著者
佐藤 深雪
出版者
広島市立大学国際学部
雑誌
広島国際研究 (ISSN:13413546)
巻号頁・発行日
vol.20, pp.45-58, 2014

It is an accepted notion that NATSUME Sōseki was influenced by the new psychology that was introduced by William James. In this paper, I argue that Sōseki was also influenced by the new American sociology, that is, the pragmatic social theory introduced by Charles Sanders Peirce, which emerged at the same time as the new psychology.13;To support this hypothesis, I focus on Sōseki's notion of the Group F in his Bungakuron (Theory of Literature), published in 1907, arguing that Group F comes from Peirce's philosophy.13;In Section Ⅱ, I investigate the contemporary discourse in Tetsugaku Zasshi (Journal of Philosophy), a magazine that was first published in 1887, in order to know the context of Bungakuron. In Section Ⅲ, I define the meaning of Group F by considering the previous research. In Sections Ⅳ and Ⅴ, I discuss the sociological aspects of Bungakuron concerning their relationship with Peirce's.13;I conclude that Bungakuron is based on classical American pragmatism which includes the contexts of both psychology and sociology. There is no such hypothesis in the research history of Bungakuron. This paper is significant as it provides a new hypothesis to be examined and reveals NATSUME Sōseki among the most radical avant-garde writers in twentieth century world literature.
著者
潮谷 有二 児玉 桂子 足立 啓 下垣 光 松永 公隆 神谷 愛子 山口 結花
出版者
長崎純心大学・長崎純心大学短期大学部
雑誌
純心現代福祉研究 (ISSN:13421506)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.43-70, 2003-07-31

本研究では、国外において1990年代以降、痴呆性高齢者のための施設居住環境を評価するために開発されたPEAP(Weisman et a1., 1996)やNURS(Grant,1996)を参考に、わが国の介護保険施設の中でも生活施設としての性格を有した社会福祉施設の一つである介護老人福祉施設(以下、特養)に適用可能な8つの次元からなる多次元尺度による痴呆性高齢者環境配慮尺度(施設版)を開発するとともに、その尺度としての有効性についても検討することを目的とした。特養のケアワーカー306人から得られたデータを基に、因子分析を中心とした項目分析をおこなった結果、8つの尺度の内,「安心と安全への支援尺度」、「見当識への支援尺度」、「生活の継続性への支援尺度」、「入居者との触れあいの促進尺度」の4つの尺度の信頼性が高く、これら4つの尺度は、日本の特養の環境配慮の実施度の測定に適用することが可能であるということを示唆することできた。
著者
猪飼 周平
出版者
社会政策学会
雑誌
社会政策 (ISSN:18831850)
巻号頁・発行日
vol.2, no.3, pp.21-38, 2011-03-20
被引用文献数
2

本稿の課題は,猪飼[2010]において提示された「病院の世紀の理論」から,次代のヘルスケアと目される地域包括ケアシステムに関する社会理論を展望することである。本稿では,現在生じている健康概念の転換が,「医学モデル」から「生活モデル」への転換として生じていることを踏まえ,次の点を指摘した。第1に,健康概念の転換に適合的なヘルスケアは,より包括的かつ地域的であるという意味において地域包括ケアシステムを指向すること,第2に,健康概念の転換が,過去30年間にわたり社会福祉に広範に生じている生活支援の作法の転換を背景としていると考えられること,第3に,地域包括ケアシステムの構築に際しては,従来のヘルスケアとは質的に異なる,専門職の分業,社会関係資本の構築,コスト増大への対応等に関する課題の解決が必要になることである。
著者
福本 優 岡 絵理子
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.323-328, 2017

ハノイにおいて、社会主義時代に建設された画一な集合住宅団地であるKTTは、経済開放を経て、現在までに大きな変化を遂げてきた。KTTは、過密な人口や市街地の住環境の悪化というハノイ市の社会問題の中で、再開発の必要性が訴えられている。そこで、本研究では、先行して再開発が始まったNguyen Cong Tru KTTを対象に、実測調査による全体像の把握と、オープンスペースの利用実態及び住民の意識を明らかにすることを目的とした。調査の結果、経済開放後、KTTにおいても様々な用途で団地のオープンスペースは利用され、その用途の分布の偏りが場所のイメージにも変化を与えていることが明らかとなった。また、住民はオープンスペースを占有しつつも、他の住民と相互に調整しながら利用することで、団地のオープンスペースに活気ある風景を生み出していることが明らかとなった。これらは、今後の再開発において、豊かな風景を生み出すためのマネジメントや土地利用の決定に示唆的な知見をもたらすと同時に、我が国の集合住宅団地の再生にも共通する新たな知見を与えた。
著者
小牧 一裕
出版者
一般社団法人 日本健康心理学会
雑誌
健康心理学研究 (ISSN:09173323)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.2-10, 1994 (Released:2015-06-13)
参考文献数
30
被引用文献数
1 8

This study examines the effects of social support on the relationship between job stressors and mental health. Job stressors (role conflict, role ambiguity, underutilization of skills, quantitative work overload, qualitative work overload) and social support (emotional and instrumental support from co-worker, senior colleague and supervisor) were used to predict employees' mental health (depression) among 590 female employees. The results showed that 1) senior colleague support had more important implications for mental health than did supervisor or co-worker support. 2) Senior colleague and supervisor support had buffering effect, but co-worker support had little buffering effect. 3) The form of the interaction was different from the predictions of the buffering hypothesis in emotional support from supervisor.
著者
松尾 睦
出版者
北海道大学大学院経済学研究院
雑誌
Discussion Paper, Series B
巻号頁・発行日
vol.156, pp.1-17, 2017-12

本研究は、中堅社員(課長級管理職に昇進する前の20 代後半から30 代の社員)のマネジメント能力(業務スキル、対人スキル、意思決定スキル等)を高めるために、管理職がどのように仕事をアサインすべきか(任せるべきか)を明らかにすることを目的としている。日 本企業に勤務する部課長級管理職および中堅社員を対象とした質問紙調査データを分析し、次の点を検討した。すなわち、①与えやすく、かつ中堅社員の能力を高めるのに有効な業務、②業務と中堅社員の能力との関係、③業務を創り出す方法、④管理職が中堅社員の業務遂行を支援する方法である。 分析の結果、以下の点が明らかになった。与えやすく有効性の高い業務としては、「他部門との調整が必要な業務」「他部門を巻き込みながら進める業務」「自部門内の戦略・構想を策定する業務」「部門内の業務を改善・変革する業務」「高い目標を達成する業務」「新しい業務の提案や遂行を伴う業務」「顧客や取引先と打ち合わせ・交渉する業務」「協力企業や取引企業との協働」「新人・経験不足のメンバーの指導」「本人が経験したことがない業務」などが挙げられた。特に、権限が及ばない状況での業務、変革に関わる業務、高い責任の業務、幅広い仕事に携わる業務が中堅社員の能力向上に好影響を与えていた。 業務の創り方に関して、管理職は「役割を見直す」「新たな役割を創出する」「部門内の問題に対応する」「他部門と連携する」「外部組織からの要望やクレームに対応する」ことによって業務を創出し、部下に与えていた。また、高い業績を上げている管理職ほど、上位者や自身が担っていた業務を中堅社員に任せ、他部門との連携の機会を自ら創りだしていた。 中堅社員が業務を遂行する際、管理職は「業務の意義・重要性の明確化」→「事前に必要な手配・段取り」→「業務の要所・急所に関する指導」→「実行段階での側面支援・後方支援」→「進捗確認とフィードバック」という順序で部下を支援していた。このうち、本人の 成長やキャリアにおける意味や期待、部門内のフォロー体制、実施段階での側面・後方支援、事後の振り返りが不足している点が明らかになった。 最後に、予備調査(自由記述調査)から、優れたジョブアサインメントを実施していると思われる8つの事例を紹介した。

2 0 0 0 ひぬく誌

著者
辺野古区編纂委員会編集
出版者
辺野古区事務所
巻号頁・発行日
1998

2 0 0 0 OA 大辞典

著者
平凡社 編
出版者
平凡社
巻号頁・発行日
vol.第七卷, 1936