の積型積分の自動積分法(例えば[2])の続きとして、特にべき型特異関数K(t)=|t-c|^α(α>-1)に対する不定積分Q(x,y,c)=∫^y_x|t-c|^αf(t)dt, -1&le;x,y,c&le;1,(1)の与えられた{(x,y,c)}の組に対する近似値の組{Q_N(x,y,c)}を能率的に計算する。本方法はクレンショー・カーチス則[3]の一般化である。積分(1)のf(t)をチェビシェフ多項式T_k(t)の有限和f(t)~p_N(t)=Σ^^N__<k=0>"a^N_kT_k(t),(2)で近似して、積分の近似値Q_N(x,y,c)はQ(x,y,c)~Q_N(x,y,c)=∫^y_x|t-c|^αp_N(t)dt,(3)となる。もしf(t)が滑らかなら、p_N(2)はNの増大と共に速く収束する。3項漸化式を利用して、近似(3)の積分の値を計算できる(2節参照)。f(z)の解析性を仮定すると、複素積分表示を利用して近似(3)の打ち切り誤差が見積られる(4節参照)。この推定誤差を満足するまで、収束する近似値の列{Q_N}を反復的に作る。この際、従来はNをN=2^n(n=1,2,…)として増大させた。ここでは、我々が既に示したようにN=3×2^n,4×2^n,5×2^n,(n=1,2,…),(4)より緩やかにNを増大させ、誤差推定の機会を増すことにより、無駄な標本数を減らし、自動積分法の能率を高める。チェビシェフ展開係数α^N_k(2)は高速フーリエ変換(FFT)により能率的に計算される。数値例を用いて、滑らかな関数f(t)に対して本方法が有効であることを示す。

著者

津田 公一

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.65, no.516, pp.192-193, 1962-01

著者

神田 孝夫 カンダ タカオ Takao KANDA

雑誌

札幌法学

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.49-75, 2003-12-25

著者

齋藤 暢宏

出版者

日本動物分類学会

雑誌

タクサ : 日本動物分類学会誌 (ISSN:13422367)

巻号頁・発行日

no.13, pp.18-31, 2002-08-20

参考文献数

103

被引用文献数

2

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In Japan, 111 species (including 11 unidentified taxa) of epicaridean isopods have so far been recorded. All species are parasites, infesting various crustacean hosts, such as Decapoda, Ostracoda, Cirripedia, Mysidacea, and etc. Their larvae are known from ectoparasites of pelagic copepods. In the present paper, 121 species of crustacean hosts of epicaridean isopods are listed (1 species of Ostracoda, 8 of Copepoda, 1 of Balanomorpha, 1 of Rhizochephala, 2 of Mysidacea, 11 of Penaeidea, 33 of Caridea, 1 of Astacidea, 5 of Thalassinidea, 27 of Anomura, 30 of Brachyura, and 1 of unknown taxa).

著者

毛利 良一 Ryoichi Mohri

出版者

日本福祉大学経済学会

雑誌

日本福祉大学経済論集 = The journal of economic studies (ISSN:09156011)

巻号頁・発行日

no.51, pp.33-60, 2015-09

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本稿は,「広島・長崎への原爆投下から福島第一原発崩壊へ」をメインタイトルに,「日米核同盟,核燃料サイクル,原発の新増設・脱原発を中心に」をサブタイトルにする.狙いは,①原爆投下地広島・長崎の非戦闘員・一般住民が無差別かつ大量に殺傷(両市の死者は20万人超)されたこと,②福島第一原発崩壊による無辜の住民(およそ10数万人)が長期にわたる避難生活を余儀なくされていること,③1953年のマーシャル諸島近海のビキニ環礁で静岡県焼津のマグロ漁船「第五福竜丸」が被曝をし,世界に例を見ないマルチ被ばく国日本という国が,「日米原子力協定」という日米核同盟に繋がっていることの政治経済学的意味,④地球上では米・英・独など西側主要国が中止するに至った核燃料サイクル政策の分裂,すなわち他方でフランス,ロシア,さらには新興中国と並んで日本が追い求めている理由と展望,⑤福島第一事故後の世界でルネッサンスとも呼ばれる原発推進や新規導入,原発輸出に走る国々の思惑と,⑥脱原発を選択したドイツやスイスの政治的社会的決断の重みの比較,を私なりに整理してみたいと考えたからである.「マンハッタン計画」および広島・長崎への原爆投下から始めたのは,原発の歴史および根源を理解しておくためである.福島の被災地の住民の状況や日本国民の選択をむすびで書きたかったが不勉強ではたせなかった.原発推進国と対比してドイツ国民の脱原発で稿を閉じるのは,地球世界の連続と不連続を統一的に把えたいと考えたからである.「戦後70年」における私なりのひとつの総括としたい.This paper studies on the facts and meanings of the followings:(1)More than 200 thousand of non-military citizens at Hiroshima and Nagasaki were killed by atomic bombs. (2)Around 150 thousand citizens at Fukushima have been forced to evacuate for more than four years and more.(3)Japan has maintained tenacious Nuclear Alliance with U.S. in spite of Japan's radioactive contamination for four times, historically rare in the world, including nuclear exposure at the Marshall islands.(4)Japan has desperately pursuited nuclear fuel cycle in spite of resignation of other advanced countries such as U.S., UK, Germany, etc., but France, Russia and China have continued the efforts. (5)So-called Runaissance of nuclear power plants building and export boom are in bloom in many countries unwisely, on one hand. (6)We have heard hopeful decisions the people of Germany, Switzerland and others have selected wisely phase-out policy of nuclear power on the other hand.

著者

溝宮 俊雄 井上 義夫 矢野 健太郎 川原 一一 藤沢 義和 藤沢 義和 中村 昭 桜井 正一 木村 君男 野沢 康夫 高原 佐吉

出版者

公益社団法人日本数学教育学会

雑誌

日本数学教育会誌. 臨時増刊, 總会特集号

巻号頁・発行日

vol.37, pp.147-155, 1955-11-05

著者

山崎 正勝

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究. 第II期 (ISSN:00227692)

巻号頁・発行日

vol.48, no.249, pp.11-21, 2009-03-25

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In the early years of the Cold War, both the United States and the Soviet Union used their nuclear power technology as a diplomatic tool for expanding their political influence on respective friendly nations. On December 8, 1953, the United States initiated a new international nuclear program with President Dwight D. Eisenhower's "Atoms for Peace Address" before the General Assembly of the United Nations. This program regarded Japan as one of the most promising countries that could introduce nuclear power plants since it consumed a huge amount of energy while being short of natural resources. This paper studies the historical process of the atomic energy agreement between Japan and the US in 1955 using declassified documents in both countries. It shows that in spite of various proposals of the introduction of nuclear power plants into Japan including that of Congressman Sydney Yates, the final agreement was only for research reactors because American authorities felt that such proposals might mean an admission of US guilt in atomic bombing. It also argues that the agreement was one of steps toward the hegemony of bureaucrats and politicians in Japanese nuclear policy that made the leadership of scientists, especially those of the Science Council of Japan, decline.

著者

吉井 怜 藤井 範久

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

no.60, 2009-08-26