著者

野田 奈津実 小川 宣子 久慈 るみ子 坂田 隆 山崎 泰央 大竹 美登利 佐々井 啓 中島 明子 宮野 道雄 浜島 京子 加藤 浩文 萬羽 郁子 吉井 美奈子 生田 英輔

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集 68回大会(2016)

巻号頁・発行日

pp.288, 2016 (Released:2016-08-04)

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目的 東日本大震災では、多くの被災者が仮設住宅への転居を余儀なくされた。本研究は、仮設住宅への転居が住民の食生活に与えた影響を明らかにすることを目的とした。方法 震災後、石巻市市街地の仮設住宅に入居した60代女性(食生活改善推進員、震災前は同市雄勝地区)を対象に、震災前後の食生活(料理の種類、保存食、食事形態)について聞き取り調査を行う(2015年3、9、12月)とともに料理の画像記録を依頼した。結果 震災前に比べ、仮設住宅での料理の種類の減少や食事形態に変化が見られた。その原因として、1.地元で採(獲)れた大豆や米から味噌、柿やハモの乾物等の保存食を作り、これを利用して柿なますや雑煮等の郷土料理が作られていたが、食材の入手・保存場所の確保が困難になり、保存食を作ることが少なくなった。2.台所が狭くなり、保管・使用にスペースが必要な蒸し器やすり鉢を使う料理が減った。3.食卓が狭くなり、食器の種類や数も減ったため料理の盛り付けは銘々盛りから大皿盛りへと変化した。日常的に行われてきた食生活が震災を機に失われつつある。石巻の気候・風土を反映する多くの食材を活用した料理を記録として残し、継承していくことが求められている。本研究はJSHE生活研究プロジェクトの活動として実施し、科学研究費補助金(課題番号:24300243、25350040)、平成26年度(公財)浦上食品・食文化振興財団の助成を受けた。

著者

内田 茂博 玉利 光太郎 横山 茂樹 川上 照彦 加藤 浩 山田 英司 有馬 信男 山本 哲司

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.6, pp.442-448, 2011-10-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

26

被引用文献数

2

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【目的】本研究では,術前の身体・精神的機能が人工膝関節置換術後2週の運動機能にどう影響しているかを明らかにすることを目的として縦断的に調査を行った。【方法】変形性膝関節症と診断され人工膝関節置換術が施行された38名(平均年齢75.0 ± 6.1歳)を対象とし,術前の身体・精神的機能および術後2週のTimed Up and Go test(TUG)を計測した。交絡因子の影響を取り除くため,得られたデータは重回帰モデルを用いて分析した。【結果】術後2週の運動機能であるTUGを予測する因子として,術前の安静時痛,自己効力感,交絡因子である非術側膝伸展可動域が抽出された。【結論】術前の自己効力感,安静時痛および非術側膝伸展可動域は,術後早期の運動機能指標であるTUGの予測因子であることが示唆された。

著者

加藤 浩子 宮脇 郁子 山崎 和夫

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.41-45, 1999

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総合集中治療部で治療を要した産科患者の頻度,原因,転帰を調査し,産科重症患者の内容を分析した。1985~1996年に当院集中治療部に入室した産科患者は40名で,頻度は同時期の全ICU入室患者数の0.17%であった。入室理由は産科的合併症によるものが75%,内科疾患合併が25%で,主たる産科合併症は妊娠中毒症,分娩後出血,胎盤早期剥離であった。入室経路で比較すると,転送患者は院内患者に比し入室時のAPACHE IIスコア,妊娠中毒症の重症度,濃厚治療を要した合併症率が有意に高く,ICU在室日数も有意に長かった。40症例中26症例(65%)が1日でICUを退室し,死亡は羊水塞栓の1症例のみであった。産科重症患者は迅速かつ適切な処置を行えば予後は良好であり,その意味で集中治療部の存在の意義は大きい。産前管理の重要性が再認識されたとともに,今後妊娠中毒症の解明により重症患者の頻度の軽減が期待される。

著者

加藤 浩徳 村木 美貴 高橋 清

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.243-254, 2003-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

59

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本稿は, 近年の英国の交通政策とそれに伴う交通システムの変化を調査し, 整理することを目的とするものである. 英国では, 1997年のブレア政権成立以来, 新たな交通政策が実施されてきた. 新交通政策の特徴は, 「総合化」, 「官民協力・調整」, 「経済的交通需要マネジメント」, 「地方分権」といった点に見られる. またその結果, 交通計画に関わる国, 地方自治体, 地域の役割が変化し, 交通システム全体にも変更がもたらされた特に, 前政権の規制緩和政策への反動と地方分権が大きな影響を及ぼしていると考えられるが, 英国内にも実効性が伴わないとの批判も強く, 今後の推移が注目される.

著者

加藤 浩 神宮司 誠也 岩本 幸英 新小田 幸一 吉村 理

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.31, no.7, pp.426-432, 2004-12-20 (Released:2018-09-25)

参考文献数

11

被引用文献数

4

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本研究の目的は股関節疾患患者の歩行時における骨盤の動揺性について,中殿筋の動的EMG周波数特性(MPFR),筋組織形態,最大外転筋力からその関連性を検討することである。手術治療目的で入院した股関節疾患患者13症例と健常者10例を対象とした。手術直前に等尺性の最大外転筋力の計測,次に中殿筋筋腹部に電極,上前腸骨棘に反射マーカーをそれぞれ貼付し,10 m自由歩行を行わせた時の表面筋電図計測(wavelet周波数解析)と,三次元動作解析装置を用いた骨盤傾斜角,骨盤回旋角,骨盤側方移動距離の計測を行った。手術中に中殿筋筋生検を行いATPase染色による筋線維タイプの分類を行った。さらに画像解析ソフトによりtype I,type II線維の筋線維径の計測を行った。結果,MPFRとtype II筋線維径,日整会歩行能力点数の間には正の相関関係が認められた。骨盤傾斜角,骨盤回旋角は健常群と比較して有意に正常から逸脱していた。重回帰分析の結果,前額面での骨盤傾斜角に関して,量的側面から外転筋力,質的側面からMPFRがその規定因子として重要であることが示され,MPFRは前額面での正常からの逸脱をより強く反映するパラメータであることが示された。

著者

加藤 浩 高杉 紳一郎 神宮司 誠也 岩本 幸英

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.28 Suppl. No.2(第36回日本理学療法学術大会 第28巻大会特別号 No.2 : 演題抄録集)

巻号頁・発行日

pp.83, 2001-04-20 (Released:2018-03-06)

著者

羽田 清貴 加藤 浩 井原 拓哉 阿南 雅也 深井 健司 中野 達也 奥村 晃司 杉木 知武 川嶌 眞之 川嶌 眞人

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0120, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】我々は,第51回日本理学療法学術大会で,変形性膝関節症(以下,膝OA)患者の歩き始め動作時の外部膝関節内反モーメント(以下,KAM)は健常者よりも有意に高値であり,胸椎や骨盤の回旋運動の低下はKAMを増大させる一要因になる可能性を報告した。そこで,今回は膝OA患者の歩き始め動作時の下肢体節間におけるセグメントトルクパワーを算出し,トルクパワーの極性を明らかにすることで,力学的エネルギーの流れについて詳細に定量化することを目的とした。【方法】対象は膝OA患者14名(平均年齢70.1±7.9歳:以下,膝OA群)と健常成人15名(平均年齢35.0±11.7歳:以下,対照群)で全例女性であった。課題動作は5mの歩行路上の自由歩行とした。計測下肢から一歩目を踏み出し,床反力計を踏むように指示した。一歩目の歩幅の距離は被検者の身長の40%になるように設定した。計測方法は,赤外線カメラ8台を備えた三次元動作解析装置Vicon-MX13(Vicon Motion Systems社製)と床反力計(AMTI社製)1基を用いて実施した。反射マーカーを身体51箇所に貼付し,得られたマーカー座標から8剛体リンクモデルを作成した。1歩行周期が100%になるように正規化し,解析区間は荷重応答期とし,その区間における関節パワー,セグメントトルクパワーの積分値を算出した。統計学的解析にはR2.8.1を用い,正規性の有無に従って,2群間の比較には2標本の差の検定を行った。なお有意水準は5%未満とした。【結果】関節パワーは,股関節,膝関節,足関節はすべて負のパワーであり2群間で有意差は認められなかった。セグメントトルクパワーは,骨盤遠位では,膝OA群は0.24±0.01W・s/kg,対照群は-0.45±0.03W・s/kgで有意差が認められた(p<0.01)。また,下腿遠位では,膝OA群は0.75±0.03W・s/kg,対照群は1.82±0.05W・s/kgで有意差が認められた(p<0.05)。足部近位では,膝OA群は-1.03±0.04 W・s/kg,対照群は-1.95±0.06 W・s/kgで有意差が認められた(p<0.05)。【結論】股関節セグメントトルクパワーは,健常群では骨盤遠位は負のパワー,大腿近位は正のパワーを示したため,骨盤から大腿へ力学的エネルギーの流れが生じていた。一方,膝OA群ではその逆を呈した。すなわち,健常群は骨盤から大腿へと力学的エネルギーの流れが生じることで,股関節伸展モーメントを発生させているのに対して,膝OA群はそれが困難であることが示唆された。足関節セグメントトルクパワーでは,下腿遠位は正のパワー,足部近位は負のパワーを示したため,足部から下腿へと力学的エネルギーの流れが生じていた。しかし,膝OA群は力学的エネルギーの流れが有意に低値であったため,足関節背屈筋による足関節背屈モーメントの発生が不十分であることが示唆された。本研究より,各体節間での力学的エネルギーの流れを明らかにすることが可能であり,臨床にて有益な評価手段になり得ると考える。

著者

藤原 康宏 大西 仁 加藤 浩

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.125-134, 2007-10-20 (Released:2016-08-04)

参考文献数

18

被引用文献数

7

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近年の教育評価の研究では,学習の場面と独立した評価ではなく,学習の場面に埋め込まれた評価が試みられている.その方法の1つとして,学習者同士が評価を行うことが有用であることが知られている.相互に学習コミュニティメンバー全員の評価をすることは,メンバーの人数が多くなるにつれて困難になるため,評価すべき相手を選択する必要が生じる.その選択方法を考えるために,評価する学習者が,評価対象となっている学習者からも評価されるか否かにより評価が変化するかについて実験を行った.その結果,お互いに評価しあう方が甘い評価を行う傾向があり(「お互い様効果」),お互いに評価しあわない方が教員の行った評価に近いことが分かった.そこで「お互い様効果」を除去し合理的に評価すべき相手を選択し,相互評価を容易に実施できるツールを開発し,その評価を行った.学生と教員による評価の結果,相互評価をさせる場合に有効であることがわかった.

著者

風間 眞理 加藤 浩治 板山 稔 川内 健三 藤谷 哲

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.313-323, 2020

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<p>本研究の目的は,スマートフォンの使い方を大学生が自ら評価できるスマートフォン行動嗜癖自己評価尺度を開発することである.首都圏の大学に在籍し,スマートフォンを使用している大学生を対象に,研究者で作成したスマートフォン行動嗜癖自己評価尺度の調査を実施した.探索的因子分析と共分散構造分析,使用時間等との相関を求めた.その結果,有効回答数は587.男子学生243名,女子学生344名であった.探索的因子分析後,5因子20項目となり,各因子名を「自己支配性」,「生活への侵食性」,「離脱症状」,「再燃性」,「非制御な通話」とした.共分散構造分析では,GFI=0.931,AGFI=0.909,CFI=0.932,RMSEA=0.052であった.また,スマートフォン行 動嗜癖自己評価尺度総得点と利用時間で有意な相関がみられた.以上より,信頼性と妥当性が示された.</p>

著者

松田 岳士 近藤 伸彦 渡辺 雄貴 重田 勝介 加藤 浩

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.S44122, (Released:2020-08-28)

参考文献数

8

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本研究の目的は,大学生の履修科目選択支援システムの改善を目指す評価の結果を検討し,表示内容の理解度や,システム利用の効果を確認することを通して,追加の機能開発や改善に寄与する示唆を得ることである.4大学から51名の学生が参加したヒューリスティック評価の結果,学生の多くは表示内容をおおむね理解できたと考えており,システムの有用性も認めていたことが示唆された.また,自らの弱点である能力を獲得することを促進する効果や,学生自身の自己管理学習レディネスや獲得したい能力に応じた科目選択に導く効果がみられた.一方で,ユーザビリティを損なう表示内容や,理解度が低い用語があることが指摘され,改善の余地が示された.

著者

半田 徹 加藤 浩人 長谷川 伸 岡田 純一 加藤 清忠

出版者

早稲田大学スポーツ科学学術院

雑誌

スポーツ科学研究

巻号頁・発行日

vol.5, pp.58-70, 2008

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論文

著者

加藤 浩介 坂和 正敏 片桐 英樹 稙田 公一

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 A (ISSN:09135707)

巻号頁・発行日

vol.J85-A, no.9, pp.967-975, 2002-09-01

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あいまい性や不確実性が含まれるシステム最適化に対するアプローチとしては,不確実性を確率論に基づいて取り入れた確率計画法やあいまい性をファジー理論に基づいて表現したファジー数理計画法が代表的であり,様々な形で発展してきている.本研究では,問題に含まれる係数が確率変数である多目的線形計画問題に焦点を当て,制約条件は常に満たされる必要はなく,ある確率以上で満たされればよいとする機会制約条件のもとで複数の目的関数がある値以下になるという確率を最大化するという確率最大化モデルを用いて定式化する.そして,多目的確率最大化モデルに対して意思決定者のファジー目標を導入するとともに,意思決定者との対話により意思決定者の満足解を導出する基準点法に基づく対話形アルゴリズムを適用するという,確率計画法とファジー計画法を融合した新しい意思決定手法を提案する.

著者

加藤 浩徳 志摩 憲寿 中西 航

出版者

社会技術研究会

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.11-28, 2011 (Released:2011-11-04)

参考文献数

48

被引用文献数

1

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本論文は,山梨県を事例に交通システム成立の経緯を整理するとともに,その経緯と社会的要因との関係を分析するものである.同県の広域交通ネットワークの発展経緯を,近世以前,明治~戦前,戦後の3つの時代区分にしたがって整理した.山梨は,元来,山々に囲まれた地域であるため,近隣地域とのアクセスが不便であった.しかし,古来より道路網が整備されており,一時は,富士川を通じた舟運も栄えた.明治時代に入り,近代化が進められると,鉄道が整備され,舟運は衰退した.戦後は,観光農業と製造業が盛んとなり,東京という巨大市場へのアクセス向上のため新笹子トンネルや中央高速道路が開通された.これらの経緯を踏まえつつ,交通に関連する社会的要因を,国内動向,政治・政策,産業・宗教に分類し,これらと交通システムとの相互関係を時代別に分析した.

著者

加藤 浩 Kato Hiroshi

出版者

大阪大学大学院文学研究科

雑誌

待兼山論叢 (ISSN:03874818)

巻号頁・発行日

no.44, pp.1-28, 2010

著者

加藤 浩

出版者

美学会

雑誌

美学 (ISSN:05200962)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.12-23, 1991-06-30 (Released:2017-05-22)

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Plato censures the imitative poetry and at the same time makes many mythoi in his dialogues. The purpose of this paper is, therefore, to analyse the usages of mythos and its related terms in the context in which they occur and to consider the relation between mythos and poiesis. In the Protagoras the compound of mythos and logos produced by rhetorike is contrasted with logos gained by dialektike, while in the Gorgias and the Phaedo two escatological mythoi anticipate the horizont which logos will be able to reach. When the Idea of Good and dialektite are introduced in the Republic, the inconclusiveness of the dialogue and the conclusiveness of dialektike become obvious. Mythos of Er is allowed to be told as far as it points to the conclusive horizont which dialektike will ultimately reach and makes the dialogue conclusive. Likewise, mythos in the Phaedrus represents the comprehensive vision of dialektike. Mythos as poiesis is characterized by falsehood. But in the Republic mythos is judged according to two norms which regulate what the poets should tell of gods and men. Thence I infer that mythos of Er indicates the ideal mythos which should be told of men. The poetics of Plato, if possible, will be called philosophical as compared with the technical poetics of Aristotle.

著者

渡辺 雄貴 瀬戸崎 典夫 森田 祐介 加藤 浩 西原 明法

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集

巻号頁・発行日

vol.2010, no.5, pp.63-70, 2010-12-18

参考文献数

13

被引用文献数

1

著者

吉村 理 前島 洋 小林 隆司 峯松 亮 佐々木 久登 田中 幸子 金村 尚彦 白濱 勲二 上田 健人 上田 千絵 渡辺 誠 矢田 かおり 宮本 英高 森山 英樹 加藤 浩 河元 岩男

出版者

広島大学大学院保健学研究科

雑誌

広島大学保健学ジャーナル (ISSN:13477323)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.73-77, 2001

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頚髄損傷の評価では,頚髄の損傷の程度と損傷高位が重要である.米国脊髄損傷協会は,脊髄損傷の障害の評価法を発表し,脊髄損傷の神経学的および機能的分類のための国際基準として現在国際的に使用されている.しかし可能性に挑戦するリハビリテーションとしては,より詳細な高位分類が必要である.Zancolli分類は頚髄損傷四肢麻痺の上肢機能を細かく分類し,リハビリテーションからみても車椅子ADLが自立する可能性のあるC6を細かく分けているのは有用である.しかしマット上基本動作,移乗・移動などの動作が自立するか否かの判断に重要な肩甲帯筋群の評価がない.従来肘伸展筋である上腕三頭筋はC7髄節筋であるが,Zancolli分類ではC6髄節残存群のサブグループとしているのは混乱をまねく.そこでZancolli分類を改良し,損傷高位別の機能到達目標を決定するための評価表を作成し,ADLが自立する可能性について検討した.改良Zancolli分類でみるとC6BⅡが車椅子ADL自立の境界レベルである.

著者

松田 岳士 本名 信行 加藤 浩

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.239-250, 2006-02-20 (Released:2016-08-02)

参考文献数

15

被引用文献数

4

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本研究では,高等教育機関が実施するeラーニングにおける学習者支援活動のうち,メンタリングに焦点を当て,メンタリング活動を体系化し,コースの実態を反映させたメンタリングの実践ガイドラインを開発した.そして,開発したガイドラインを正規授業のeラーニングで用いることによってその有効性を分析した.その結果,メンタリングガイドラインに基づいて学習者支援を行ったコースでは,ガイドライン開発前に比べてメンタからの反応時間が短縮されたほか,学習者のメンタに対する評価が改善されるなどの結果がみとめられた.

著者

原田 織子 加藤 浩

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.43, no.Suppl., pp.53-56, 2020-02-20 (Released:2020-03-23)

参考文献数

5

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本稿では,遠隔教育で学ぶ学生の孤独感の緩和と学習へのモチベーション向上を目的として開発したWeb システム「バーチャル自習室~オキ朗~」について報告する.システムは,WebRTCを用いた動画か画像のみ表示される「自習室」と音声通話とチャットのみの「休憩室」の2つの機能を中心として構成される.実験から,学生の孤独感の緩和には有効性が示唆されたが,独習支援に繋げるためにはさらなる改良が必要であることが明らかになった.

著者

白井 清兼 西村 崇 山本 淳子 伊藤 興一 加藤 浩徳 城山 英明

出版者

社会技術研究会

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.93-106, 2009 (Released:2010-05-14)

参考文献数

30

被引用文献数

3

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本論文は,地域のアイデンティティ確立を目指すまちづくりに成功した事例として,千葉県香取市(旧佐原市) の先進的な取組を取り上げ,過去の取組経緯をインタビューによって丹念に調査するとともに,関係主体の問題構造認識を分析することによって,成功の要因を抽出することを目的とする.情報収集のため,佐原の観光政策に関係する主要主体に対するインタビュー調査を実施し,また,分析に当たっては,問題構造化手法を適用した.分析の結果,「町並み保存関係者」と「佐原の大祭関係者」による独自活動がもたらした意図せざる相乗効果,市民団体による巧みな行政の活用および行政の巧妙な戦略的なプロセスマネジメントが,佐原の持続的な観光政策ならびにまちづくり型観光地形成を成立させるための成功要因であったことを明らかにした.