著者

カウワン フロイド

出版者

上智大学

雑誌

アメリカ・カナダ研究 (ISSN:09148035)

巻号頁・発行日

no.8, pp.117-124, 1992-03-31

著者

アンドレ・ジイド著

出版者

筑摩書房

巻号頁・発行日

1950

著者

日本乾癬学会光線療法ガイドライン作成委員会 森田 明理 江藤 隆史 鳥居 秀嗣 伊藤 寿啓 根本 治 上出 良一 川田 暁

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.126, no.7, pp.1239-1262, 2016-06-20 (Released:2016-06-18)

参考文献数

147

著者

西田 修 小倉 裕司 井上 茂亮 射場 敏明 今泉 均 江木 盛時 垣花 泰之 久志本 成樹 小谷 穣治 貞広 智仁 志馬 伸朗 中川 聡 中田 孝明 布宮 伸 林 淑朗 藤島 清太郎 升田 好樹 松嶋 麻子 松田 直之 織田 成人 田中 裕 日本版敗血症診療ガイドライン2016作成特別委員会

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

pp.24S0012, (Released:2016-12-26)

著者

イスラム オバイドル M. 松井 鋳一郎 市橋 正一

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR HORTICULTURAL SCIENCE

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.1132-1138, 1999-11-15 (Released:2008-01-31)

参考文献数

24

被引用文献数

11 18

---

光質がCattleyaの発芽と発育に及ぼす影響を明らかにするため, C. walkeriana種子を京都培地に無菌播種し, 異なる光質条件で16時間日長, 室温25℃で培養した.その結果, 播種70日後の発芽率は赤, 黄および青色光下で高かったが, 緑色光では低かった.その後, 植え替えて同様に異なる光質で培養を続けたところ, シュートと根の発育は赤, 黄色光ですぐれた.青色光では実生の新鮮重とシュートの発育は増大したが乾燥重は小さかった.緑色光ではシュート長が大となり, 葉数は増加し, シュートと葉軸からの根の発育は促進された.一方, 新鮮重や乾物重, 葉の長さ, 葉の幅や根の伸長は他の区より劣った.TTC反応で見た根のデヒドロゲナーゼ活性は青色光で最も高く, 赤色光で最も劣った.

著者

畠山 力三 ハーシュコビッツ フェイドラスBグループ

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

年会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.44, 1989

著者

D.M.ロイドジョンズ著 武藤敬子訳

出版者

地引網出版

巻号頁・発行日

2008

著者

レオニイド・アンドレエエフ 著

出版者

原姉社

巻号頁・発行日

1926

著者

井戸根 綾子 Idone Ayako イドネ アヤコ

出版者

大阪大学大学院言語文化研究科 スワヒリ語研究室

雑誌

スワヒリ&アフリカ研究 (ISSN:09158758)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.121-134, 2018-03-31

---

研究ノート・資料Materials and Remarks

著者

グイド・カラブレイジ著 小林秀文訳

出版者

大学図書 (発売)

巻号頁・発行日

1993

著者

グイド・カラブレイジ著 松浦好治 松浦以津子共訳

出版者

木鐸社

巻号頁・発行日

1989

著者

ハビビ・セイド・ムスタファ 小野 尋子

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.84, no.756, pp.407-414, 2019

被引用文献数

2

---

 The capital Kabul is growing at a fast pace than any other city in Afghanistan, it experienced a dramatic expansion over the past decade. The population has increased by almost 10% per year which caused a significant increase in the number of slums, as an unwanted consequence today informal settlements have covered about more than 69% of the city. This paper explains an afghan model of Land Readjustment which applied on an informal settlement area of Kabul with a very minimum compensation and contribution ratio. It appeared more applicable due to the preservation of historical buildings and low destruction cost.

著者

西田 修 小倉 裕司 井上 茂亮 射場 敏明 今泉 均 江木 盛時 垣花 泰之 久志本 成樹 小谷 穣治 貞広 智仁 志馬 伸朗 中川 聡 中田 孝明 布宮 伸 林 淑朗 藤島 清太郎 升田 好樹 松嶋 麻子 松田 直之 織田 成人 田中 裕 日本版敗血症診療ガイドライン2016作成特別委員会

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

pp.24S0009, (Released:2016-12-26)

著者

ニコラス A バフトン スティーブン ロイド

出版者

共栄大学

雑誌

共栄大学研究論集 (ISSN:13480596)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.247-254, 2012-03-15

---

本論文は、2009 〜 2011 年に共栄大学国際経営学部(IBMD) に入学した学生の英語の能力の低下について述べたものである。本論は、クラス分けテストの得点と毎年の傾向を議論した上で、英語のカリキュラムが大きく変わっ現在でも、これ迄同様のクラス分けテストの存在意義、必要性について述べている。又、クラス分けの不適合は、学生の、(授業が簡単すぎたり難しすぎたりしての)退屈な授業の受講、学習意欲の消失、幻滅、無断欠席、と一連の流れに陥り最終的に退学という最悪の結果にもなりかねない事も書き加えている。

著者

日本皮膚科学会円形脱毛症ガイドライン作成委員会 坪井 良治 板見 智 眞鍋 求 天羽 康之 伊藤 泰介 乾 重樹 植木 理恵 内山 真樹 大山 学 幸野 健 齊藤 典充 下村 裕 中村 元信 成澤 寛 原田 和俊

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.127, no.13, pp.2741-2762, 2017-12-20 (Released:2017-12-20)

参考文献数

195

著者

テンク イドラ イリヤニ 山﨑 和彦

出版者

日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集

巻号頁・発行日

vol.61, 2014

---

本研究は文化差を活用したデザインアプローチの研究である。二つの異なる文化の共通と差異ポイントを明らかにして、デザインコンセプトに活用し、デザインを提案する。作品の制作と評価を繰り返し行い、制作作品が両方の文化に合えるかどうかを見出す。作品評価は評価シートとユーザーエクスペリエンスマップを使って、評価した。

著者

バトバヤル オイドフ

出版者

北海道大学

雑誌

スラブ研究センター研究報告シリーズ

巻号頁・発行日

vol.81, pp.59-69, 2002-03-29

著者

血尿診断ガイドライン検討委員会

出版者

社団法人 日本腎臓学会

雑誌

日本腎臓学会誌 (ISSN:03852385)

巻号頁・発行日

vol.48, no.Supplement, pp.1-34, 2006-10-25 (Released:2010-05-18)

著者

アクロイド ピーター・R. 向井 考史

出版者

関西学院大学

雑誌

神學研究 (ISSN:05598478)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.143-167, 1984-03-31

著者

日本環境感染症学会ワクチンに関するガイドライン改訂委員会 岡部 信彦 荒川 創一 岩田 敏 庵原 俊昭 白石 正 多屋 馨子 藤本 卓司 三鴨 廣繁 安岡 彰

出版者

Japanese Society for Infection Prevention and Control

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.S1-S14, 2014

被引用文献数

4

---

第2版改訂にあたって<br>   日本環境感染学会では、医療機関における院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種について「院内感染対策としてのワクチンガイドライン(以下、ガイドライン第1版)」を作成し2009年5月に公表した。<br>   その後医療機関内での感染症予防の手段としての予防接種の重要性に関する認識は高まり、医療関係者を対象としてワクチン接種を行う、あるいはワクチン接種を求める医療機関は増加しており、結果としてワクチンが実施されている疾患の医療機関におけるアウトブレイクは著しく減少している。それに伴いガイドライン第1版の利用度はかなり高まっており、大変ありがたいことだと考えている。一方、その内容については、必ずしも現場の実情にそぐわないというご意見、あるいは実施に当たって誤解が生じやすい部分があるなどのご意見も頂いている。そこで、ガイドライン発行から4年近くを経ていることもあり、また我が国では予防接種を取り巻く環境に大きな変化があり予防接種法も2013年4月に改正されるなどしているところから、日本環境感染学会ではガイドライン改訂委員会を再構成し、改訂作業に取り組んだ。<br>   医療関係者は自分自身が感染症から身を守るとともに、自分自身が院内感染の運び屋になってしまってはいけないので、一般の人々よりもさらに感染症予防に積極的である必要があり、また感染症による欠勤等による医療機関の機能低下も防ぐ必要がある。しかし予防接種の実際にあたっては現場での戸惑いは多いところから、医療機関において院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種についてのガイドラインを日本環境感染学会として策定したものである。この大きな目的は今回の改訂にあたっても変化はないが、医療機関における予防接種のガイドラインは、個人個人への厳格な予防(individual protection)を目的として定めたものではなく、医療機関という集団での免疫度を高める(mass protection)ことが基本的な概念であることを、改訂にあたって再確認をした。すなわち、ごく少数に起こり得る個々の課題までもの解決を求めたものではなく、その場合は個別の対応になるという考え方である。また、ガイドラインとは唯一絶対の方法を示したものではなく、あくまで標準的な方法を提示するものであり、出来るだけ本ガイドラインに沿って実施されることが望まれるものであるが、それぞれの考え方による別の方法を排除するものでは当然ないことも再確認した。<br>   その他にも、基本的には以下のような考え方は重要であることが再確認された。<br> ・対象となる医療関係者とは、ガイドラインでは、事務職・医療職・学生・ボランティア・委託業者(清掃員その他)を含めて受診患者と接触する可能性のある常勤・非常勤・派遣・アルバイト・実習生・指導教官等のすべてを含む。<br> ・医療関係者への予防接種は、自らの感染予防と他者ことに受診者や入院者への感染源とならないためのものであり、積極的に行うべきものではあるが、強制力を伴うようなものであってはならない。あくまでそれぞれの医療関係者がその必要性と重要性を理解した上での任意の接種である。<br> ・有害事象に対して特に注意を払う必要がある。不測の事態を出来るだけ避けるためには、既往歴、現病歴、家族歴などを含む問診の充実および接種前の健康状態確認のための診察、そして接種後の健康状態への注意が必要である。また予防接種を行うところでは、最低限の救急医療物品をそなえておく必要がある。なお万が一の重症副反応が発生した際には、定期接種ではないため国による救済の対象にはならないが、予防接種後副反応報告の厚生労働省への提出と、一般の医薬品による副作用発生時と同様、独立行政法人医薬品医療機器総合機構における審査制度に基づいた健康被害救済が適応される。<br>   * 定期接種、任意接種にかかわらず、副反応と思われる重大な事象(ワクチンとの因果関係が必ずしも明確でない場合、いわゆる有害事象を含む)に遭遇した場合の届け出方法等:http://www.mhlw.go.jp/topics/bcg/tp250330-1.html<br> ・費用負担に関しては、このガイドラインに明記すべき性格のものではなく、個々の医療機関の判断に任されるものではある。<br> ・新規採用などにあたっては、すでに予防接種を済ませてから就業させるようにすべきである。学生・実習生等の受入に当たっては、予め免疫を獲得しておくよう勧奨すべきである。また業務委託の業者に対しては、ことにB型肝炎などについては業務に当たる従事者に対してワクチン接種をするよう契約書類の中で明記するなどして、接種の徹底をはかることが望まれる。<br>(以下略)<br>