著者

中村 繁貴 高谷 哲 前田 良文 山本 貴士 宮川 豊章

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集E2(材料・コンクリート構造) (ISSN:21856567)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.450-461, 2013 (Released:2013-12-20)

被引用文献数

4

---

近年,多くの構造物が老朽化している中で,効率的な維持管理を実現する手段の一つとして,赤外線サーモグラフィが注目されるようになってきている.土木構造物への適用事例は増加しており,環境要因が測定結果に与える影響に関する研究も多く報告されている.しかし,構造物の維持管理における調査診断でははく離部を検知するだけでなく,はく落の危険性を評価することが,補修工法の選定などのためには重要である.本研究ははく落の危険性を定量評価することを目標とし,鉄筋腐食膨張圧模擬実験による各損傷段階の供試体に対して赤外線サーモグラフィ測定を行った.その結果,かぶりや破壊形態を考慮せずに劣化の程度を評価できる指標としてはく落危険度を提案し,測定温度環境を考慮したはく落予測を行うことが可能であることを明らかにした.

著者

中島 由紀 高尾 斎昭 前川 理沙 寺田 さとみ 椎尾 康 大谷 道輝 杉浦 宗敏 山村 喜一 内野 克喜

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.323-325, 2011 (Released:2012-08-02)

参考文献数

7

被引用文献数

1 1

---

We prepared dried thyroid rectal suppositories for the treatment of thyroid papillary adenocarcinoma in patients with hypothyroidism in response to clinicians’ requests. The suppositories had a content of 50 mg or 100 mg and were prepared using dried thyroid powder and hard fat. The initial daily dose of 100 mg, which was given as a single dose in the morning, could be increased on the basis of thyroid stimulating hormone (TSH) levels, as required. In addition, an oral dose of levothyroxine sodium hydrate 150 μg could be switched to a dose of 300 mg of dried thyroid rectal suppositories in this patient.These results suggested that the dose of dried thyroid rectal suppositories for the treatment of hypothyroidism should be titrated for individual patients based on TSH levels.

著者

藤原 明久

出版者

法制史学会

雑誌

法制史研究 (ISSN:04412508)

巻号頁・発行日

vol.1975, no.25, pp.231-231, 1976-03-30 (Released:2009-11-16)

著者

木梨 陽康

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.9, pp.619-626, 2007-09-01 (Released:2009-05-25)

参考文献数

37

被引用文献数

1 1

著者

赤澤 正人 竹島 正 立森 久照 宇田 英典 野口 正行 澁谷 いづみ

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.41-51, 2014 (Released:2014-02-26)

参考文献数

12

被引用文献数

2

---

目的 保健所における「保健所及び市町村における精神保健福祉業務運営要領」(以下,運営要領)の運用実態を把握し,運営要領の改訂に向けた基礎資料とすることを目的とした。方法 全国の保健所495か所を対象に,平成24年に郵送による質問紙調査を実施した。保健所を県型,中核市型,指定都市型の 3 群に分類し,独自に作成した項目の単純集計,または平均値をもとに分析した。結果 回収数は308か所(62.2%)であった。保健所の型別の回収数は,県型239か所(63.9%),中核市型48か所(67.6%),指定都市型21か所(42.0%)であった。  精神保健福祉法と障害者自立支援法の担当課が別であったのは,県型99か所(41.4%),中核市型32か所(66.7%),指定都市型 8 か所(38.1%)であった。担当業務の概ね 4 分の 3 以上が精神保健福祉業務である職員数は,県型においてより少ない傾向がみられた。組織育成のための助言指導は,精神障害者家族会に対する割合が最も高く,県型205か所(85.7%),中核市型42か所(87.6%),指定都市型14か所(66.7%)であった。精神保健のグループワークは,中核市型において半数以上の27か所(56.3%)で実施されていたが,県型では75か所(31.4%),指定都市型で 8 か所(38.1%)であった。県型保健所における市町村への協力および連携の内容では,精神保健福祉相談•訪問指導(83.5%)が最も高く,次いで精神保健福祉の課題や業務の方向性の検討(44.6%),事例検討会(42.0%)であった。また,主たる領域•対象では,対応困難事例(84.8%)が最も高く,次いで社会復帰•地域移行(59.5%),自殺対策(44.2%)であった。結論 障害者自立支援法,自殺対策基本法の成立など,近年の法制度の整備とともに,保健所の精神保健福祉業務の実施体制と業務内容に変化が起こっている可能性が示唆された。運営要領改訂に当たっては,この点を考慮する必要があると考えられた。

著者

蝦名 庸一

出版者

法制史学会

雑誌

法制史研究 (ISSN:04412508)

巻号頁・発行日

vol.1975, no.25, pp.242-243, 1976-03-30 (Released:2009-11-16)

著者

金廣 有彦

出版者

岡山医学会

雑誌

岡山医学会雑誌 (ISSN:00301558)

巻号頁・発行日

vol.118, no.1, pp.47-52, 2006-05-01 (Released:2011-06-03)

参考文献数

6

著者

宇津木 弘 西村 成興

出版者

一般社団法人 色材協会

雑誌

色材協会誌 (ISSN:0010180X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.2-14, 1975-01-20 (Released:2012-11-20)

参考文献数

28

---

付着基数を種々に変えたペンタノール, ベンジルアルコール処理シリカゲルの表面特性が77°K, 273°Kヘプタン, 288°K水蒸気吸着と278°Kヘプタンおよび水への湿潤熱から検討された。表面処理シリカゲルは親油性, 親水性表面から成り, 単分子層形成過程では水蒸気は親水性表面にのみ吸着し, 親油基には吸着しない。これに反しアルゴンおよびヘプタンはそのいずれの表面にも吸着するが, ヘプタンはその分子径の大きなために, 微小径空孔内の表面には吸着し得ない。この観点から処理シリカゲルのアルゴン, ヘプタン, 水蒸気吸着表面積, ΣArHRSK, ΣhepHRSK, ΣH2OHRSKはそれぞれ次式で示されることが認められ, 実験的にも確められた。ΣArHRSK=ΣArSK- (NCOH/NR) σOH・NR;ΣH2O HRSK=ΣH2O SK- (1+NC OH/NR) σOH・NR;Σhep HRSK=Σhep SK- (NC OH/NR) σOH・NR。ここにΣXSKは未処理シリカゲルの吸着質Xで求められた表面積であり, NCOH, NRおよびσOHはそれぞれ付着基でおおわれて, いずれの吸着質でも吸着点となり得ない微小空孔に閉じこめられた未反応シラノール数, 付着基数およびシラノールの分子断面積である。この関係で求められる多くの種類の付着基についての (NCOH/NR) σOHを付着基に相当するアルコールの分子断面積に対しプロットすると, 水酸基の分子断面積に相当する部分で零となる一定な傾斜を持つ直線関係が得られる。この直線の傾斜は原料シリカゲルの性質により異なる。処理シリカデルの湿潤熱はこのような親水性, 親油性表面への湿潤液の相互作用として検討し, 合理的な値を得た。湿潤熱を未処理または処理シリカゲルのアルゴンまたは窒素表面積で割り, 単位面積当たりで求めることはこのような複合表面ではなお疑問の余地があり, これらは別々に分離して求められるべきであろう。

著者

友田 春夫 滝川 修 森本 浩司 藤田 有希美 岩本 智超 多田 博己 小熊 俊明 臼井 和胤 椎名 豊 吉岡 公一郎 布施川 雄一 田川 隆介 井出 満 鈴木 豊

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.26, no.Supplement1, pp.139-145, 1994-01-31 (Released:2013-05-24)

参考文献数

20

---

不安定狭心症,非貫壁性心筋梗塞を主とする,acute coronary syndromes例における虚血心筋の評価を,123I-MIBG,201TlClSPECT法にて試みた.123I-MIBG 111 MBq(3mCi)静脈内投与90分後より心筋SPECT像を撮像後,引き続き201TICIを投与15分後より心筋灌流SPECT像を撮像した.冠動脈造影は1週間内に施行した.非貫壁性心筋梗塞症例7例の内,201TlClによる心筋灌流低下一欠損部位を特定できない3症例においても,123I-MIBG心筋像では全例責任冠動脈領域の欠損像を描出し得た.不安定狭心症例にて,6例中3例においては,血清酵素の逸脱所見を認めず,かつ201TlClによる心筋灌流正常所見であっても,123I-MIBG心筋像では,責任冠動脈領域の明確な欠損像を描出し得た.以上のように,123I-MIBG心筋像により,他の方法で捉えられない,過去数週以上の虚血発症部位が描出されることが示された.

著者

奥村 謙 山部 浩茂

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.25, no.5, pp.572-584, 1993-05-15 (Released:2013-05-24)

参考文献数

10

---

反復性持続性心室性頻拍症(VT)の発症機序をentrainment現象により検討した.陳旧性心筋梗塞例(OMI)のVT,特発性VT,右室異形成症例(ARVD)のVT中に,VTレートより5~10拍/分速いレートで数秒間心室ペーシングを行った.VTが停止しない場合にはレートを5~10拍/分増加し繰り返した.ペーシング部位は右脚ブロック型VTでは右室心尖部または流出路,左脚ブロック型VTでは原則として左室自由壁とした.OMI例のVTでは,14/15例(93%)でconstant fusionが認められ(entrainment診断基準1),ペーシング停止後VTが再開した.10例ではペーシングレートの増加によりfusionの程度が変化した(progressive fusion)(診断基準2).特発性VTでは,右脚ブロック左軸偏位型でベラパミル感受性のVTにおいて診断基準1と2を7例全例で認めたが,右脚ブロック右軸偏位型と左脚ブロック型の特発性VT例では複数箇所でペーシングを行っても診断基準は認められなかった.ARVDの2例では診断基準1,2を認めた.entrainment現象が観察されたVTでは全例で,刺激部位よりVT中の最早期興奮部位へ至る長い伝導時間すなわち緩徐伝導が認められた.またVTがペーシングにより停止する場合,緩徐伝導部での局所性ブロックによることが示された(診断基準3).VTの機序として,回路内に緩徐伝導部を有するリエントリーが考えられたが,一部の特発性VTの機序は不明であった.

著者

下田 篤 小杉 秀則 狩野 隆文 薦田 憲久

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.128, no.4, pp.562-568, 2008-04-01 (Released:2008-04-01)

参考文献数

10

被引用文献数

1 2

---

A method of forecasting shipping number of parts is proposed for build-to-order products using quote information in pre-sales as an advance indicator. As the target shipping number of parts changes irregularity in a short cycle, it is difficult to forecast with conventional methods. In case of build-to-order product, quote information is useful for forecasting multiplying by order probability. But the problem is how to identify the order probability includes unobservable noise. The method assumes the noise as normal random number and corrects it with Kalman filter. The shipping number is calculated using identified order probability and previous quoted information. The method was evaluated using 78 types of parts of an information equipment product. Experimental result demonstrates that shipping number of parts whose average rate of change are less than 0.4 can be estimated with 28.2% of mean absolute percent error, making the method available for forecasting the target shipping number.

著者

豊巻 敦人 渡辺 隼人 柳生 一自 室橋 春光

出版者

日本生理心理学会

雑誌

生理心理学と精神生理学 (ISSN:02892405)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.41-49, 2013-04-30 (Released:2014-01-07)

参考文献数

21

被引用文献数

1

---

社会的認知の偏奇を中核障害とする自閉症スペクトラム障害においても安静時機能画像によるDefault mode networkを評価した検討が多くあるが必ずしも所見は一致していない。機能画像ではなく,脳波・脳磁図を用いたDefault mode networkの評価も関心が持たれてきおり,本研究では脳磁図による機能的結合の解析を行い,自閉症スペクトラム障害でDefault mode networkの異常の有無を検討した。信号源波形の位相同期性による機能的結合について自閉症スペクトラム障害ではベータ帯域において前部帯状皮質と後部帯状皮質の結合強度が低下している傾向が観察された。また内側面の局所的な結合強度の増大は,細部への注意やコミュニケーション能力と相関していた。これらのことから,脳磁図計測でも自閉症スペクトラム障害の認知特性に寄与するDefault mode networkの異常を評価出来ることが示された。

著者

久保 走一

出版者

医用画像情報学会

雑誌

医用画像情報学会雑誌 (ISSN:09101543)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.57-61, 1986 (Released:2012-08-27)

---

This is a brief introduction to image science and engineering education at Chiba University. A short history and the present status of the education are given, and an outline of the newly established PhD program in image science is described.

著者

武谷 清昭

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.101-110, 1998-02-28 (Released:2009-03-31)

参考文献数

30

---

原子力安全を確保する手法は複数あることを見出した。すなわち概念設計を含めて原子炉炉型はCP-1型原子炉とULOF型原子炉に分類される。ULOF型の設計概念のNo Evacuation Reactorは,来世紀の原子力エネルギー供給システムとして高い評価が与えられる。そのシステムの持つべき特性と実用化への道を記述した。世界的環境問題に対応し,併せて我が国の原子力の活性の維持を期待している。

著者

清家 一馬 平野 弘道

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.119, no.9, pp.653, 2013-09-15 (Released:2014-02-07)

---

訂正地質学雑誌第119巻6月号掲載の清家・平野(p.397–409)において,いくつかの誤りがございました.訂正してお詫び申し上げます.ご指摘いただいた鈴木舜一氏にお礼申し上げます.著者一同(1)p.397 左段第5行~8行,鈴木(1996)の見解について,鈴木(1996)の原著論文の表記を厳密に引用した表現に訂正します.訂正前:鈴木(1996)は,阿讃山地から和泉山脈まで東西250 kmにわたり西から東へ向かつてビトリナイト反射率が緩く減少するとし,和泉山脈地域でも四国の阿讃山地地域と同様に東西変化が主なる特徴であると解釈した.訂正後:鈴木(1996)は,横軸に松山を基点として,東に向かって,横軸に試料採集地点の距離をとり,縦軸にビトリナイトの平均最大反射率(Rmax)をプロットすると,和泉層群のRmax値は,概観すれば,西から東に向かって低下の傾向を示し,東端で再び大きく上昇しているが,讃岐山脈中部から和泉山脈中部まで約120 kmの間Rmaxが1.2%前後で,ほとんど変化がなく,また南北方向の断面で変化が認められないことから,地温勾配が緩やかであったと解釈した.(2)p.400 左段第41行.誤:測定粒子を回転せずに正:ステージを回転せずに(3)p.408 左段第20行,「文献」の著者名(ローマ字表記)の誤り誤:鈴木舜一(Suzuki, N.)正:鈴木舜一(Suzuki, S.)

著者

オ ヒキョン 田村 照子 廣川 妙子

出版者

日本感性工学会

雑誌

日本感性工学会論文誌 (ISSN:18840833)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.E1-E1, 2013 (Released:2013-05-16)

---

訂正日本感性工学会論文誌Vol.12, No.2, p.335-341 (2013) において内容に誤りがございましたので、以下の通り訂正いたします。論文タイトル(誤) 高齢女性の衣服設計に向けた衣生活調(正) 高齢女性の衣服設計に向けた衣生活調査著者名(誤) HeeKyoung OH, Tamura TERUKO and Taeko HIROKAWA(正) HeeKyoung OH, Teruko TAMURA and Taeko HIROKAWA

著者

仲栄真 礁 浪崎 直子 佐藤 崇範 高橋 志帆 森 愛理 高橋 麻美 石川 恵 田村 裕 棚谷 灯子 内藤 明

出版者

日本サンゴ礁学会

雑誌

日本サンゴ礁学会誌 (ISSN:13451421)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.75-86, 2012 (Released:2014-09-02)

参考文献数

7

被引用文献数

1

---

日本サンゴ礁学会若手の会・環境教育ワーキンググループでは,主に日本サンゴ礁学会会員を対象として,サンゴ礁分野における教育活動の現状と課題を明らかにするためのアンケート調査を実施した。537 名の調査対象者に対し,アンケートの回収率は 15.1%で,回答者の 69.1%が何らかの教育活動への参加経験があり,また 98.8%がこうした教育活動に関心があると回答した。また教育活動が重要であると考える理由としては,「保全活動の一環として教育活動を重要視している」とする回答が 29.2%と最も多かった。活動実施の際の課題や必要な支援に関する主な意見としては,時間的負担,予算不足,人材不足が挙げられた。加えて,若手研究者が教育活動に参加することへの正の効果についても考察し,若手学会員の視点から今後の教育活動における連携や実施の促進に向けた活動案も提案する。

著者

Yasushi Kawasaki Satoshi Matsuo Yoshinori Kanayama Koki Kanahama

出版者

園芸学会

雑誌

Journal of the Japanese Society for Horticultural Science (ISSN:18823351)

巻号頁・発行日

pp.MI-001, (Released:2014-09-03)

被引用文献数

4 27

---

Low-cost heating is needed to reduce chilling injuries, heating costs, and CO2 emission during greenhouse tomato production. To acquire information about the physiological and morphological effects of root-zone heating, an economical option at low air temperatures, we grew tomato plants on a nutrient film technique hydroponic system in a heated nutrient solution. We investigated the effects of short-term root-zone heating after transplanting and long-term heating until harvest. We measured short-term plant growth, nutrient uptake, root activity (xylem exudation and root respiration rates), root indole-3-acetic acid (IAA) concentration, internal root structure, and long-term fruit weight and dry matter distribution. The minimum root-zone temperature was maintained at 16.6°C, while the minimum air temperature (5.9°C) and the minimum root-zone temperature in the control (5.8°C) were lower than optimal. After 7 days of root-zone heating, root dry weight and relative growth rate increased compared with those of the control, accompanied by increased mineral nutrient uptake and xylem exudation. These changes may explain the increased shoot growth after 21 days of heating. In roots, development of the epidermis and stele, including the xylem, was promoted by heating, in contrast to previous research on root-zone cooling at high air temperature, which promoted xylem-specific development. Although the proportion of dry matter distributed to the fruit was not changed by root-zone heating, individual fruit size and total yield were higher than in the control due to a higher total dry weight in the heating treatment. Our results suggest that root-zone heating is an effective low-cost heating technology at low air temperature because of its effects on root activity, growth, and fruit yield, but that the mechanisms may differ from those in root-zone cooling at high air temperature.

著者

大谷 二郎

出版者

日本社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会全国大会研究発表論文集 日本社会情報学会 第17回全国大会

巻号頁・発行日

pp.115, 2002 (Released:2002-09-19)

---

The effect of the introduction, the problem, the system form, and the organizational structure etc. of the case study did the comparison analysis to me as a recent investigation research. As a result, the case study roughly applied to a recent investigation research, and the generality of the case study was found.

著者

上田 隆穂

出版者

日本消費者行動研究学会

雑誌

消費者行動研究 (ISSN:13469851)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1-2, pp.71-76, 2006-03-31 (Released:2009-05-29)