著者

"谷川 喜美江" "タニガワ キミエ" Kimie" "Tanigawa

雑誌

嘉悦大学研究論集

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.95-114, 2009-03-30

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昨今、我が国では厳しい財政状況を背景に税と社会保障を一体的に捉え改革することで社会的経費を抑制し、安定的で持続可能な制度創設の要求から給付付税額控除制度が注目されている。しかし、所得税には所得再分配機能の十分な発揮が要求されており、本要求の充足には所得税の控除制度が担うべき重要な役割があると考える。そこで本論文では、まず、我が国で注目されている給付付税額控除制度をすでに所得税に取り入れている米国・英国・オランダにおける制度を整理した。その結果、複雑な税制の中に組み込まれているが故に不正受給を招き、公平を大きく阻害する制度であるという問題を抱えていることが示された。次に、我が国所得税の所得控除制度及び税額控除制度創設の背景と沿革を整理したところ、現行の我が国所得税の控除制度は昭和42年改正で制度簡素化を理由に所得控除制度へと改められたものが多数維持されていることが示された。我が国所得税では累進税率を適用しているため、所得控除制度の税軽減額は所得の大小により異なるのに対し、税額控除制度の税軽減額は変化しない。それゆえ、所得控除制度は低所得者よりも高所得者に有利に働く制度となっている。したがって、所得再分配機能を十分に発揮する所得税構築のための控除制度の確立には、複雑な我が国所得税において公平を大きく阻害し、控除制度が果たすべき機能を阻害する給付付税額控除制度の導入は認めがたく、また、所得控除制度とすべき控除は所得税を負担する者の担税力に配慮して最低生活費にまで所得税の課税が及ぶことを排除するために設けられる控除のみを認め、税額控除制度とすべき控除は制度奨励の意図や政策的意図を達成するための控除とする制度へと見直すべきとの結論に至った。

著者

益本 仁雄 宇都宮 由佳 スイワナーソン パタニ

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.55, no.10, pp.771-784, 2004-10-15

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Since 1992, the authors have been comprehensively researching the life of local people in an unelectrified village of northern Thailand. A research on structure and function of the family was conducted by a questionnaire survey in August 2002 with a hearing survey that followed up one year later in August 2003 as well as the demographic surveys conducted in January 1993 and June 2002. The data were mainly analyzed by cross analysis method using SPSS software. With the electrification of the village at the end of 1996, the villagers exposed to a large quantities of external information through TV have been trying to increase their earnings in various ways on the basis of the information obtained. Consequently, those who work or study away from homes are increasing. Although the family structure has not remarkably been changing, the outsourcing of the family function has been recognized. Furthermore, internationalization has been slowly progressing there. Such being the case, the structure and function of the family of this village are expected to change at an accelerated rate.

著者

益本 仁雄 宇都宮 由佳 スィワナーソン パタニ

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.55, no.10, pp.771-784, 2004

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Since 1992, the authors have been comprehensively researching the life of local people in an unelectrified village of northern Thailand. A research on structure and function of the family was conducted by a questionnaire survey in August 2002 with a hearing survey that followed up one year later in August 2003 as well as the demographic surveys conducted in January 1993 and June 2002. The data were mainly analyzed by cross analysis method using SPSS software. With the electrification of the village at the end of 1996, the villagers exposed to a large quantities of external information through TV have been trying to increase their earnings in various ways on the basis of the information obtained. Consequently, those who work or study away from homes are increasing. Although the family structure has not remarkably been changing, the outsourcing of the family function has been recognized. Furthermore, internationalization has been slowly progressing there. Such being the case, the structure and function of the family of this village are expected to change at an accelerated rate.

著者

上野 薫 ウエノ カオル Ueno Kaoru 安蔵 憲亮 アンドウ ケンスケ Ando Kensuke 加藤 知恵 カトウ チエ Kato Chie 愛知 真木子 アイチ マキコ Aichi Makiko 南 基泰 ミナミ モトヤス Minami Motoyasu 寺井 久慈 テライ ヒサヨシ Terai Hisayoshi 谷山 鉄郎 タニヤマ テツロウ Taniyama Tetsuro

出版者

中部大学生物機能開発研究所

雑誌

生物機能開発研究所紀要 (ISSN:18807941)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.33-43, 2006-03

著者

小谷 究 清水 貴司 松尾 晋典 KOTANI Kiwamu SHIMIZU Takashi MATSUO Shinsuke コタニ キワム シミズ タカシ マツオ シンスケ

出版者

広島文化学園大学社会情報学部

雑誌

社会情報学研究 : 広島文化学園大学社会情報学部紀要 (ISSN:13418459)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.63-75, 2011

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The purpose of this study was to examine statistically the relationship between the shooting position and the place of getting rebounds. For the object, We selected randomly 16 games in the men's top league of university. For the method, We videotaped the games. We divided the court into 5 areas by the angles of the shot and 6 areas by the length of the shot and tally up the data of shooting position and the place of getting rebounds. We analyzed the data by Pearson's correlation analysis, and examined with thepercentage of the rebounds. The results are the following.1)For all the angles of the shot, as the length of the shot gets longer, the distance of the rebound becomes longer.2)For 3 point shots, as the shooting angle gets closer to the left corner, the length of rebound becomes longer.3)For the shot over 3.75 meters, the angle of rebound is same as the angle shot on the help-side.4)As the length of the shot gets longer at the right corner, the angle of the rebound becomes closer to help-side corner. From the above results, it revealed statistically the relationship between the shooting position and the place of getting rebounds. In conclusion, it was suggested that when the team control the place of getting rebounds, it was related to getting more rebounds and the possibility leading to ascendancy in the game.

著者

谷口 晉吉 タニグチ シンキチ TANIGUCHI Shinkichi

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 : area and culture studies (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

no.86, pp.175-204, 2013

著者

谷岡 知美 タニオカ トモミ tomomi Tanioka

雑誌

広島修大論集

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.159-173, 2012-09-30

著者

岡邑 衛 上田 勝江 新谷 龍太朗 オカムラ エイ ウエダ カツエ シンタニ リュウタロウ Okamura Ei Ueda Katsue Shintani Ryutaro

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科教育学系

雑誌

大阪大学教育学年報 (ISSN:13419595)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.97-110, 2014-03-31

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本稿では、アメリカ合衆国における「共通コア州スタンダーズ」の現場への浸透具合とその課題をフィールドワークを通して探ることによって、同国の学力格差是正政策の実現過程とその課題を明らかにする。フィールドワークの結果、コミュニティと緊密な関係を構築している学校においては、保護者、教員が一体となって独自の学校文化を守ることで「共通コア州スタンダーズ」の影響を受けていない様子が見られた一方、民間組織がイニシアティブをとる教育機関と関係のある学校には、一定程度の影響が現れていた。すなわち、共通コア州スタンダーズが実践に影響を与える度合いは、官民連携の度合いと比例関係にあるという仮説が考えられる。だが、「共通コア州スタンダーズ」に適応した各学校の取り組みが校長の強いリーダーシップに依存している場合、その継続性や発展性は同じ志を持つ他校とのネットワークがあるかどうかにかかっていること、民間組織の教育支援機能が全ての公立学校を支援できるかという規模の問題を指摘することができる。

著者

住谷 昌彦 スミタニ マサヒコ

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20965

著者

中谷 功治 ナカタニ コウジ Nakatani Koji

出版者

大阪大学大学院文学研究科

雑誌

待兼山論叢. 史学篇 (ISSN:03874818)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.29-50, 1987

著者

南谷 敬 ミナミタニ ケイ Minamitani Kei

出版者

大阪大学大学院文学研究科

雑誌

待兼山論叢. 美学篇 (ISSN:03874818)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.1-30, 1980

著者

柴田 直樹 岡野 浩三 谷口 健一 シバタ ナオキ オカノ コウゾウ タニグチ ケンイチ Shibata Naoki Okano Kozo Taniguchi Kenichi

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌D (ISSN:09151915)

巻号頁・発行日

vol.J84-, no.7, pp.999-1008, 2001-07-01

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加算をもつ有理数の理論(有理数変数,有理数定数,+,-,=,<∧, ∨, ∀, ∃からなる理論)の上の閉論理式(RP文)の真偽判定ルーチンは通信プロトコルのテスト,ハードウェアのタイミング検証などに利用できる.筆者らは以前,計算幾何学の手法を利用し,時間計算量を改善したRP文真偽判定アルゴリズムを提案した.本論文では,まずそのアルゴリズムに対する凹多面体併合を用いた高速化法について述べる.次に,その手法を実装した真偽判定ルーチンをMC68030バス上で非同期バスマスタ転送を行う時間オートマトンの適合性試験系列生成に適用し,評価した結果について述べる.高速化により,比較的簡単な時間制約をもつ時間オートマトンの実行可能性判定の例に対し,実際の検証で現れる変数の数が16個,不等式の数が20個程度のRP文をCPU時間数秒程度(Pentium III 600 MHz)で判定できるようになった.

著者

加藤 章 カトウ アキラ Kato Akira 水谷 秀行 ミズタニ ヒデユキ Mizutani Hideyuki 細川 健治 ホソカワ ケンジ Hosokawa Kenji 大西 直之 オオニシ ナオユキ Ohnishi Naoyuki 佐伯 守彦 サエキ モリヒコ Saeki Morihiko

出版者

中部大学大学教育研究センター

雑誌

中部大学教育研究 (ISSN:13497316)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.99-106, 2001-12

著者

松木 充 可児 弘行 立神 史稔 吉川 秀司 楢林 勇 李 相雄 馬渕 秀明 野村 栄治 奥田 準二 谷川 允彦 マツキ ミツル カニ ヒロユキ タツガミ フミナリ ヨシカワ シュウシ ナラバヤシ イサム サンウォン リー マブチ ヒデアキ ノムラ エイジ オクダ ジュンジ タニガワ ノブヒコ Matsuki Mitsuru Kani Hiroyuki Tatsugami Fuminari Yoshikawa Shushi Narabayashi Isamu Sang-Woong Lee Mabuchi Hideaki Nomura Eiji Okuda Junji Tanigawa Nobuhiko

出版者

日本医学放射線学会

雑誌

日本医学放射線学会雑誌 (ISSN:00480428)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.159-161, 2004-03-25

著者

[ナガタニ] 弘信

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.87, no.1, pp.27-53, 2013-06-30

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蓮光寺旧蔵本『親鸞聖人血脈文集』(現大谷大学図書館蔵)には、法然が親鸞に模写を許した自らの真影に元久二年(一二○五)に「銘文」とともに記した「名の字」とされる「釈善信」の記述がある。これが法然の記名を忠実に伝えているとすれば、親鸞が同年「綽空」から「善信」と改名したことを示す決定的証拠となる。古田武彦は『親鸞思想-その史料批判』(一九七五年)においてこの記述を、親鸞が建保四年(一二一六)に性信に与え、性信が『血脈文集』を編集した際に自らが親鸞面授の直弟であることの証拠として収めた「自筆文書」の一節である、と述べた。しかし、蓮光寺本の乱丁、当該文書の文面、『血脈文集』の構成を検討した結果、筆者は、この所謂「自筆文書」は、性信没後に『血脈文集』が編集された際に挿入された偽作に過ぎないとの結論に至った。筆者は、元久二年に法然が記した「名の字」は「釈善信」ではなく「釈親鸞」であると考えざるを得ない。

著者

浦谷 良美 ウラタニ ヨシミ

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07082

著者

三谷 文夫 ミタニ フミオ Mitani Fumio

出版者

近畿大学農学部

雑誌

近畿大学農学部紀要 (ISSN:04538889)

巻号頁・発行日

pp.81-300,図4枚, 1960-12

被引用文献数

3 16

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Synopsis緒言 第1節 研究の意義・目的 第2節 謝辞第1篇 形態 第1章 成長に伴う形潜の変化 第1節 はじめに 第2節 幼魚の形態 第3節 横しまの形状 第4節 魚体各部の成長比 第5節 成長に伴う背鰭の分離 第6節 発育各期の段階分け 第2章 魚体測定に関する基礎的資料 第1節 体節的形質 1. 鰭条数 2. その他の体節的形 第2節 各種体長間の相互関係 第3節 魚体各部の相対成長 第4節 体長と体重との関係第2篇 生態 第1章 回遊・分布 第1節 漁期・漁場 第2節 回遊速度 第3節 遊泳深度 第2章 成長・年令 第1節 はじめに 第2節 各種年令形質の性状 1. 鱗 2. 耳石 3. 脊椎骨 4. 鰓蓋骨 第3節 鰓蓋骨による年令査定 1. 体長ひん度分布 2. 輪紋形成時期の推定 3. 各輸紋の平均輪径 4. 各輪紋形成時の計算体長 5. 論議 第3章 成熟・産卵 第1節 はじめに 第2節 生殖せんの形状 第3節 成熟 1. 熟度階級 2. 体長と卵巣重量との関係 3. 肥満度と生殖せん指枚との関係 4. 卵巣卵の成熟過程 第4節 抱卵数・産卵数 1. 算定方法 2. 卵巣重量と抱卵数との関係 3. 体長と抱卵数との関係 4. 成熟度と単位卵巣重量当たり抱卵数との関係 5. 産卵数 第5節 生物学的最小形 1. 満2才に連するまでの生殖せんの発育状態 2. 満2才以後の生殖せんの成熟状態 第6節 産卵期・産卵場 1. はじめに 2. 成熟度の季節変化 3. 生殖せん指数の季節変化 4. 性比 5. 稚魚の出現時期と地理的分布 6. 産卵好適水温 7. 女島の漁場条件とその附近の海況 8. 産卵期・産卵場の推定 第4章 食性 第1節 はじめに 第2節 稚魚の食性 第3節 食餌構成種の出現回数 第4節 食餌構成種の量的比率とその季節変化 第5節 餌料生物と漁況との関係 第6節 摂餌活動の日周変化 第7節 魚群の大小による摂餌活動の相違 第8節 産卵群の摂餌活動 第9節 成長に伴う摂餌活動の低下 第10節 サバとの混養からみた摂餌習性第3篇 漁況 第1章 漁況の永年変化 第1節 はじめに 第2節 太平洋側各県間の漁況の相関性 第3節 永年変化の型式 第4節 漁獲量の分布型式 第2章 漁況と気象との関係 第1節 はじめに 第2節 低気圧の強さとの関係 第3節 風向・風速との関係 第4節 気温との関係 第3章 漁況と海況との関係 第1節 はじめに 第2節 漁獲水温 第3節 透明性 第4節 漁況の周期性 1. 若狭湾における夏ブリの漁獲量の経年変化 2. 経ガ岬水温の経年変化 第5節 若狭湾における夏ブリの漁況と海況 第4章 漁況とその他の要因との関係 第1節 漁況と地形との関係 第2節 漁況と害敵第4篇 種族・資源 第1章 種族の問題 第1節 はじめに 第2節 各海区における漁況の経年変動状況 第3節 海区間漁況の相関性 第4節 体重組成の比較 1. 調査漁場 2. 対馬および五島海域の漁場別・月別体重阻成 3. 日本近海におけ海域別・月別体重阻成 第5節 論議 第2章 資源 第1節 はじめに 第2節 漁具・漁方からみた資源 第3節 生態・漁況からみた資源 1. 産卵生態からみた資源 2. 成長率からみた資源 3. 摂餌生態からみた資源 4. 漁獲状況からみた資源 第4節 論議および結論文献図版 1~4

著者

谷口 淳一 タニグチ ジュンイチ Taniguchi junichi

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科対人社会心理学研究室

雑誌

対人社会心理学研究 (ISSN:13462857)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.135-141, 2012

被引用文献数

2

著者

真野 博 清水 純 任 良? 中谷 祥恵 野口 有希 増田 和成 和田 政裕 Mano Hiroshi / Shimizu Jun / Im Ryanghyok / Nakatani Sachie / Noguchi Yuki / Masuda Kazunari / Wada Masahiro マノ ヒロシ シミズ ジュン Im Ryanghyok ナカタニ サチエ ノグチ ユキ マスダ カズナリ ワダ マサヒロ

出版者

出版者:日本栄養・食糧学会

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.177-183,

被引用文献数

3

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DNAマイクロアレイ解析法を用いることで, 沖縄伝統野菜ニガナ (Crepidiastrum lanceolatum) を摂取させた実験動物の肝臓では, 遺伝子発現パターンが大きく変動していることを明らかにした。特に, ニガナは強力なエリスロポエチン (EPO) 遺伝子発現誘導活性を有していることがわかった。このことから, ニガナの摂取は体内のEPOタンパク質産生を上昇させる可能性が考えられた。さらに, Potential Free Energy (pF) 1.5, pF 1.8, pF 3.0の条件で灌水量を調節し, 成分量 (栄養成分や硝酸態窒素) を変化させ, 品質を改良したニガナを作製した。3種類のニガナのうちpF 1.5の灌水量条件で栽培したニガナは, 硝酸態窒素含量およびカリウム含量が比較的少なく, その他のビタミンやミネラル含量は他と同程度であったが, EPO遺伝子誘導活能が最も高かった。本研究の結果, 食品を投与した実験動物を用いたDNAマイクロアレイ解析は, 食品の新たな品質設計技術の一部として有用であると考えた。

著者

石津 健太郎 村上 誉 宮本 剛 フィリン スタニスラヴ チャン ハグエン スン チェン アレムスグド ヨハネス 原田 博司

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SR, ソフトウェア無線 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.155, pp.43-50, 2009-07-22

被引用文献数

5

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本稿では,NICTが開発したヘテロジニアス型コグニティブ無線システムについて述べる.本システムはIEEE1900.4仕様が規定するシステムアーキテクチャに従って構成されており,コグニティブ無線基地局とネットワーク再構築マネージャの機器から構成される.コグニティブ無線基地局は,設定されたユーザプリファレンスとネットワーク再構築マネージャからの指示に基づいて,具備している複数の無線データ通信デバイスの中から,最適なものを選択して接続する.利用者端末はコグニティブ無線基地局を介して,最適な無線アクセス技術(Radio Access Technology),および,最適な無線アクセスネットワーク(Radio Access Network)により,インターネットに接続することが可能になる.本システムは,2009年3月に開催された電子情報通信学会の移動通信ワークショップにおいて実証実験により動作検証を行い,基本機能について確認を行った.