著者
伊藤 理史
出版者
関西社会学会
雑誌
フォーラム現代社会学 (ISSN:13474057)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.15-28, 2017

<p>本稿の目的は、政治的疎外意識の長期的変化とその規定要因を、コーホート分析によって明らかにすることである。「政治的有効性感覚の低い状態」と定義される政治的疎外意識は、政治参加の減退をもたらす主要な要因として、様々な実証研究が蓄積されてきた。しかし日本における政治的疎外意識の長期的変化とその規定要因については、ほとんど研究されていない。そこで本稿では、「日本人の意識調査,1973~2008」の個票データの二次分析によって、政治的疎外意識の長期的変化の実態、規定要因としての世代効果と時代効果の大きさ、高齢世代と比較した若齢世代の政治的疎外意識の特徴を、明らかにする。</p><p>線形要因分解と重回帰分析の結果、次の3点が明らかになった。(1)政治的疎外意識は、1973年から1998年にかけて上昇したが、1998年から2008年にかけて低下・停滞する。またその変化の傾向は、世代間で共通する。(2)1973年から1998年までの政治的疎外意識の上昇は、正の世代効果と正の時代効果から生じていたが、1998年から2008年までの政治的疎外意識の低下・停滞は、負の時代効果が正の世代効果を上回ることで生じていた。(3)団塊世代と比べて若齢世代では、政治的に疎外されていると感じやすい。以上の結果を踏まえた上で、世代効果は戦争・民主化体験の有無、時代効果は55年体制崩壊による政権交代可能性の上昇として解釈した。</p>
著者
伊藤 誠基 砂山 渡
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集
巻号頁・発行日
vol.2021, pp.4C3OS1a01, 2021

<p>近年,オンラインチャットによる対話の機会が増えてきているが,意図的あるいは無意識に相手を傷つけるコメントが発信されることがある.多くのシステムでは,あらかじめ送信することが適切ではない単語を用意して,その単語を含むコメントを発信できないようにすることが多い.しかしこの方法では発信する側の意識を変えることはできないため,根本的な解決を与えるには至っていない. そこで本研究では,誹謗中傷コメントの発信を未然に防止する機能として,誹謗中傷の可能性があるコメントの発信者にメッセージを表示して,内容の意識と確認を促す機能,ならびにコメントを受け取るユーザの,誹謗中傷によるこれまでの蓄積ダメージを推計して可視化する機能を提案する.これらにより,コメントを発信するときのユーザの意識の変化を促す.実験により,提案する機能が誹謗中傷コメントの発信防止に繋がるかどうかを検証した.</p>
著者
樋口 匡貴 荒井 弘和 伊藤 拓 中村 菜々子 甲斐 裕子
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
2021

<p><b>目的</b> 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は2020年前半に世界規模に広がった。日本においても同年4月7日に緊急事態宣言が発出され,国民生活に大きな影響を与えた。本研究では,COVID-19の感染予防および感染拡大予防行動として個人が行う外出・対人接触の回避行動および手洗い行動を取り上げ,東京都在住者を対象に緊急事態宣言中のこれらの行動の関連要因について検討した。</p><p><b>方法</b> 2020年4月26~29日に,東京都在住の20~69歳の男女を対象としたインターネット調査を行った。検討の枠組みとして,リスク低減行動を説明する防護動機理論と,他者による行動が自身の行動実施へ与える影響を説明する規範焦点理論を組み合わせて用いた。最近1週間での外出・対人接触の回避行動および手洗い行動の頻度,COVID-19へのリスク認知に加え,各行動の評価として,どの程度効果があるのか(反応効果性認知),どの程度実行できるのか(実行可能性認知),必要なコスト(反応コスト),どの程度すべきかの認識(命令的規範),他者がどの程度実行しているかの認識(記述的規範)について測定した。各行動を目的変数とする階層的回帰分析を行った。</p><p><b>結果</b> 分析対象は1,034人(男性520人,女性514人,平均年齢44.82歳,標準偏差14.00歳)であった。外出・対人接触回避行動については,命令的規範が高いほど行動をとる傾向にある(標準化偏回帰係数(β)=0.343, <i>P</i><0.001)一方で,記述的規範が高いほど行動をとらない傾向にある(β=−0.074, <i>P</i>=0.010)ことが示された。さらにリスク認知・反応効果性認知・実行可能性認知の交互作用が有意であり(β=0.129, <i>P</i><0.001),反応効果性認知および実行可能性認知のいずれかが低い場合にのみリスク認知と外出・対人接触回避行動に正の関連が見られた。また手洗い行動については,命令的規範(β=0.256, <i>P</i><0.001)および実行可能性認知(β=0.132, <i>P</i><0.001)が高いほど行動をとる傾向にあり,一方で反応コスト(β=−0.193, <i>P</i><0.001)が高いほど行動をとらない傾向にあることが示された。</p><p><b>結論</b> 防護動機理論および規範焦点理論の変数がCOVID-19の予防行動と関連していた。予防行動の関連要因を検討する上で,これらの理論の適用が有用であることが示唆された。</p>
著者
髙峯 和則 吉﨑 由美子 島田 翔吾 髙屋 総一郎 玉置 尚徳 伊藤 清 鮫島 吉廣
出版者
日本醸造協会
巻号頁・発行日
vol.106, no.1, pp.50-57, 2011 (Released:2012-12-06)

芋焼酎の中にローズオキサイドはシス体およびトランス体が検出され,それぞれ0.8~4.6μg/Lおよび0.3~l.9μg/Lであった。ローズオキサイドの閾値は25%アルコールでは0.35μg/L,芋焼酎では14μg/Lであった。閾値での評価は「甘い」, 「華やか」, 「バラ様」であった。ローズオキサイドは一次もろみとサツマイモからは検出されなかった。モデルもろみ(pH4.2,アルコール15%)を30℃で5日間加温するとシトロネロールからローズオキサイドへ変換された。しかしネロール,ゲラニオール,リナロールおよびα-テルピネオールからは変換されなかった。シトロネロールからローズオキサイドへの変換は蒸留工程およびモデルもろみをpH3.5以下にすることで促進された。麹菌と酵母によるシトロネロールからローズオキサイドへの変換は確認されなかった。シトロネロールはゲラニオールを前駆体として酵母により変換されたが,麹は変換に関与しなかった。以上のことから,ゲラニオールから酵母の微生物的変換作用により生成したシトロネロールが発酵過程で酸触媒による化学的変換作用によりローズオキサイドに変換し, 蒸留工程で変換が促進されることが明らかになった。
著者
勝見 康平 伊藤 誠 岩田 章裕 鈴村 裕 片岡 洋望 竹島 彰彦 池戸 昌秋 坂 義満 伊藤 龍雄 岸本 明比古 加藤 實 中沢 貴宏 武内 俊彦
出版者
Japan Gastroenterological Endoscopy Society
雑誌
日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)
巻号頁・発行日
vol.35, no.3, pp.457-462, 1993-03-20 (Released:2011-05-09)
参考文献数
20

消化性潰瘍の発生に季節性があるか否かをあきらかにするため,内視鏡的にA1あるいはA2ステージの活動期で発見された胃潰瘍601例,十二指腸潰瘍289例を対象に各月ごとの潰瘍発生数を検討した.1年を連続する3カ月ごとの4群に分けて潰瘍の発生数をみると,胃潰瘍は3~5月群が171例でもっとも多く,以後6~8月群164例,9~11月群139例と漸減して12~2月群は127例ともっとも少ない発生であった(P<0.05).一方,十二指腸潰瘍の発生は1~3月群63例,4~6月群68例,7~9月群61例に対し,10~12月群は97例であきらかに高値を示した(P<0.05).以上の成績より,名古屋地区では消化性潰瘍の発生に季節性がみられ,胃潰瘍は春に,十二指腸潰瘍は秋から初冬にかけて好発することがあきらかとなった.
著者
塩野 幸一 伊藤 学而 犬塚 勝昭 埴原 和郎
出版者
The Anthropological Society of Nippon
雑誌
人類學雜誌 (ISSN:00035505)
巻号頁・発行日
vol.90, no.3, pp.259-268, 1982-07-15 (Released:2008-02-26)
参考文献数
9
被引用文献数
5 3

多くの歯科疾患に共通する病因として,歯と顎骨の大きさの不調和(discrepancy)の問題があることが INOUE(1980)によって指摘されている。この discrepancy の頻度は,HANIHARAetal.(1980)によれば,後期縄文時代人では8.9%こ過ぎなかったが,中世時代人で32.0%と増加し,現代人にいたっては63.1%の高率を示すという。ITO(1980)は日本人古人骨を対象として個体における discrepancy の大きさを計測し,その平均値が後期縄文時代人では+7.7mm であったものが,現代人においては-2.6mm となっていることを示し,また(+)側から(-)側へうつった時期は鎌倉時代以前であるとしている。Discrepancy はヒトの咬合の小進化の表現と考えられ,具体的には顎骨の退化が歯のそれよりも先行することによると考えられている。そのため顎顔面形態の変化の経過を明らかにすることが,discrepancy の成立と増大の過程を知るためには特に重要である。このような観点から KAMEGAI(1980)は,中世時代人の顎顔面形態の計測を行い,この時代の上下顎骨が現代人におけるよりも大きかったことを報告している。本研究は,discrepancy の増大してきた過程を知るために,顎顔面の時代的な推移を調査したものの一部であって,とくに後期縄文時代に関するものである。資料は,東京大学総合研究資料館所蔵の後期縄文時代人頭骨327体のうち,比較的保存状態がよく,生前の咬合状態の再現が可能な16体を使用した。これを歯科矯正学領域で用いられている側貌頭部X線規格写真計測法により分析し,KAMEGAI etal.(1980)による鎌倉および室町時代人と,SEINo et al.(1980)による現代人についての結果と比較した。顔面頭蓋の大きさ,上顎骨の前後径,上下顎骨の前後的位置には後期縄文時代人と現代人との間にほとんど差がなかった。しかし,顎骨骨体部の変化が著しくないにもかかわらず,現代人においては歯槽基底部の長径の短縮が認められた。後期縄文時代人の下顎骨は現代人に比較すると非常によく発達していて,とくに下顎枝,下顎体は現代人より大きく,また顎角も現代人より小さかった。このことは,後期縄文時代では咀嚼筋の機能が大であったことを示唆するものと考えられ,逆に,現代人における下顎骨の縮小は,食生態の変化に伴う咀嚼機能の低下によるものと思われる。上下顎前歯については後期縄文時代人では鎌倉時代人や現代人と比べて著しく直立しており,一方,現代人では著明な唇側傾斜が認められた。このことは上下顎歯槽基底部の前後的な縮小と関連するものと思われる。結論的には後期縄文時代の,まだあまり退化の進んでいない顎顔面形態は,頻度8.9%,平均値+7.7mm という discrepancy の小さかったことを表す値とよく一致するものと思われる。
著者
大嶺 哲雄 伊藤 嘉昭
出版者
沖縄大学教養部
雑誌
沖縄大学紀要 = OKINAWA DAIGAKU KIYO (ISSN:03884198)
巻号頁・発行日
no.15, pp.131-159, 1998-03-01
被引用文献数
2

沖縄やんばるの3地域の、スダジイを優占種とする自然林および育成天然林整備(改良)という補助金により下生えを完全に刈り取られた森林のマクロ土壌動物を調査し、得られたデータを多様度指数を用いて解析した。1995年から1997年にかけて行った5回の調査で、ヤスデ綱13種、ムカデ綱23種、コムカデ綱1種が採集された。これらを合わせた多足類は、ダニ、クモ、昆虫を除くマクロ土壌動物相の29-85% (平均47%)を占めていた。このうち琉球列島から初めて記録されたのは次の13種である。ヤマトタマヤスデ、プチダケヤスデ、オビヤスデ属の一種、リュウキュウヤハズヤスデ、ウチカケヤスデの一種、ミドリジムカデ?、ミドリジムカデ属の一種、シゴナガズジムカデ、ケナガトゲアシムカデ、イッスンムカデ属の一種、メナシムカデ属の一種、スコリジムカデ、トゲイシムカデ科の一種。ヤスデ綱とムカデ綱では下刈り区の個体数は自然林にくらべて減少していた。また後者では種数の減少も見られた。自然林の多足類の種多様度指数1-Dは、0.64-0.84、全マクロ土壌動物の指数値は0.72-0.83であった。各回別の計算では自然林と下刈り林の1-Dの値に有意差はみとめられなかったが、全データをまとめて計算したところ、下刈り林における全マクロ土壌動物の指数値は自然林のそれより有意に大きかった(ただし差は小さい)。この結果は同地区の昆虫、アリ、カプリダニにおいて下刈り林で種多様度が低下したという結果と異なる。この原因のひとつは、個体数の多いヤスデに下生え刈り取り区で激減した種があるとも考えられるが、サンプル数が小さいので調査区の地形、場所的条件などの影響も考えられ、今後の調査が必要である。
著者
伊藤 光成
出版者
東洋文庫
雑誌
東洋学報 = The Toyo Gakuho (ISSN:03869067)
巻号頁・発行日
vol.102, no.3, pp.1-29, 2020-12-17

The Cao Wei 曹魏 Dynasty was a polity that faced a contradiction between its standing as a bona-fide Chinese dynasty and the reality of the Three Dynasties Period triumvirate. This article examines the idea of an international order envisioned by the Dynasty's founder Emperor Wen 文帝 (Cao Pi 曹丕) and the background to its conceptualization. To begin with, throughout the Later Han Period the relationship between that Dynasty and the peoples on its periphery had changed. In the north, the decline of the Xiongnu 匈奴 saw the rise of the Wuwan 烏丸 and the Xianbei 鮮卑; in the east, there was the establishment of tributary relations with the "Eastern barbarians" (Dongyi 東夷); and in the west, there was a rupture in relations with the kingdoms of the West (Xiyu 西域). Under such circumstances, newly enthroned Emperor Wen decided to follow the precedents set by the diplomacy practiced by an idealized Han Dynasty, focusing on the eras when that Dynasty was most influential in each of the three peripheral regions. Accordingly, in the north, an equestrian nomadic hierarchical order was established placing the emirs of the Wuwan and Xianbei under the Chanyu 單于 of the Xiongnu, as during the reign of Later Han Emperor Shun 順帝; in the east, a system of receiving tribute was set up by giving special treatment to the Gongsun 公孫 Clan regime in Liaodong, which exerted strong influence on such "Eastern barbarian" tribes as the Fuyu 夫餘, in the tradition of Later Han Emperor Guangwu 光武帝; and in the west, Former Han Emperor Yuan's 元帝 Wuji Xiaowei 戊己校尉 military order was reinstituted and Han Dynasty accomplishments in the region compiled, together with efforts to stabilize relations with the region through special treatment of the oasis city state of Jushi Houbuguo 車師後部國, which had caused the original break with the region during the Xin and Later Han Periods. It was in this way that Emperor Wen devoted himself to inheriting the "Han Dynasty international order," although his policies were often at odds with reality. Consequently, it is difficult to conclude that such diplomacy functioned effectively in the midst of uncertainty on all sides of the periphery. That being said, even if not fully in sync with the realities of the situation, there is no doubt that Emperor Wen attempted to gain legitimacy and authority for his Dynasty by assuming a posture of being the successor to the powerful Han Dynasty.
著者
飯塚 宏之 江連 裕一郎 伊藤 哲也 長谷川 淳 板谷 聡子 長谷川 晃朗 デイビス ピーター
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. NS, ネットワークシステム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.105, no.86, pp.49-52, 2005-05-19
参考文献数
9
被引用文献数
1

屋内テストベットにおいて, 無線マルチホップネットワークを構成し, TCP上で動作するFTPと, UDP上で動作するTFTPの2つのファイル転送プロトコルを使用し, 性能比較実験を行った.その結果, FTPを使用した場合, 端末間で激しい無線帯域争奪が行われ, 不安定な経路を持つ端末が安定な経路を持つ端末のファイル転送の終了を待たなければならないという不公平性が発生し, 端末間にスループットの格差が見られた.一方で, TFTPによるファイル転送はFTPより転送速度は遅いが, 無線マルチホップ環境ではFTPに比べて安定したデータ転送レートを維持することができ, 公平であることがわかった.
著者
福沢 芳章 古畑 茂喜 塚本 隆是 伊藤 寛治 名倉 道治
出版者
長野県医学会
雑誌
信州醫學雜誌 (ISSN:00373826)
巻号頁・発行日
vol.8, no.4, pp.813-817, 1959-04-01

信州醫學雜誌 8(4): 813-817(1959)
著者
久田 重太 千家 正照 伊藤 健吾 丸山 利輔
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)
巻号頁・発行日
vol.79, no.1, pp.1-7, 2011-02-25 (Released:2012-02-25)
参考文献数
10

ヒノキを中心とした常緑針葉樹林流域とミズナラなどの落葉広葉樹林流域において水文観測を行い,林相の違いが水収支特性に及ぼす影響を検討した.短期水収支法を1時間単位の流量データに適用した結果,広葉樹林流域に比べて針葉樹林流域の蒸発散量が大きいことが明らかになった.また,蒸散量をPriestley-Taylor式により推定することで, 蒸発散量から遮断蒸発量を分離したところ,落葉広葉樹流域に比べて針葉樹流域の遮断蒸発量が大きいことが示唆される結果となった.さらに,総流出量を直接流出量および基底流出量に分離することで,両流域の流出特性を検討したところ,2流域間に直接流出率に差がみられず,総流出量の差を生じさせているのは基底流出量の違いであった.これら水収支の各成分の検討から,林相の違いが遮断蒸発量と基底流出量に大きく影響していることを明らかにした.
著者
青柳 圭祐 清藤 麻子 菅原 浩二 大林 雄次 五味 智 伊藤 佳夫
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.第47回, no.ハードウェア, pp.5-6, 1993-09-27

rj406[1]は限られたチップ面積で可能な限り大きな処理能力を実現することを目指して設計された32ビットRISCマイクロプロセッサである。本稿ではrj406の命令セット、割り込み機能、コプロセッサ命令について述べ、シミュレーションの結果をもとに評価する。