著者

清水 浩志郎 木村 一裕 吉田 謙一 伊藤 千代治

出版者

Japan Society for Snow Engineering

雑誌

日本雪工学会誌 (ISSN:09133526)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.98-106, 1994-04-01 (Released:2009-05-29)

参考文献数

6

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Diffusion of studlesstires have almost completed in cold region in the winter of 1992. In proportion as studlesstires are come into wide use, road surface become slippery. And characteristics of winter traffic accidents are changing, as shown in the increase of slip accidents. For prevention of winter traffic accidents, of course, thoroughgoing countermeasures to road surface management are firstly neened. Furthermore it is necessary to improve road alignment to meet the changes of those characteristics. Also revising drivers' safety consciousness is needed to make up for countermeasures to road surfacemanagement in the circumstance when those countermeasures are still insufficient. This paper discusses countermeasures to road surface managements and road alignment and problems of drivers' sefety conciousness from analyses of characteristics of winter traffic accidents.

著者

伊藤 康男 山元 敏正 阿部 達哉 田村 直俊 荒木 信夫

雑誌

自律神経 = The Autonomic nervous system (ISSN:02889250)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.144-148, 2010-04-15

参考文献数

11

著者

伊藤 京子 長島 京子 高野 誠 池田 雅夫

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.32, pp.140-145, 2017-10-28

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一般講演要旨

著者

高橋 良輔 芝崎 厚士 山崎 望 大庭 弘継 川名 晋史 今井 宏平 伊藤 丈人 佐藤 史郎 中内 政貴

出版者

青山学院大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2015-04-01

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当初の研究計画では最終年度となる平成29年度は、総括的研究を実施した。そのため共同研究の焦点は、”政治的資源としての時間”の位相の解明/時政学の構築に置かれている。研究推進の具体的方法としては、基礎的研究段階で各研究者が提示した研究構想に沿って課題を追究する個別研究と、その研究の進捗状況について報告・討議を行う研究会という二つの側面から実施された。まず平成29年8月24日(木)13:00-18:00 青山学院大学で開催された第5回研究会では、前半で研究アプローチについて検討したうえで、個別の研究状況を報告・討議を行い、時政学研究の成果公開の方法について協議をしている。当日のプログラムは以下の通り。1.前回までの研究会の振り返り&時政学研究のアプローチについての確認、2.個別研究(事例班)からのご報告:大庭先生/今井先生/八木先生(各自20分程度で個別の時政学研究についてご報告いただき、20分程度の議論)、3.時政学研究の成果についての検討、4.共著書刊行の検討、5.今後のスケジュールについて、6.その他。また平成30年1月28日(日)13:00―18:00に青山学院大学で開催された第6回研究会では、個別研究の報告を踏まえて、共著書企画案の共有・執筆者アンケートの共有、研究アプローチの類型化を行っている。当日のプログラムは以下の通り。1.個別研究からのご報告と討論(佐藤先生、伊藤先生 各20分報告+質疑応答)、2.共著書企画案のご説明、3.執筆者アンケ―トの共有、4.共著書構成および研究アプローチの検討、5.その他(今後のスケジュール・研究会開催など)。上記2回の研究会の結果、共同研究の成果を4つの類型に整理したうえで、ミネルヴァ書房からの共著書刊行を目指すことが合意された。

著者

谷口 宏充 伊藤 順一 中川 光弘 三軒 一義

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

日本火山学会講演予稿集 1994.2 (ISSN:24335320)

巻号頁・発行日

pp.68, 1994-10-20 (Released:2017-02-10)

著者

宮本 俊之 伊藤 信之 衛藤 正雄 朝長 匡 原 寛徳 大渡 伸 M. E. Rabbi

出版者

West-Japanese Society of Orthopedics & Traumatology

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.890-893, 1997-09-25 (Released:2010-02-25)

参考文献数

8

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There are rarely few reports on the clavicular motion during elevation of the extremity. This is may due to the complicated shape of the clavicle and its three-dimensional movement. The purpose of this study is to analyze the movements of clavicle by using X-ray fluoroscope.The study was performed on a 21 years old female who had clavicular fracture a year ago and had fixation with plate and screws. She had no difference on both shoulder ROM when examined. In front of X-ray fluoroscope, she was asked to abduct her arm to full in 10 seconds, and the movements were recorded on videotape. From the location of plate and screws we analyzed the clavicular motion.The clavicle rotated clockwise in its long axis when viewing from the left sagittal plane. This movement increased constantly during the elevation of arm and reached 50 degrees at maximum abduction. In Frontal view, 25 degrees of upward movement was observed, where the majority of the movement was seen within 90 degrees of elevation.

著者

駒澤 敏 柴田 真治 酒井 洋樹 伊藤 祐典 川部 美史 村上 麻美 森 崇 丸尾 幸嗣

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.69, no.7, pp.395-400, 2016-07-20 (Released:2016-08-20)

参考文献数

16

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岐阜県で犬腫瘍登録制度を立ち上げ,平成25年度の家庭犬飼育状況,腫瘍発生,粗腫瘍発生率の疫学調査を実施した.県内動物病院の33.6%から届出があり,731例の解析を行った.飼育頭数(狂犬病注射接種頭数)と推計腫瘍症例数(調査用紙の回収率)から犬種ごとの粗(悪性)腫瘍発生率を算出し,全体では1.5%(0.6%)であった.発生率が高い(P<0.05)犬種は,ダックスフンド2.6%(1.3%),シー・ズー2.4%,シュナウザー2.5%(1.4%),パグ3.8%(1.9%),ウエルシュ・コーギー3.3%(2.2%),ビーグル2.2%(1.4%),シェットランド・シープドッグ3.2%,フレンチ・ブルドッグ3.2%(1.3%),ラブラドール・レトリバー3.2%(2.5%),ゴールデン・レトリバー2.7%(2.2%),バーニーズ・マウンテンドッグ8.2%(7.1%)であった.低い(P<0.05)犬種はプードル1.1%(0.3%),チワワ0.5%(0.3%),ポメラニアン0.9%,柴犬0.7%(0.3%)と雑種1.0%(0.6%)であった.

著者

遠藤 優 涌波 光喜 下馬場 朋禄 角江 崇 市橋 保之 山本 健詞 伊藤 智義

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 39.10 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

pp.33-36, 2015-03-02 (Released:2017-09-22)

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本研究では,自然光下の実シーンを計算機合成ホログラム(CGH)として記録するための手法として,市販のライトフィールドカメラであるLytroを用いる手法を提案する.本手法では,Lytroによって取得されたライトフィールドを波面に変換してCGHを計算する.また計算したCGHの光学再生実験を行い,本手法の有効性の検証を行った.

著者

伊藤 公

出版者

毎日新聞社

雑誌

エコノミスト (ISSN:00130621)

巻号頁・発行日

vol.77, no.7, 1999-02-09

著者

宮薗 久信 橋本 恵司 飯野 靖子 伊藤 啓介 中島 昭彦 Hisanobu MIYAZONO Keiji HASHIMOTO Yasuko IINO Keisuke ITOU Akihiko NAKASIMA 九州大学歯学部歯科矯正学講座 九州大学歯学部歯科矯正学講座 九州大学歯学部歯科矯正学講座 九州大学歯学部歯科矯正学講座 九州大学歯学部歯科矯正学講座 Department of orthodntics Faculty of dentistry Kyushu university Department of orthodntics Faculty of dentistry Kyushu university Department of orthodntics Faculty of dentistry Kyushu university Department of orthodntics Faculty of dentistry Kyushu university Department of orthodntics Faculty of dentistry Kyushu university

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society = Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.325-334, 1999

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本研究の目的は日常的に口呼吸をしている患者の顎顔面の形態的特徴を分析し, かつ, それらの特徴が環境要因によるものか遺伝的要因によるものかについて検討することである.小学児童58人(男子23人, 女子35人, 6&acd;12歳)と両親について正面側面の頭部X線規格写真(以下, セファロ)を撮影した.口呼吸の判定は, 他覚症状や既往歴についてのアンケート調査, 問診および視診を併せて行い, 口呼吸群(以下, M群)と鼻呼吸群(以下, N群)に分けた.統計分析するために標準値からの離れ度(SDU)を用いた.SDUは個々の患者が属する性別・年齢群に該当する標準値との差を標準偏差で割って求めた.形態分析の結果, 側面セファロで有意な特徴が示された.すなわち, M群は下顎が後方に回転していて, 上顎前歯が舌側傾斜していた.しかし, 正面セファロ分析で2群間に有意差はなかった.側面セファロにおける親子の相関に関して, M群は親子相関が低い傾向が推察された.しかし, 正面セファロの親子相関で特徴はなかった.以上のことから, M群の顎顔面形態は形態遺伝学的影響に加えて口呼吸という機能的影響と関連していることが示唆された.その結果, 上顎歯列の狭窄や下顎の後方回転などを生じるものと推察された.したがって, 矯正医はこれらの原因を除去することを治療方針に考慮すべきであり, 加えて, 後戻りの防止のためにも口呼吸の改善を図るべきだと考えられた.

著者

伊藤博文 編

出版者

秘書類纂刊行会

巻号頁・発行日

vol.財政資料 中巻, 1936

著者

伊藤 信博

出版者

勉誠出版

雑誌

アジア遊学

巻号頁・発行日

no.79, pp.46-70, 2005-09

著者

伊藤 陽一

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.18-33,266, 1997-07-31 (Released:2017-10-06)

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This article reviews major theories and empirical findings regarding the international flows of information and culture. Specifically, it covers "gravity-integration theories, " and media/cultural imperialism theories as "grand theories, " and empirical research on the patterns and determinant factors of international flows of (news) information and (mass and quality) cultures as "middle-range theories." After reviewing many theories and introducing his own survey results, the author concludes as follows: If we see the patters of international flows of information and culture from the center-periphery viewpoint, Japan seems to belong to the "center" as far as the flows of news and popular culture are concerned, but it is still one of peripheral countries when viewed from the flows of quality (or basic) cultures.

著者

伊藤 詩織

出版者

岩波書店

雑誌

世界 (ISSN:05824532)

巻号頁・発行日

no.903, pp.166-174, 2018-01

著者

津田 幸穀 福士 純一 松本 光司 佐藤 太志 菊池 克彦 本村 悟朗 井口 明彦 伊藤 康正 岩松 陽一郎 佐本 信彦 泊 真二

出版者

西日本整形・災害外科学会

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.652-655, 2008-09-25 (Released:2008-11-20)

参考文献数

6

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比較的稀な外傷である上腕三頭筋腱皮下断裂を経験したので報告する.症例は69歳女性.二分脊椎に伴う両下肢不全麻痺のため,両松葉杖歩行中,転倒し右肘痛を生じた.近医を受診し,上腕三頭筋腱断裂の診断で当科紹介された.初診時,右上腕遠位に腫脹・圧痛・皮下出血,肘頭近位に陥凹を触知.可動域制限,筋力低下はあるも,肘伸展は可能であった.MRIで三頭筋腱の連続性消失,周囲にT2高信号の浮腫,出血像を認めた.腱縫合術を施行し,肘頭に骨孔を作成し断端を縫着した.術後3週間のシーネ固定を予定したが安静を保てず,術後17日目に再断裂を確認.再度肘頭に縫着し,人工靭帯で補強を行った.再手術後は3週よりROM訓練開始し,術後8週にはROM 20~120°となり,筋力も回復した.上腕三頭筋腱皮下断裂の治療では腱縫合が推奨され,一般に予後も良好である.再断裂の報告は少ないが,慎重な後療法を行う必要がある.

著者

伊藤 利章

出版者

北海道大学農学部技術部

雑誌

北海道大学農学部技術部研究・技術報告

巻号頁・発行日

vol.2, pp.16-24, 1995-03

著者

伊藤 俊一 世古 俊明 田中 智理 久保田 健太 富永 尋美 田中 昌史 信太 雅洋 小俣 純一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0326, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】筋ストレッチングは,疼痛改善や関節可動域改善のための治療法の一つとして臨床で多用されている。その実施に関しては,静的ストレッチング(static stretching:以下,SS)と動的ストレッチング(dynamic stretching:以下,DS)が一般的である。SSは,目的とする筋群を反動動作なしにゆっくりと伸張を数秒から数十秒間保持する方法であり,SSは筋や腱の損傷の危険性が低く安全に実施することが可能とされている。近年では,近赤外線分光法(Nuclear Information and Resource Service:以下,NIRS)を用いた動物実験での筋血液動態の検討結果として,DSではSSに比べて筋収縮による血液循環の改善が認められるとされているが,ヒトにおける詳細な検討はない。また,ヒトを対象とした研究では,ストレッチング前後の関節可動域やパフォーマンスの比較は多数みられるが,血液変化での検討はほとんどない。本研究の目的は,ストレッチング法の違いがヒトでの筋血液量に与える影響を検討することである。【方法】対象は健常成人女性20人(21.7±0.7歳)とし,内科および整形外科的疾患を原因とする肩こりを有し薬物を使用している者や通院している者は除外した。また,対象のBMIは22.4±0.8であった。方法は,各被験者の利き手側を対象として,僧帽筋上部線維に対して頚部側屈他動的伸展によるSSとDSを24時間以上の間隔を空けてそれぞれ施行した。SSはストレッチ持続時間を30秒間×3セットとし,セット間は10秒間の安静とした。DSは5秒間の筋収縮後25秒間の安静を1セットとして3セット施行した。また,各ストレッチングの施行順序は無作為とした。筋血液量の変化は,ストレッチング介入前後での酸素化ヘモグロビン(oxy-Hb),脱酸素化ヘモグロビン(deoxy-Hb)をDyna Sence社製NIRSを用いて測定した。NIRSのデータの測定間隔は1秒とし,僧帽筋上部線維(第7頸椎棘突起と肩峰を結ぶ線上で,第7棘突起から3横指外側)に筋線維の走行と平行にプローブを貼付した。さらに,頚部側屈角度は酒井医療社製REVOによりストレッチング施行側の最大側屈角度を測定した。関節可動域の測定方法は,日本整形外科学会の測定方法に準じた。筋硬度の測定箇所は,イリスコ社製筋硬度計PEK-1を用いてNIRSのプローブ貼付部位と同一箇所とした。被験者は,いずれの条件下でも15分以上安静を保った後に測定を開始した。頚部側屈角度と筋硬度の測定は椅座位とし,筋ストレッチング実施前と実施後の2回の測定を行った。統計的解析には,Mann WhitneyのU検定とWilcoxonの順位和検定を用い,関節可動域および筋硬度には対応のあるt-検定を有意水準は5%未満として検討した。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は,福島県立医科大学会津医療センター倫理委員会の承認を得て,全対象者に書面により本研究の趣旨を説明し,同意書を得て実施した(承認番号24-21)。【結果】Oxy-Hb変化量(安静時値とストレッチング後の値との差)は,DSではSSと比較して有意な増加を認めた(p<0.01)。しかし,deoxy-Hbの変化および頚部側屈可動域,筋硬度には有意な差を認めなかった。【考察】NIRSの測定値に影響を与える因子として,被検者の皮下脂肪圧が挙げられている。先行研究では,BMI20-24の被験者では皮下脂肪厚が影響されないとされており,本研究の対象はすべてBMI20-24の範囲内であったことから,測定値に皮下脂肪厚の影響はないと考えられた。また,光岡らによるNIRSを用いた運動前後の筋内酸素動態の検討結果では,動脈血内においてはoxy-Hb量・deoxy-Hb量は両者ともに変化するが,静脈血内においてはoxy-Hb量は変化するがdeoxy-Hb量は変化しない,あるいは減少傾向を示すと報告されている。今回の結果,DSでは随意的な筋活動により,筋の収縮-弛緩による静脈還流を高めるミルキング作用が働き,DSではSSに比べ有意にoxy-Hb量を増加させた理由と考えられた。しかし,本研究により頚部側屈可動域,筋硬度には有意な差を示さなかったことは,今回の対象を健常成人女性としたためと考えられ,肩こりや頚部痛を有する対象者で再検討する必要がある。またさらに,本研究の対象者は20歳代の成人女性だけであるため,今後高齢者での加齢変化や性差の影響なども検討していく必要があると考える。【理学療法学研究としての意義】従来から,疼痛の原因の一つとして筋の血行障害が挙げられている。これまでのヒトを対象としたストレッチングの検討結果は,ストレッチング施行前後の可動域,筋出力,パフォーマンスでの比較であり,筋血液動態での検討は少ない。本研究結果は,今後臨床において血行障害改善のためのストレッチングの選択や適応を検討するに際に有用になると考えられる。

著者

仲座 舞姫 伊藤 大輔 小関 俊祐 大谷 哲弘 鈴木 伸一

出版者

公益財団法人 パブリックヘルスリサーチセンター

雑誌

ストレス科学研究

巻号頁・発行日

vol.32, pp.41-49, 2017

被引用文献数

2

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<p>The purpose of the present study was to examine depression and social disability among Japanese high school students who experienced the Great East Japan Earthquake and tested if cognitive behavioral factors were related to depression and social disability. Two hundred and five students (160 female, <i>M age</i> = <i>16.2 years</i>, <i>SD</i> = <i>0.4</i>) who experienced the Great East Japan Earthquake were administered the Impact of Event Scale–Revised, Center for Epidemiologic Studies Depression scale, Sheehan Disability Scale, Automatic Thoughts Questionnaire–Revised, Behavioral Activation for Depression Scale, and Environmental Reward Observation Scale(EROS). More participants had depression than post-traumatic stress disorder(PTSD) symptoms. Partial correlation analysis found that depression was positively correlated with social disability. Multiple regression analysis found that, regarding cognitive factors, "negative evaluation of the future" was positively correlated with depression and social disability, whereas "positive thinking" was negatively correlated with depression. Regarding behavioral factors, "avoidance/rumination" and "social impairment" were positively correlated with depression, "school impairment" was positively correlated with social disability, whereas EROS was negatively correlated with depression and social disability. These findings suggest that interventions to reduce depression are necessary after natural disasters. Specifically, interventions should target cognitive behavioral factors to reduce depression and improvement of social disability.</p>

著者

重松 潤 伊藤 義徳 神谷 信輝 平仲 唯 木甲斐 智紀 尾形 明子

出版者

公益財団法人 パブリックヘルスリサーチセンター

雑誌

ストレス科学研究

巻号頁・発行日

vol.32, pp.63-70, 2017

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<p>Despite the fact that induced discovery is considered to be an essential element of cognitive behavioral therapy, fundamental study of it is still uncommon. Through an empirical examination of this point, the paper notes how some previous studies have incorporated the perspective of "Total conviction" which is a core element of induced discovery. However, the factors promoting "Total conviction" are yet to be examined. Therefore, in this study, in order to model and investigate the hypothesis that an "impasse" in everyday problem-solving situations can serve to promote "Total conviction" toward problem-solving strategies, as well as inspire a sense of willingness toward a problem, we conducted a questionnaire survey of 368 university students. This resulted in a model showing a series of associations whereby the mediation of "Total conviction" by the intensity of an "impasse" exerted a positive effect on willingness to engage with a problem. This study suggests the possibility that an everyday "impasse" may be a driving factor in bringing about problem-solving behavior.</p>

著者

伊藤 拓

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.438-452, 2004

被引用文献数

1