著者

木村 妙子 木村 昭一 自見 直人 倉持 利明 藤田 敏彦 駒井 智幸 吉田 隆太 田中 隼人 岡西 政典 小川 晟人 小林 格 小玉 将史 齋藤 礼弥 清野 裕暉 片平 浩孝 中野 裕昭 吉川 晟弘 上野 大輔 田中 正敦 大矢 佑基 前川 陽一 中村 亨 奥村 順哉 田中 香月 Kimura Taeko Kimura Shoichi Jimi Naoto Kuramochi Toshiaki Fujita Toshihiko Komai Tomoyuki Yoshida Ryuta Tanaka Hayato Okanishi Masanori Ogawa Akito Kobayashi Itaru Kodama Masafumi Saito Masaya Kiyono Yuki Katahira Hirotaka Nakano Hiroaki Yoshikawa Akihiro Uyeno Daisuke Tanaka Masaatsu Oya Yuki Maekawa Yoichi Nakamura Toru Okumura Junya Tanaka Kazuki

出版者

三重大学大学院生物資源学研究科

雑誌

三重大学大学院生物資源学研究科紀要 = The bulletin of the Graduate School of Bioresources Mie University

巻号頁・発行日

vol.45, pp.11-50, 2019-09

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Preliminary results of the deep-sea faunal survey conducted from the TR/V Seisui-maru of Mie University in April 2018 are presented. 18 taxonomists and ecologists working on a wide variety of animal taxa participated in this survey. Surveyed areas included the Kumano Sea (off Mie Prefecture) and south of the Kii Strait (off Tanabe Bay, Wakayama Prefecture), at depths of 80-821 m. Sampling gears employed were beam trawl and biological dredge. The collection is represented by macrobenthos and meiobenthos from 11 animal phyla, including arthropods, echinoderms, annelids and molluscans. The number of phyla occurring in each station varied from 3 to 7. The station with most diverse fauna at the phylum level was St. 3B (south of the Kii Strait, 421-543 m depth, sandy mud bottom). Meiofauna includes priapulids and small arthropods, such as ostracods, tanaidaceans, isopods, cumaceans and acarus. In addition to free-living species, parasitic crustaceans, platyhelminthes, acanthocephalans, annelids and cnidarians were also collected from fishes, ascidians, urchins, holothurians, crustaceans and polychaetes. Preliminary identifications are given for Ostracoda, Cirripedia, Amphipoda, Decapoda, Asteroidea,Ophiuroidea, Holothuroidea, polychaetes, Echiura, Mollusca and Xenoturbellida.

著者

河合 駿 鉾碕 竜範 鈴木 彩代 若宮 卓也 中野 裕介 渡辺 重朗 岩本 眞理

出版者

特定非営利活動法人 日本小児循環器学会

雑誌

第51回日本小児循環器学会総会・学術集会

巻号頁・発行日

2015-04-21

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【背景】動脈管早期収縮は胎生期に動脈管が狭小化することにより出生後から遷延性肺高血圧や右室壁肥厚を来す疾患である。母体が摂取する様々な物質が本疾患を誘起することが報告されている。今回我々は妊娠中の食生活が影響したと推測される動脈管早期収縮の一例を経験したので報告する。【症例】日齢6の女児。在胎39週3日、体重3792g、APS8/9、自然分娩で出生。出生3時間後からチアノーゼ(体動によりSpO2が80~95%で変動する)を指摘されて前医NICUに入院した。日齢1より酸素投与(鼻カヌラ1.0L/min)開始したがその後もチアノーゼは改善せず、日齢6で当院NICUに新生児搬送となった。心エコー検査で右室求心性肥大と右室圧上昇、卵円孔での両方向性短絡を認め、わずかに開存している動脈管を確認した。動脈管は前医での出生直後の心エコー検査でも同様に細かったことが確認されており、遷延性肺高血圧の原因となる他の疾患を認めないことから、動脈管早期収縮を疑った。転院後も酸素投与のみで経過観察を継続し、日齢13で肺高血圧の改善を確認し酸素投与を中止、再増悪なく日齢18で退院した。母からの聴取により、妊娠中は毎日プルーン3個と種々のドライフルーツ、1日1杯市販の青汁を積極的に摂取していたことが判明した。【考察】プルーンに多く含まれるアントシアニンなどのポリフェノールにはMAP kinaseやPI-3 kinaseの作用を阻害することによるCOX-2発現の抑制作用が報告されている。胎児の動脈管は胎生期後半に増加するPGE2によりその開存が維持されるが、COX-2阻害によりPGE2の産生を抑制されると、妊娠後期に動脈管狭小化を引き起こす。本症例では胎児期の動脈管は評価できていないが、経過より妊娠中のポリフェノール過剰摂取が関与した可能性が疑われた。【結語】ポリフェノールは様々な健康食品に含まれる。妊娠中の過剰摂取は動脈管早期収縮の原因となる可能性もあるため、その危険性を周知する必要がある。

著者

廣瀬 正幸 平川 昭彦 中野 裕子 田島 康介 山田 成樹

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.23, no.5, pp.702-706, 2020-10-31 (Released:2020-10-31)

参考文献数

17

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目的:一般用医薬品による急性薬物中毒の現状と地域の薬剤師や薬局の問題点を検討する。方法:過去8年間に一般用医薬品を過量服薬した86例を対象に,年齢・性別,製剤の種類,患者数の推移,致死量摂取例の成分について検討した。また,販売者である地域の薬剤師50 名にアンケート調査を行い,薬剤師や薬局の問題点について調査した。結果:患者数の割合は年々増加傾向であり,総合感冒薬の摂取が29%ともっとも多く,致死量に達した成分別ではカフェインが46%であった。アンケート調査では「流行している中毒やその対応方法などの情報を入手する機会がない」と回答した薬剤師は78%であった。結論:一般用医薬品による薬物中毒患者は増加傾向であり,さまざまな対策が必要である。救急常駐薬剤師と地域の薬剤師との連携は,過量服薬の防止につながると考えられ,中毒患者への対応・対策が病院の救急領域だけでなく,地域社会にも広がることを期待したい。

著者

神野 真帆 渡辺 和広 中野 裕紀 高階 光梨 伊藤 弘人 大平 哲也 野村 恭子 堤 明純

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.23-024, (Released:2023-06-08)

参考文献数

20

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情報通信技術(Information and Communication Technology: ICT)を活用したメンタルヘルスケアサービスが注目されている。予防効果が評価されているアプリケーションがある一方,エビデンスが不確かなものも乱立している。エビデンスの構築とともに,必要な対象に,適切なツールを届ける社会実装が求められている。 ICTを用いたヘルスケアサービスについて,非薬物的な介入手法におけるエビデンス構築のための研究デザイン構築やサービス利用者による適切な選択のための基盤整備のための研究支援が始まっている。エビデンス構築および社会実装の側面からは,想定利用者の実生活での情報をモニタリングして不安・抑うつを予防するアプリケーションを,深層学習モデルを用いて開発している試みや,原子力発電所事故の被災地で,ニーズ調査,セキュリティの検討,ニーズに合わせたアプリケーションの設計,そのアプリケーションの試験運用といった形で,住民の安心・安全向上を目指したアプリケーションを開発している事例がある。諸外国では,ICTを利用したメンタルヘルスケアサービスの実装を進めるために,サービス提供者が適切なアプリケーションを紹介する際やサービス利用者が選択する際に指針となるアプリケーションを包括的に評価するモデルが提案されている。わが国では,そのようなモデルを実用化した評価項目を使って,利用者のニーズに合わせた適切なアプリケーションを紹介する試みが行われようとしている。 ICTを利用したメンタルヘルスケアサービスのエビデンスの構築にあたっては,利用者のニーズや実際のデータに基づく開発とその評価が行われようとしている。一方で,非薬物的な介入手法におけるエビデンス構築のための研究デザイン(とくに評価手法や指標など)が十分に確立していないことは課題となっている。ICTを利用したメンタルヘルスケアサービスの社会実装を進めるためには,構築されたエビデンスを含め,ヘルスケアサービスの評価と選択ができる仕組みづくりの必要がある。

著者

中野裕太 服部哲 速水治夫

雑誌

マルチメディア、分散協調とモバイルシンポジウム2011論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.370-373, 2011-06-30

著者

大平 哲也 中野 裕紀 岡崎 可奈子 林 史和 弓屋 結 坂井 晃 福島県県民健康調査グループ

出版者

National Institute of Public Health

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.34-41, 2018-02-01 (Released:2018-04-14)

参考文献数

20

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2011年 3 月11日,東日本大震災が発生し,それに引き続き福島第一原子力発電所の放射線事故が起こった.原子力発電所周辺の多くの住民が避難を余儀なくされ,生活習慣に変化が起こってきた.そこで,各市町村で実施している健康診査、及び福島県で実施している県民健康調査のデータを用いて、震災後の避難が循環器疾患危険因子及び生活習慣病に影響する可能性を検討した。本稿では,震災前後における健康診査結果の変化及び県民健康調査の生活習慣病に関する縦断的検討の結果を概説する.震災前後において健康診査データを比較した結果,震災後,避難区域住民においては過体重・肥満の人の割合,及び高血圧,糖尿病,脂質異常,肝機能異常,心房細動,多血症有病率の上昇がみられた.さらに,震災後 1 ~ 2 年間と 3 ~ 4 年間の健診データを比較したところ,糖尿病,脂質異常についてはさらなる増加がみられた.したがって,避難区域住民,特に実際に避難した人においては心筋梗塞や脳卒中などの循環器疾患が震災後に起こりやすくなる可能性が考えられた.また、これらの要因としては震災後の仕事状況の変化、避難による住居の変化などによる身体活動量の低下、心理的ストレスの増加などが考えられた.今後,避難者の循環器疾患を予防するために,地域行政と地域住民が協働して肥満,高血圧,糖尿病,脂質異常の予防事業に取り組む必要がある.

著者

中野 裕二 ナカノ ユウジ Nakano Yuji

出版者

駒澤大学法学部

雑誌

駒澤法学 (ISSN:13476599)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3・4, pp.60[71]-39[92], 2016-03

著者

永井 雅人 大平 哲也 安村 誠司 高橋 秀人 結城 美智子 中野 裕紀 章 文 矢部 博興 大津留 前田 正治 高瀬 佳苗 福島県「県民健康調査」グループ

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.3-10, 2016 (Released:2016-01-29)

参考文献数

24

被引用文献数

2

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目的 東日本大震災による避難者において,生活習慣病が増加していることが報告されている。避難による生活環境の変化に伴い,身体活動量が減少したことが原因の一つとして考えられる。しかしながら,これまで避難状況と運動習慣との関連は検討されていない。そこで,福島県民を対象とした福島県「県民健康調査」より,避難状況と運動習慣の関連を検討した。方法 震災時に原発事故によって避難区域に指定された13市町村に居住していた,平成 7 年 4 月 1 日以前生まれの37,843人を解析対象者とした。避難状況は震災時の居住地(13市町村),避難先(県内避難・県外避難),現在の住居形態(避難所または仮設住宅,借家アパート,親戚宅または持ち家)とした。また,本研究では自記式質問票にて運動を「ほとんど毎日している」または「週に 2~4 回している」と回答した者を「運動習慣あり」と定義した。統計解析は,運動習慣がある者の割合を性・要因別(震災時の居住地,避難先,住居形態)に集計した。また,standard analysis of covariance methods を用いて,年齢,および震災時の居住地,避難先,住居形態を調整した割合も算出した。結果 運動習慣がある者の調整割合は,震災時の居住地別に男性:27.9~46.5%,女性:27.0~43.7%,と男女それぞれ18.6%ポイント,16.7%ポイントの差が観察された。避難先別では,男性で県外(37.7%),女性で県内(32.1%)においてより高かったが,その差は小さく男性:2.2%ポイント,女性:1.8%ポイントであった。住居形態別では,男女ともに借家アパート居住者が最も低く,避難所または仮設住宅居住者が最も高かった(男性:38.9%,女性:36.7%)。避難所または仮設住宅居住者に比し,借家アパート居住者で男性:5.4%ポイント,女性:7.1%ポイント,親戚宅または持ち家居住者で男性:2.0%ポイント,女性:4.2%ポイント,それぞれ低かった。結論 避難区域に指定された13市町村に居住していた者の運動習慣がある者の割合は,震災時の居住地および住居形態によって異なっていた一方,県内避難者と県外避難者との間では同程度であった。とくに借家アパートに居住している者における割合が低く,孤立した人々を対象とした新たな生活習慣病予防対策を立案・実行することが必要である。

著者

川村 美好 松葉 龍一 鈴木 克明 中野 裕司

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.S45071, (Released:2021-09-13)

参考文献数

5

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建築設計業界では人材不足により協力スタッフ(派遣社員)への依存度が高い状況であるため,一定水準の業務遂行能力と社内ルール習得のための協力スタッフ向け自学用学習支援ツールを開発した.協力スタッフと協働する社員へのヒアリング調査及びその分析から,協力スタッフが習得すべき内容を,技術レベルの異なる3分野と全員必要な社内ルールの1分野に分類・整理した.それに基づき,TOTE モデルを用いて,自学用学習支援ツールを設計し,Moodle 上に実装した.専門家レビューと形成的評価により改善をおこなった.結果,ばらつきに対応した実務直結型の学習支援ツールを開発でき,限られた範囲内であるが,意欲の向上を確認した.

著者

右田雅裕 杉谷賢一 松葉龍一 中野裕司 喜多敏博 入口紀男 武藏泰雄 辻一隆 島本勝 木田健 宇佐川毅

出版者

国立大学法人 情報系センター協議会

雑誌

学術情報処理研究 (ISSN:13432915)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.14-22, 2007-09-14 (Released:2019-04-06)

参考文献数

10

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熊本大学では,2004年度より2年生の約2/3に相当する約1100名を対象に,情報処理概論をe-Learning形式の科目として開講している.本稿では,同科目の学期末試験としてLMS(Learning Management System)を用いて実施された一斉オンラインテストについて報告する.本試験は,不正行為防止策として試験中のネットワークアクセス及びPC操作を限定した上で実施されたオンラインテストである.

著者

中野 裕二 ナカノ ユウジ Nakano Yuji

出版者

駒澤大学法学部

雑誌

駒澤法学 (ISSN:13476599)

巻号頁・発行日

vol.19, no.4, pp.90-74, 2020-03

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本稿は、フランスを対象として参政権を与えられていない外国人住民の市政参加制度の実態を明らかにする。2019年現在の状況を2014年現在と比較することで、地方統一選挙結果が外国人住民市政参加制度に与えた影響を明らかにすることを直接の目的とする。2015年以降、テロの頻発、大統領選挙における社会党の事実上の崩壊、世界規模でのポピュリスト政党の伸張など、フランスの移民・外国人をとりまく社会環境は大きく変化した。こうしたなか、市民と外国人の間の権利格差の解消を目指した外国人住民市政参加制度が2019年時点でどういう状態にあるのかを明らかにする。

著者

内田 浩明 中野 裕考

出版者

大阪工業大学

雑誌

大阪工業大学紀要. Series B, 人文社会篇 = Memoirs of the Osaka Institute of Technology (ISSN:00306134)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.29-56, 2013

著者

宮崎 誠 喜多 敏博 小山田 誠 根本 淳子 中野 裕司 鈴木 克明

雑誌

情報処理学会論文誌教育とコンピュータ(TCE) (ISSN:21884234)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.66-75, 2016-10-07

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我々は,熊本大学大学院教授システム学専攻で利用することを意図し,Sakai CLEのeポートフォリオツールであるOSPによるeポートフォリオシステムを開発した.開発にあたっては,本専攻のコンピテンシーベースの授業設計に合わせてシステムの要件定義を行い,OSPを採用したうえで不足した機能要件については,OSPをカスタマイズし,Blackboard Learning System CE6.0からSakai CLEへ自動連携するためのオリジナルツールを開発した.また本専攻のコンピテンシーリストにも対応しており,LMS上の学習成果物はeポートフォリオシステムに自動連携されるため,学生の最終試験の振り返りで利用した結果で有用であることが示唆された.

著者

中畑 将吾 中野 裕介 佐川 裕一 垂水 浩幸

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:03875806)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.98-109, 2007-01-15

参考文献数

21

被引用文献数

2

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近年の相次ぐ食品事故,偽装表示問題を受け,商品トレーサビリティの充実が強く求められている.しかし現在の商品情報データバンクは,登録型であるため特定の汎用データバンクに情報が寡占される状態が進行しており,登録されるデータ項目,データ形式が限られている.特に,少数の消費者にしか利用されない情報については軽視される傾向があり,これらの改善を図るためには従来手法に変わる情報発信,収集のアプローチが必要である.そこで本研究では,データ項目にしばられないRSSを用いた自由な情報発信と,それをデータバンクが目的に沿って自動的に収集,選別する商品情報流通モデルを提案する.これは,データバンクの運用者によって定義された新たな商品情報のデータ形式に従って生産者が情報発信するものであり,また詳細な情報を扱う専門分野に特化したデータバンクの活性化を図るものである.また提案モデルでは,従来できなかった「業界をまたぐ深い検索」が可能である.この点を評価するために,これを実現するアプリケーションを本モデルに基づいて構築した.さらに,被験者21名による評価実験を通して,実際に構築できたアプリケーションが有効であったこと,情報公開が進めばトレーサビリティの質へと変化すること,専門分野に特化したデータバンクは被験者独特のニーズにあった情報を取得することが示された.

著者

亀山 章 倉本 宣 小板橋 延弘 小林 達明 中野 裕司 則久 雅司 藤原 宣夫 森本 幸裕 山田 一雄

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.481-491, 2002-02-28

被引用文献数

66

著者

神野 真帆 渡辺 和広 中野 裕紀 高階 光梨 伊藤 弘人 大平 哲也 野村 恭子 堤 明純

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.70, no.8, pp.465-473, 2023-08-15 (Released:2023-08-29)

参考文献数

20

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情報通信技術(Information and Communication Technology: ICT)を活用したメンタルヘルスケアサービスが注目されている。予防効果が評価されているアプリケーションがある一方,エビデンスが不確かなものも乱立している。エビデンスの構築とともに,必要な対象に,適切なツールを届ける社会実装が求められている。 ICTを用いたヘルスケアサービスについて,非薬物的な介入手法におけるエビデンス構築のための研究デザイン構築やサービス利用者による適切な選択のための基盤整備のための研究支援が始まっている。エビデンス構築および社会実装の側面からは,想定利用者の実生活での情報をモニタリングして不安・抑うつを予防するアプリケーションを,深層学習モデルを用いて開発している試みや,原子力発電所事故の被災地で,ニーズ調査,セキュリティの検討,ニーズに合わせたアプリケーションの設計,そのアプリケーションの試験運用といった形で,住民の安心・安全向上を目指したアプリケーションを開発している事例がある。諸外国では,ICTを利用したメンタルヘルスケアサービスの実装を進めるために,サービス提供者が適切なアプリケーションを紹介する際やサービス利用者が選択する際に指針となるアプリケーションを包括的に評価するモデルが提案されている。わが国では,そのようなモデルを実用化した評価項目を使って,利用者のニーズに合わせた適切なアプリケーションを紹介する試みが行われようとしている。 ICTを利用したメンタルヘルスケアサービスのエビデンスの構築にあたっては,利用者のニーズや実際のデータに基づく開発とその評価が行われようとしている。一方で,非薬物的な介入手法におけるエビデンス構築のための研究デザイン(とくに評価手法や指標など)が十分に確立していないことは課題となっている。ICTを利用したメンタルヘルスケアサービスの社会実装を進めるためには,構築されたエビデンスを含め,ヘルスケアサービスの評価と選択ができる仕組みづくりの必要がある。

著者

萩原 政夫 林 泰儀 中島 詩織 今井 唯 中野 裕史 内田 智之 井上 盛浩 宮脇 正芳 池田 啓浩 小沼 亮介 熱田 雄也 田中 勝 今村 顕史

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.3-8, 2023 (Released:2023-02-11)

参考文献数

19

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新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)オミクロン株流行期において,当院血液内科外来通院中に感染し,発症した11症例について報告する。化学療法が施行中の5例中4例が中等症-II以上となり,内2例はその後重症化し死亡に至った。一方で未施行の6例では1例のみが中等症-IIに進行するも重症化は免れ,残り5例は軽症から中等症-Iに留まった。モノクローナル抗体治療薬が発症から8日以内に投与された4例は全て生存し,投与がされなかった1例と投与が遅れた1例はSARS-CoV2 IgG抗体価が低値のまま死亡に至った。変異株の中では比較的重症化率の低いとされるオミクロン株の感染においても血液悪性疾患,特に化学療法によって免疫不全状態にある場合の重症化リスクは依然として高く,特異抗体の獲得が不十分あるいは大幅に遅延することがあり得るため,抗ウイルス薬に加えて積極的な抗体療法が予後を改善する可能性がある。

著者

稲子 翔太 中野 裕司 杉谷 賢一 久保田 真一郎

雑誌

研究報告コンピュータと教育(CE) (ISSN:21888930)

巻号頁・発行日

vol.2020-CE-154, no.9, pp.1-8, 2020-03-07

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我々はブラウザの拡張機能と記録サーバを組み合わせ,学習時に閲覧した Web ページから得た頻出語等を学習履歴として記録するシステムを開発してきた.しかし,集めた頻出単語等は,ダッシュボード上にキーワードとして羅列されるだけにとどまっており,自己学習の振り返りに効果的な可視化ではなかった.自己学習の振り返りにおける効果的な可視化として,知識の変化を自己認識できることが望ましいと考え,本研究ではブラウザの拡張機能により収集した Web ページ内の文章を分析し,Wikipedia の文章をもとにした共起グラフを表示し,キーワード同士の関連性や知識の変化を表現することで,学習者にとって効果的な学習履歴の可視化を目指した.

著者

加藤 泰久 喜多 敏博 中野 裕司 鈴木 克明

出版者

教育システム情報学会

雑誌

教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.200-211, 2013-07-01 (Released:2018-04-25)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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This paper describes an evaluation to verify the reliability, sensitivity, and effectiveness of the checklist. An improvement of the checklist is also described. The checklist, based on flow theory, was developed as a support tool for teachers and courseware designers to redesign learning materials and environments from the view point of motivational design. After the literature review of the applied research on flow theory to the educational field, it is found that there are few practical tools proposed. This paper focuses on the formative evaluation of the flow-theory-based checklist, which has been already proposed, and the verification of its reliability, sensitivity, and effectiveness. To carry out the whole evaluation experiment, the e-learning materials were developed and the preliminary experiment, the expert review, and the evaluation experiment were performed. As a result, the checklist is found to be practical enough and the future tasks are clarified.

著者

中野 裕考

出版者

日本哲学会

雑誌

哲学 (ISSN:03873358)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.73, pp.xxix-xxxi, 2022-04-01 (Released:2022-07-21)