著者

遠藤 裕子 斉藤 洋子 新山 泰子 吉田 ふみ子 新井 せつ子 久富 恵子 元村 千佳 西川 久美子 藤倉 良裕 宍戸 洋 吉田 太一 関野 宏 浅木 茂

出版者

社団法人 日本透析医学会

雑誌

人工透析研究会会誌 (ISSN:02887045)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.115-121, 1984-04-30 (Released:2010-03-16)

参考文献数

3

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便秘は精神的, 肉体的に不快なものである. 食生活を制限されている透析患者では, 従来より便秘を訴えることが多く下剤服用者も多い. 私達は当院患者124名 (男70名, 女54名) を対象とし, 排便の状況, 下剤の使用状況などについて調査を行い, 「透析患者と便秘-現状と対策-」について検討した.下剤服用者と排便困難者を併せて便秘群とすると, 便秘群は52名 (男23名, 女29名) で全体の42%を占めた. 透析導入とともに便秘に陥った患者が多く, 水分制限, 除水等の影響が大きいものと思われる. 下剤は刺激性下剤の服用者が多く, 実際効果的であった. 下剤使用が常用量を越す人に対して, 偽薬を処方することにより服薬量の減量が可能であった. また, 便秘解消法のパンフレットを作成し, 社会活動の勧め, 生活指導, 腹部マッサージや指圧, 繊維性食品の食事指導などを行った. その結果, 下剤服薬が必要でなくなった人が13名, 減量できた人が21名みられた. 透析患者の便秘には除水, 水分制限, 消化管運動機能低下, 薬物および精神的要因など複合的成因の関与が考えられる.

著者

倉橋 正直

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.95, no.9, pp.1500-1508, 1986-09-20 (Released:2017-11-29)

著者

喜屋武 享 高倉 実

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.229-245, 2019-08-31 (Released:2019-08-31)

参考文献数

53

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目的:教科学習中の学習を伴う身体活動介入(active lesson program,以下,ALP)の質を評価し,介入による身体活動,体格,健康指標,学業への有効性に関するエビデンスを更新すること.方法:2015年4月から2018年8月に公刊された学術論文を5つの電子データベース(ERIC, PubMed, Science Direct, Cochrane Library, EMBASE)より選定した.選択基準は1)身体活動と学習内容の双方が含まれた授業であること,2)身体活動量,体格,体力要素,学業成績,学習行動促進要因を介入効果指標としていること,3)ランダム化比較試験,準実験デザイン研究,前後比較研究のいずれかであること,4)5歳~18歳の児童生徒が対象であること,5)介入期間が少なくとも1週間以上であること.学習内容が含まれない身体活動小休止,複合的な介入の一部として実施されたALP,特異的な集団(肥満児や障がい児)を対象とした研究は除外した.研究のバイアスリスクは,the Cochrane Collaboration “risk of bias” assessment toolを用いて評価した.結果:10研究が採択・除外基準に適合した.そのうち,6研究は身体活動と学業の双方を,3研究は学業のみを,1研究は身体活動のみを評価した.10研究のうち2研究は,ALPと有酸素運動による小休止を比較したのに対し,その他は身体活動を伴わない授業を対照群として設定していた.全ての研究でALP後の身体活動量の増加を認めた.身体活動を伴わない学習と比較した場合,ALPの標準学力テストに対する積極的効果を示した研究は2研究あったが,その他の研究は群間の差を示さなかった.学習行動促進要因の1つである課題従事行動を評価した4研究が,ALPの積極的効果を示した.バイアスリスクは低程度から高程度であった.結論:研究デザインの質は改善しているものの,バイアスリスクは高い.総じてALPは学力を阻害することなく身体活動を促進させることのできるプログラムであるといえるものの,健康指標への有効性について言及するためには更なる検討が必要である.

著者

曽根 涼子 山崎 文夫 藤井 宣晴 鍋倉 賢治 池上 晴夫

出版者

The Japanese Society of Physical Fitness and Sports Medicine

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.465-474, 1993-10-01 (Released:2010-09-30)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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激運動後における迷走神経活動の回復過程を呼吸性心周期変動の大きさの変化から検討することおよび呼吸性心周期変動の位相の変化を明らかにし1その変化の発生機構について検討することを目的として, 健康な男子大学生6名を被検者としてトレッドミルによるexhaustive走を行なわせ, 心周期および血圧の呼吸性変動の大きさおよび位相の変化を運動後5時間にわたって追跡調査した.呼吸周期および一回換気量は, それぞれ全測定を通して6秒および21に規制した.1) 呼吸性心周期変動の大きさはexhaustive走によって著しく減少するが, 運動後約2時間で前値に復した.呼吸運動を基準とした呼吸性心周期変動の位相は運動によって有意に遅れた.そして運動後2時間は急速に, それ以後は徐々に回復する傾向を示した.2) 呼吸性SBPの大きさおよび位相には運動後に顕著な変化は認められなかった.以上の結果から, 激運動によって抑制された迷走神経活動は運動終了から約2時間で回復すると考えられる.また, 運動後には呼吸性心周期変動の位相は明らかに遅れた.これは迷走神経の活動度の低下を反映している可能性がある.

著者

奥井 学 名倉 裕貴 飯川 伸吾 山田 泰之 中村 太郎

出版者

一般社団法人 日本フルードパワーシステム学会

雑誌

日本フルードパワーシステム学会論文集 (ISSN:18803121)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.17-23, 2017 (Released:2017-07-24)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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This paper is concerned with portable pneumatic power source using chemical reaction of sodium bicarbonate and citric acid. Carbon dioxide generated in the chemical reaction is used as the compressed air. Both sodium bicarbonate and citric acid are inexpensive, nontoxic, and readily available. This paper is organized as follows. Firstly, the characteristics of the chemical reaction is surveyed and the appropriate pneumatic power source system is discussed. Secondly, a pressure booster that can achieve a stable air generation system without external power is described. Thirdly, the experiment using the prototype system is conducted to confirm the effectiveness of the proposed method.

著者

倉光 一郎 柴田 久雄

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.127-134, 1960-09-01 (Released:2010-07-21)

参考文献数

16

著者

ロベルトシューマン作曲 石倉小三郎譯詞

出版者

太陽音樂出版社

巻号頁・発行日

1947

著者

倉上洋行

雑誌

Health Sciences

巻号頁・発行日

vol.20, pp.41-51, 2003

被引用文献数

2

著者

板倉 聖宣 中垣 啓

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.9-12, 2011-03-30 (Released:2011-11-25)

著者

倉持 祐二

出版者

高円史学会

雑誌

高円史学 (ISSN:09145176)

巻号頁・発行日

no.22, pp.57-70, 2006

著者

羽倉 義雄

出版者

一般社団法人 日本食品工学会

雑誌

日本食品工学会誌 (ISSN:13457942)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.1-12, 2015-03-15 (Released:2015-05-12)

参考文献数

21

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食品素材は,一般に複数の組織(部位)から構成されている.各部位は,生物学的機能などの違いにより,化学的組成(水分,たんぱく質含有量,脂質含有量など)が異なることが多い.これらの組織の化学的組成の違いは,材料力学物性の温度依存性にも影響を及ぼす.そこで,食品を構成する組織の材料力学物性の温度依存性を理解した上で,食品の加工温度や加工方法を工夫することにより,従来の方法では困難であった機械的な加工が比較的簡単にできる場合がある.筆者らは,食品素材の温度を制御し,食品を構成する複数の部位の材料力学物性(破壊応力,弾性率,ポアソン比,脆化温度など)を最も加工に適した状態とすることにより,機械的加工を容易にする新たな食品加工技術を検討してきた.本稿では,温度変化に伴う食品素材の材料力学物性の変化を食品の機械的加工処理に積極的に利用する方法について紹介する.

著者

山本 勝広 大江 透 相原 直彦 鎌倉 史郎 松久 茂久雄 下村 克朗

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.20, no.6, pp.679-685, 1988-06-15 (Released:2013-05-24)

参考文献数

16

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迷走神経刺激は心室頻拍には影響を与えないと言われているが,迷走神経の緊張を高める手技や自律神経作働薬にて心室頻拍の停止する例がわずかながら報告されている.我々は,心室頻拍の停止に副交感神経刺激が有効であった3例について検討した.2例は非持続型の心室頻拍,1例は持続型の心室頻拍である.種々の副交感神経刺激手技や副交惑神経刺激薬剤にて心室頻拍は停止した.しかし副交感神経刺激の有効性の機序は迷走神経緊張作用によるものか,交感神経抑制作用によるものか,あるいはこれらの相乗作用によるものか明らかではなかった.また,その心室頻拍の特徴や機序についても検討した.

著者

倉元 直樹

出版者

福山大学大学教育センター

雑誌

大学教育論叢第3号 = Bulletin of University Education Center, Fukuyama University Studies in Higher Education (No.3) (ISSN:21893144)

巻号頁・発行日

no.3, pp.93-107, 2017-03

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平成28年9月15日(木)の午後1時から本学1号館1階の大講義室において、「高大接続を考える-高大接続システムの改革と具体的方策-」をテーマとして「第3回福山大学教育改革シンポジウム」が開催された。例年どおり2部構成の同シンポジウムの前半では、東北大学高度教養教育・学生支援機構高等教育開発部門入試開発室の倉元直樹教授による講演が行われた。後半では、本学の倉掛昌裕(工学部教授・福山大学入試委員会副委員長)、山口哲治(広島県教育委員会学校経営支援課総括指導主事)、藤田知久(広島県立戸手高等学校校長)、川野祐二(教育ネットワーク中国代表理事/エリザベト音楽大学理事長・学長)の4氏による高校と大学との接続および連携に関する事例報告が行われた。当日の参加者は本学の教職員のみならず、福山平成大学、尾道市立大学、広島県立府中高等学校、広島県立福山工業高等学校などからの143名であった。講演会の実施状況に関する報告は本学ホームページでも閲覧可能であるが、ここでは倉元教授のご許可と協力を得て、講演ならびにその後の質疑応答の内容を掲載する。

著者

倉田太助 編

出版者

倉田太助

巻号頁・発行日

1881

著者

岩倉 秀樹

出版者

高知県立大学文化学部

雑誌

高知県立大学文化論叢 (ISSN:21876673)

巻号頁・発行日

no.1, pp.9-23, 3013-03-31

著者

倉橋 惣三

出版者

日本幼稚園協會

雑誌

幼兒の教育

巻号頁・発行日

vol.43, no.11, pp.18, 1943-11

著者

倉橋 惣三

出版者

日本幼稚園協會

雑誌

幼兒の教育

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.18-19, 1944-04

著者

倉橋 惣三

出版者

日本幼稚園協會

雑誌

幼兒の教育

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.9, 1944-06

著者

倉沢 愛子

出版者

慶應義塾経済学会

雑誌

三田学会雑誌 (ISSN:00266760)

巻号頁・発行日

vol.107, no.3, pp.425-443, 2014-10

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特集 : 1940年代の地域社会と人の移動 : 日本帝国膨張・収縮期の地域社会第二次世界大戦中, 日本軍占領下のインドネシア, ジャワ島で行政補佐のために日本式の隣保制度が導入された。短い間ではあったが, 上意下達, 相互監視, 防諜・防空, 配給などにおいて活用され, 統治者にとって非常に有益な役割を果たした。そして敗戦で日本軍が去ったのちにも現地の社会に生き続け, とりわけ開発独裁の時代(1966–1998年)には重用された。それは日本の占領統治とスハルト政権による権威主義的な統治とが持つ基本的な性格の類似性によるところが大きい。本稿は戦時期ジャワにおいてこの隣保制度がどのように設立され, どのように機能したのかを当時の日本軍関係の文書, 新聞報道ならびにフィールド調査に基づいて検証し, 同時にそれが現在のインドネシアにおいてどのように活用されているのかを概観する。

著者

倉沢 愛子

出版者

新日本出版社

雑誌

経済 (ISSN:04534670)

巻号頁・発行日

no.239, pp.45-54, 2015-08