著者
三輪 哲二
出版者
一般社団法人日本物理学会
雑誌
日本物理學會誌 (ISSN:00290181)
巻号頁・発行日
vol.36, no.11, pp.798-802, 1981-11-05

2次元イジング模型の2点相関函数は, サイン・ゴルドン(sine-Gordon)方程式の特殊解となる. この特殊解はパンルヴェ超越函数と呼ばれる新種の特殊函数である. パンルヴェ超越函数とは何か. 本稿は, クライン・ゴルドン(Klein-Gordon)方程式の分岐した解を, 場の量子論を使って構成するという点から, これを解説したい.
著者
三輪 哲久
出版者
応用統計学会
雑誌
応用統計学 (ISSN:02850370)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.45-48, 2021 (Released:2021-08-03)
参考文献数
10
著者
中澤 渉 三輪 哲
出版者
数理社会学会
雑誌
理論と方法 (ISSN:09131442)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.19-22, 2012 (Released:2013-03-18)
参考文献数
1
被引用文献数
1
著者
三輪 哲
出版者
数理社会学会
雑誌
理論と方法 (ISSN:09131442)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.2_23-2_40, 2008-11-30 (Released:2009-01-05)
参考文献数
40

本稿では、キャリアの軌跡をとらえる成長曲線アプローチによって、世代間移動の趨勢に関する再分析を行う。男性の40歳までの早期キャリアがどのような軌跡をたどるのか記述することと、個人のキャリアと出身階層との連関で表現される移動機会格差が出生コーホート間でどのように変わってきたのか精査することが目的である。 社会階層と社会移動全国調査(SSM)データのうち、1975年から2005年までの4回分のデータをマージして使用した。個人内のキャリア軌跡をとらえるためのパーソンイヤーデータと、個人レベルのデータは、階層的な入れ子構造をなしている。そうした階層的構造データを、マルチレベルロジスティック回帰分析によって統計解析した。 その結果、ホワイトカラー上層の再生産傾向は安定的であったことや、自営業層において一貫して閉鎖化が進んできたことが明らかとなった。社会移動全体の趨勢だけでなく、局所における移動機会の趨勢についても十分に注意を払わなければならない。
著者
三輪 哲
出版者
東京大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2006

社会の開放性を、「様々なライフチャンスに対する社会階層的背景の影響が弱いこと」と操作的に定義し、分析の焦点を1)世代間の社会移動、2)結婚における同類婚、3)教育機会の出身階層間不平等と設定して、実証研究を進めた。似た階層的地位の男女は結びつきやすいのか(階層同類婚)、そうした同類婚の傾向は時代的に変化をしたのか、すなわち結婚を通した社会移動とも呼ばれる家族次元における階層問題について分析をおこなった。それにより、階層同類婚の傾向は、親職業、本人学歴のいずれで測ってもみられるものであること、長期的にはそれらの同類婚傾向は弱まってきたこと、日本と韓国では学歴同類婚の趨勢が異なること(日本は緩やかな減少、韓国は増加)などが見出された。さらに結婚における選択行動に着目して研究を進めた。女性は学歴が高くなるほどより高い学歴の配偶者を選択しようとする傾向が強く、それにより学歴同類婚と高学歴女性の晩婚・未婚がもたらされることを明らかにした。社会移動と同類婚の趨勢を見る限り、日本社会の開放性は、長期的にみれば安定ないし微増という程度であったが、格差に関する意識は必ずしもそれと対応しない。世論調査データにみられる格差意識は、この10年ほどでより格差を感じる方向へと大きくシフトした。その変化は社会全体的なものであって、一部の、例えば低所得層において変化が顕著というようなことはない。その意味では、社会の格差意識が二極により分かれていくという傾向ではなく、皆々が日本社会の格差の存在を認知するような局面に移行したというのが近年の変化の方向性であったと指摘できる。
著者
三輪 哲
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.62, no.3, pp.266-283, 2011-12-31 (Released:2013-11-22)
参考文献数
20
被引用文献数
1

父職のみで出身階層を測る「伝統的アプローチ」に基づいて, これまで世代間移動研究では, 相対移動パターンの国際的共通性という知見が蓄積されてきた. しかし近年になって, 世代間移動における母職の役割が見直され, それを含めた分析では実質的な結論が変わりうることが報告された. それを受けて, 本稿では, 日本, 韓国, 台湾の大規模調査データを用いて, 出身階層の測定において母職を含めた移動表分析をおこない, 従来どおりの知見が得られるかどうか追試をおこなった. その結果として, (1) 日本の, 特に男性では, 「伝統的アプローチ」によっても, 世代間の相対移動はまずまず説明できる, (2) 日本でも, 父階層に加えて母階層の情報をも用いて出身階層を測定したほうが, より世代間移動を適切にとらえられる, (3) 女性に関してのみ, 父母双方の階層を用いた場合において相対移動パターンに国・地域間の違いがみられ, その知見は出身階層として父階層のみを用いたときの結果とは異なる, という諸点が明らかになった. 男性における相対移動の構造的安定性が再確認された一方で, 女性においては母職を考慮することで移動の構造に異質性が見出される可能性があることがわかった.
著者
中村 高康 吉川 徹 三輪 哲 渡邊 勉 数土 直紀 小林 大祐 白波瀬 佐和子 有田 伸 平沢 和司 荒牧 草平 中澤 渉 吉田 崇 古田 和久 藤原 翔 多喜 弘文 日下田 岳史 須藤 康介 小川 和孝 野田 鈴子 元濱 奈穂子 胡中 孟徳
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2011-04-01

本研究では、社会階層の調査研究の視点と学校調査の研究の視点を融合し、従来の社会階層調査では検討できなかった教育・学校変数をふんだんに取り込んだ「教育・社会階層・社会移動全国調査(ESSM2013)を実施した。60.3%という高い回収率が得られたことにより良質の教育・社会階層データを得ることができた。これにより、これまで学校調査で部分的にしか確認されなかった教育体験の社会階層に対する効果や、社会階層が教育体験に及ぼす影響について、全国レベルのデータで検証を行なうことができた。