著者
安田 三郎
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1-2, pp.190-194, 1954-01-30 (Released:2009-10-20)
著者
徳永 裕司 木村 俊夫 川村 次良
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.26, no.3, pp.154-158, 1977-03-05 (Released:2010-05-07)
参考文献数
9
被引用文献数
1 2

17-デスオキシコルチコイドをピロールを用いて定量する方法を報告したが,その原理を17-ヒドロキシコルチコイドの定量に応用した.この方法は,プレドニゾロン,メチルプレドニゾロン,プレドニゾン,ヒドロコルチゾン,コルチゾン及びテトラヒドロコルチゾンでは陽性であるが,21位のアセチル化体及び16位にメチル基又は水酸基を持つコルチコイドは陰性であった.又,この定量法では,試料の(0.625~7.5)μg/mlの範囲内でベールの法則が成立し,吸収極大波長は(587~600)nm,見掛けのモル吸光係数は(2.66~3.5)×104の範囲内にあった.この方法を市販のプレドニゾロン錠の定量に応用し,従来法と比較検討した.

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著者
柴田 徳思
出版者
公益財団法人 日本学術協力財団
雑誌
学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日
vol.18, no.6, pp.6_7-6_7, 2013-06-01 (Released:2013-10-01)
著者
Takehiro Ochi Ippei Nishiura Mitsuyoshi Tatsumi Yoshimi Hirano Kouichi Yahagi Yasuhiro Sakurai Yuji Sudo Hironari Koyama Yuichi Hagita Yoshikatsu Fujimoto Shinji Kitamura Hideki Hashimoto Tomoya Nakamura Asobi Yamada Masayoshi Tanimoto Noriko Nishina
出版者
公益社団法人 日本実験動物学会
雑誌
Experimental Animals (ISSN:13411357)
巻号頁・発行日
vol.62, no.4, pp.329-332, 2013 (Released:2013-10-31)
参考文献数
15
被引用文献数
1 12

Here, to determine the effects of transport stress on blood parameters in dogs, we investigated the changes in hematologic and serum chemical parameters in healthy beagle dogs transported from Beijing, China, to Osaka, Japan, to obtain the background data. Only the activity of serum alkaline phosphatase increased clearly upon arrival, a change attributed to transport stress, but the activity gradually reduced afterward. No marked changes in levels of other blood parameters were noted. Our findings here suggest that alkaline phosphatase is a useful tool for studying transport stress.
著者
Takuji Sugidachi Masatomo Fujiwara
出版者
(公社)日本気象学会
雑誌
SOLA (ISSN:13496476)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.179-182, 2013 (Released:2013-11-27)
参考文献数
15

A new temperature-dependence correction (T-D correction) for Meisei RS2-91, RS-01G, and RS-06G radiosonde relative humidity (RH) measurements has been developed recently to remove the artificial stepwise change of ∼3% RH at 0°C associated with the present (original) correction. These radiosondes have been used at most of the Japanese upper-air stations since the 1990s. The historical radiosonde humidity records at Sapporo and Tateno stations on the 925, 700, and 500 hPa pressure levels show apparent large downward trends between 1999 and 2009. This is because the original T-D correction has only been applied since February 2003 after a moist bias was discovered. The new T-D correction is found to result in a much smaller downward RH trend at Sapporo and almost no trend at Tateno.
著者
河合 秀樹 大野 淳 岩下 由佳 横井 朋子 中尾 彰宏 山本 順一郎 前田 伸治 坂野 章吾 尾崎 行男
出版者
公益財団法人 日本心臓財団
雑誌
心臓 (ISSN:05864488)
巻号頁・発行日
vol.42, no.9, pp.1212-1218, 2010 (Released:2012-04-21)
参考文献数
19

症例は68歳, 男性. 2008年8月ころより下腿浮腫, 2009年4月に入り浮腫増強, 発熱, 労作時息切れを認め, 同月下旬, 当院内科初診. 著明な心嚢水および両側胸水を認め, 同日精査加療目的で入院. 入院後, 胸腔・心嚢穿刺そのほか, 各種精査行うも原因不明. 採血にて抗核抗体1,280倍, 抗DNA抗体300倍など, 膠原病を示唆する所見を認めたが, 臨床的には非典型的であった. 診断的治療目的で抗生物質, 次いで, 抗結核薬を投与するも奏効せず, 感染性漿膜炎は否定的と考えた. 各種検査結果と臨床経過より, 稀な疾患ではあるが高齢発症ループスの可能性が高いと考え, ステロイド投与を開始したところ, 徐々に症状改善し, 心嚢水, 胸水とも減少を認めた. 各種精査を行っても原因のはっきりしない漿膜炎にたびたび遭遇するが, その中に本疾患が潜在している可能性があると考えられる.
著者
Chung Chew HWANG Masami MOCHIZUKI Ken MAEDA Masaru OKUDA Takuya MIZUNO
出版者
公益社団法人 日本獣医学会
雑誌
Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)
巻号頁・発行日
pp.13-0472, (Released:2013-11-27)
被引用文献数
1 5

Reovirus infection is common in mammals. However, seroepidemiological data of reovirus neutralizing antibodies are limited in dogs. In this study, sera of 65 healthy dogs from six prefectures across Japan were tested for neutralizing antibodies against reovirus serotype 1 strain Lang (T1L), serotype 2 strain Amy (T2A) and serotype 3 strain Dearing (T3D) using plaque reduction neutralization test (PRNT). Seropositivity against reovirus T1L, T2A and T3D was 53.85%, 33.85% and 46.15%, respectively. Distribution of reovirus seropositive samples displayed no distinguishable geographical pattern. However, reovirus seropositivity increases with age and in dogs housed outdoor. Co-infection of multiple reovirus serotypes in dogs is also possible. These data will provide valuable insights towards the usage of reovirus in oncolytic virotherapy in canine cancers.
著者
今本 成樹 岩崎 隆 三好 紀彰 三好 喜久雄 増田 国充 二本松 昭宏 渡辺 修一郎 山下 洋平 射場 満 今本 三香子 難波 信一 吉田 留理子 相馬 武久
出版者
動物臨床医学会
雑誌
動物臨床医学 (ISSN:13446991)
巻号頁・発行日
vol.21, no.3, pp.96-102, 2012-10-20 (Released:2013-10-10)
参考文献数
14

一般病院に来院した犬1,104 頭,実験用ビーグル犬74 頭,2 つの繁殖場の犬120 頭の3 群に分け,Heat extract enzyme-linked immunosorbent assay(HE-ELISA)およびマイクロプレート凝集反応(MA)を用いて,抗Brucella canis (B.canis)抗体の保有状況の調査を実施した。一般病院群における検査においては,6 頭(0.54%)が抗B.canis 抗体陽性であり,1,073 頭(97.2%)は抗体保有が確認されなかった。実験用ビーグル群とカイ2乗検定を用いて比較すると,p-value < 0.0001 となった。 抗体陽性犬の6 頭のうち4 頭が繁殖場から引き取られた犬であった。この6 頭全てにおいて臨床症状は確認されなかった。一方,繁殖場の犬においては,26 頭(21.7%)が抗B.canis 抗体陽性と判定され,流産や精巣炎といったブルセラ症を疑わせる臨床症状を示す犬は抗体陽性犬のうち3 頭に過ぎなかった。 B.canis 感染を診断するにあたり,感染してからの期間,治療歴,発情,検査方法により診断結果に差が生じることや, B.canis 感染犬が必ずしも臨床症状を示すわけではないことは,既に知られている。今回の結果でも,抗体陽性犬の全てが,臨床症状を示したわけではない。そのため,B.canis 感染の検査においては,定期的・複数回の臨床症状の観察やB.canis 抗体検査を実施することが望ましい。B.canis 感染の蔓延を防ぐための犬のブルセラ症の監視・管理方法については,一般病院においては,感染症例に遭遇することは今回の結果からも非常に少ないと考えられるので,繁殖場をはじめとした集団飼育施設における管理について,今後さらなる対応を検討する必要があると考えられる。
著者
武邊 勝道 大屋 誠 安達 良 大田 隼也 落部 圭史 梶谷 慧 北川 直樹 立花 裕介 原 貴之
出版者
公益社団法人 腐食防食学会
雑誌
Zairyo-to-Kankyo (ISSN:09170480)
巻号頁・発行日
vol.57, no.11, pp.500-505, 2008-11-15 (Released:2009-05-19)
参考文献数
8
被引用文献数
1 2

耐候性鋼橋梁の仕様を決定する際の基準となる飛来塩分量の測定法には土研式タンク法とドライガーゼ法がある.本研究では,島根県松江市で両方の方法で飛来塩分調査を行い,各方法の飛来塩分の捕集効率を議論した.土研式タンク法は捕集口の向きから飛来塩分のみを捕集し,ドライガーゼ法は表裏の両方向からの飛来塩分を捕集することを考慮すると,ドライガーゼ法の方が単位面積あたりの飛来塩捕集効率が高いことが明らかとなった.
著者
Masafumi AKISAKA Liu ASATO Yin-Ching CHAN Makoto SUZUKI Tatsu UEZATO Shigeru YAMAMOTO
出版者
Center for Academic Publications Japan
雑誌
Journal of Nutritional Science and Vitaminology (ISSN:03014800)
巻号頁・発行日
vol.42, no.3, pp.241-248, 1996 (Released:2009-04-28)
参考文献数
14
被引用文献数
12 20

Energy and nutrient requirements of younger people have been well studied, unlike that of centenarians. The average life span of the Japanese is the longest in the world, and the population of the very aged is rapidly growing. In addition, the average life span of Okinawan people is the longest in all of Japan. Their food habits also differ from other parts of Japan. To obtain basic dietary information, we surveyed 21 centenarians in Okinawa (17 women and 4 men). The dietary survey was done by one 24h recall method, as was done for centenarians living throughout Japan (3). The energy intake of the Okinawan centenarians living at home was about 1, 100 kcal/day for both sexes, which was similar to that of centenarians throughout Japan. Energy, some nutrient intakes and food consumption pattern (in terms of food groups) were different from those of the centenarians throughout Japan. We also measured their heights, weights, hematological values and activities of daily living (ADL). Comparison between the nutrient intakes and the recommended dietary allowances (RDAs) estimated for the centenarians showed that the estimated RDA of energy for the Okinawan centenarians might be less than their actual intakes.
著者
秋野 徹 波戸 真之介 鈴川 芽久美 林 悠太 石本 麻友子 今田 樹志 小林 修 島田 裕之
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.48101499, 2013 (Released:2013-06-20)

【はじめに、目的】我が国では急速な高齢化が進んでおり、要支援や要介護状態となる高齢者は増加の一途を辿っている。その背景として、加齢や廃用による心身機能、認知機能の低下によって、日常生活活動(activities of daily living: ADL)が低下し、介護度が悪化する例は多く存在するものと考えられる。介護度の悪化がどのようにして起こったのか、介護度の悪化の傾向や要因を縦断的に大規模で調査した報告は、介護予防への取り組みにおいて重要性が高い。そこで本研究は、縦断的な調査により要介護度の悪化に影響を及ぼす要因を検討することを目的とした。【方法】対象は2005年10月から2012年10月の間で全国のデイサービスを利用し、2年間の追跡調査が可能であった要支援1から要介護4までの高齢者4212名(平均年齢82.2±6.6歳、男性1354名、女性2858名)とした。なお、追跡期間内に要介護度の改善が認められたものは対象から除外した。調査は、追跡調査開始時にベースラインとしてFunctional Independence Measure (FIM)、握力、歩行速度、Chair Stand Test- 5 times(CST)、開眼片脚立ち時間、Mental Status Questionnaire (MSQ)を測定した。その後2年間、1年ごとに要介護度の追跡調査を実施し、2年以内に要介護度の悪化した者を悪化群、悪化しなかった者を維持群とした。 統計学的解析は、ベースラインにおける各調査項目について、悪化群と維持群の間の差異を単変量解析(t検定、U検定、χ2検定)にて比較した。また、要介護度の悪化発生までの期間を考慮したうえで、要介護度の悪化に対する各調査項目の影響を検討するため、Cox比例ハザード回帰分析を実施した。独立変数は性別、ベースラインにおける年齢、介護度、FIM運動項目の合計点、FIM認知項目の合計点、握力、歩行速度、CST、開眼片脚立ち時間、MSQとし、ステップワイズの変数減少法による分析を用いた。また、要介護度の悪化と有意な関連を示した変数に関してはハザード比を算出した。なお、有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】対象者にはヘルシンキ宣言に沿って研究の主旨および目的の説明を行い、同意を得た。なお本研究は国立長寿医療研究センター倫理・利益相反委員会の承認を受けて実施した。【結果】2年間の追跡期間における悪化群は2693名(平均年齢82.4±6.4歳、男性879名、女性1814名)、維持群は1519名(平均年齢81.8±7.0歳、男性475名、女性1044名)であった。単変量解析により、悪化群と維持群間を比較したとき、年齢は維持群が有意に低く、ベースラインにおける介護度は維持群が有意に重度であった。加えて、FIM運動項目合計点、握力、歩行速度、CST、開眼片脚立ち時間、MSQは維持群が有意に高い値を示した。Cox比例ハザード回帰分析の結果、モデルχ2検定は有意となり、要介護度の悪化に有意な関連を認めた変数は、性別(ハザード比:0.749、95%信頼区間:0.724~0.776)、ベースラインにおける介護度(ハザード比:0.819、95%信頼区間:0.740~0.906)、FIM運動項目合計点(ハザード比:0.996、95%信頼区間:0.994~0.998)、MSQ(ハザード比:1.063、95%信頼区間:1.049~1.077)、歩行速度(ハザード比:0.759、95%信頼区間:0.655~0.880)握力(ハザード比:0.988、95%信頼区間:0.981~0.996)となった。【考察】2年間の追跡調査にて要介護度が悪化した群と維持していた群を比較した結果、ベースラインでのFIM運動項目や運動機能は維持群のほうが有意に高かった、また、縦断的な解析により、ベースラインにおけるFIM運動項目、MSQ、歩行速度、握力が高いほど、要介護度の悪化の発生が増加することが示され、これらの評価指標が介護度の悪化の予測に有用である可能性が示唆された。特に歩行速度に関しては、ADLの低下に関連することや、将来の要介護度発生に影響を与えることが報告されており、本研究も先行研究を支持する結果となった。しかし、要介護高齢者においては歩行困難な対象が多く存在することを考慮する必要があり、今後は対象を限定したうえで要介護度の悪化への影響を検討することも課題である。【理学療法学研究としての意義】介護予防は、現在要介護状態にあるものを要介護状態に陥らないようにすることに加え、現在要介護状態にあるものの要介護状態を悪化させないことも含む。理学療法士としての介護予防への取り組みとして、歩行を含む心身機能、生活機能の維持・向上を図ることの重要性が縦断的に確認されたことは、重要な知見と言える。