著者

吉田 信裕 舟橋 啓臣 今井 常夫 田中 勇治 飛永 純一 山田 二三夫 和田 応樹 束村 恭輔 森田 孝子 高木 弘

出版者

Japan Surgical Association

雑誌

日本臨床外科医学会雑誌 (ISSN:03869776)

巻号頁・発行日

vol.56, no.7, pp.1296-1300, 1995-07-25 (Released:2009-01-22)

参考文献数

21

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1979年から1992年までに,当教室では甲状腺分化癌手術を392例経験したが,このうち20歳未満の若年者は18例であった.若年者症例にも成人と同様,「(1)甲状腺全摘,(2)両側頸部郭清,(3)上皮小体自家移植」の基本術式を原則として施行してきた.腫瘍径やリンパ節転移などを成人と比較,また術後経過についてQuality of lifeを含め追跡し,当教室の術式の是非を検討した.腫瘍径はt2以上が全体の約80%を占めたが,成人は60%に留まった.またリンパ節転移は約90%の症例に認めたが,成人例は76%であった.若年者は手術時に成人より進行していたが,18例のうち1例も再発を認めていない.また術後の合併症は,軽度の上皮小体機能低下症1例と術創ケロイド3例のみであった. 10歳以下の症例の成長・発育にも何ら問題はなく,適齢期に達した女性5症例のうち3例は児を設けている.充分な根治性と良好な術後経過を期待できる,妥当な術式と考えられた.

著者

吉田 信

出版者

福岡女子大学

雑誌

国際社会研究 : 福岡女子大学国際文理学部紀要 (ISSN:21867844)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.53-73, 2013-03-28

著者

浅尾 努 小久保 彌太郎 小田 俊一 吉田 信一郎 土屋 禎 前川 幸子 馬場 浩 太田 順司 内田 和之 柳平 修一 京谷 均 木村 凡

出版者

日本食品微生物学会

雑誌

日本食品微生物学会雑誌 (ISSN:13408267)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.1-11, 2016-03-30 (Released:2017-01-20)

参考文献数

22

被引用文献数

1

著者

輪違 弘樹 川上 榮一 黒飛 浩二 竹島 勝也 久保田 修 橋本 彩弥香 大林 櫻子(NUT) 丸山 二美子(MT) 吉田 信司(MD) 中村 隆

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.65, 2011 (Released:2011-08-03)

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【目的】 近年, 栄養サポートチーム(以下NST)稼働施設は急増しており, それに伴いリハビリテーション(以下RH)栄養の先行研究報告は増加しているが, 十分なEBMは示せていない. 高齢者の栄養障害は, 日常生活活動 (以下ADL)や生活の質 (以下QOL)を低下させるだけでなく, 呼吸機能低下や創傷治癒の遅延, 生体の防御機構である免疫能を低下させ, 生命予後を大きく左右する. RHに適切な臨床栄養管理を並行することで, RH効果は高まると考える. 本研究の目的は,栄養状態とRH効果を後方視的に調査し, その関連を明らかにすることである. 当研究はヘルシンキ宣言に沿って, 対象者に研究の主旨を説明し, 同意を得た上で実施した. 【方法】 対象者は, 2010.6月~2010.10月に当院一般病棟を自宅退院した症例73名.栄養状態の指標は入院約3週間後の半減期血清アルブミン値(以下Alb値)を用い, 栄養状態正常群(Alb3.5以上,以下正常群), 栄養状態低値群(Alb値3.5未満,以下低値群)に分類し, RH介入前後のBarthel Index(以下BI),RH施行日数を比較検討した. 統計処理はt検定を用い, 有意水準は0.05以下とした. 【結果】 正常群は29名(男女比7:22 平均年齢は77.0±10.9歳), 低値群は44名(男女比15:29 平均年齢83.8±10.2歳)であった. RH開始時の平均BIは正常群87.9±13.8, 低値群34.0±24.1で, 正常群が有意に高かった. RH施行日数は正常群18.3±12.2日, 低値群28.3±18.3日で, 正常群が有意に短かった. 退院時のAlb値、BIは正常群、低値群ともに有意に上昇している. RH開始時のAlb値(入院約3週間後の半減期Alb値)とRH施行日数(開始から退院までの日数)には有意な相関があった. RH開始時のBIとRH施行日数には有意な相関はみられなかった. 【考察】 低値群では早期から積極的なRHはかえって生命維持のための栄養素の同化を阻害し, 異化を助長させてしまう可能性が高く, RHが逆効果になることが考えられるので, 今後の検討を要する. 低値群の症例では全身状態を理解し, 臨床栄養管理と早期から無理のない適切なRHや効率の良い動作指導することが重要になっていく可能性があり, 患者のADLやQOLの向上をより期待できると考えられる. そのためには, RHスタッフは栄養スクリーニングや評価を実施し, その患者の栄養状態に見合ったRHプログラムを立案することが望ましいと考えられる. 今後の検討課題として,低栄養症例へのRH効果を明らかにできる評価方法を模索し, RHにおいてPTが発揮できる専門性や, 低栄養症例のPTアプローチを考えていくことが重要である. 【まとめ】 今後, 高齢化社会が進む中, 栄養障害患者の増加が予想される. そのため栄養状態を考えたRHを実践することは運動機能・ADLの向上のために重要である.

著者

吉田 信彦 河本 千恵 白鳥 美津子 伊藤 要

出版者

一般社団法人 日本総合健診医学会

雑誌

日本総合健診医学会誌 (ISSN:09111840)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.390-397, 1999-12-20 (Released:2010-09-09)

参考文献数

13

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眼圧が高い人への生活指導の参考にするため, 眼圧値と人間ドックの各種検査成績を比較検討した。眼圧平均値および高眼圧率 (眼圧が20以上の割合) は女性より男性の方が有意に高かった。血圧や血糖値の高い人の眼圧平均値や高眼圧率は対照より高値で, 男女間の有意差は見られなくなった。脂肪肝や肥満, GOT, GPT, TGの高値も眼圧を高くした。飲酒者は圧倒的に男性に多く, 飲酒男性の高眼圧率は高かった。非飲酒者では高眼圧率や眼圧平均値の男女差はないことから, 高眼圧率や眼圧平均値全体の男女差は男性に多い飲酒によるものと考えられた。高血糖, 高血圧, TG高値, GPT高値, 飲酒, 脂肪肝, 肥満などが重なれば重なるほど高眼圧率は上昇した。また高眼圧症で治療を受けて眼圧が正常となっていても高血糖や高血圧の割合は他の正常眼圧者より高かった。以上のことからこれら諸因子は高眼圧の背景因子, 促進因子あるいは危険因子として重要であり, 高眼圧症は生活習慣病に関連があるのではないかと思われた。したがって高眼圧者に対しては糖尿病, 高血圧, 過度の飲酒, 脂肪肝, 肥満, 高脂血症などを改善するような生活指導を行う必要があると考えられる。

著者

酒井 祐子 酒井 良 吉田 信之 宮崎 澄雄

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.33, no.11, pp.1691-1696, 1992 (Released:2009-04-24)

参考文献数

13

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いわゆる牛乳貧血は新鮮な牛乳の過剰摂取により著明な鉄欠乏性貧血と低蛋白血症を呈することで知られており,離乳期の食事指導の重要性が指摘されている。今回われわれは牛乳貧血と考えられる2症例を経験した。症例1は1歳11カ月の女児で,全身浮腫を主訴として来院。9カ月時より新鮮な牛乳を1日に800∼1,000 ml摂取していた。症例2は1歳2カ月の女児で,6カ月時より牛乳を摂取しはじめ,1歳2カ月時には1日に1,500 mlもの牛乳を摂取するようになっていた。近医で高度の貧血を指摘され当院紹介入院となった。2症例とも著明な鉄欠乏性貧血と低蛋白血症を呈しており,鉄剤の投与と食餌療法にて改善した。本症の成因として主に考えられるのは各栄養素の摂取不足,吸収障害,消化管からの漏出等であるがそれに加えて個体の素因の関与も無視できないものと思われる。

著者

吉田 信彌

出版者

全日本指定自動車学校教習所協会連合会

雑誌

自動車学校

巻号頁・発行日

vol.2009, no.2, pp.45-50, 2009-02-01

著者

浅尾 努 小久保 彌太郎 小田 俊一 高須 一重 植田 浩之 諸藤 圭 吉田 信一郎

出版者

日本食品微生物学会

雑誌

日本食品微生物学会雑誌 (ISSN:13408267)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.36-39, 2017-03-30 (Released:2017-04-10)

参考文献数

7

著者

吉田 信

出版者

東南アジア学会

雑誌

東南アジア -歴史と文化- (ISSN:03869040)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.37, pp.3-27, 2008 (Released:2016-12-13)

参考文献数

47

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This article takes a historical approach to the legal status of the Japanese in the Dutch East Indies with particular emphasis on the law making process. It is widely known that the Dutch government made a legal distinction between its colonial population as Europeans and “inlanders (natives).” The criterion of this distinction was that the concerned group could be regarded as either “civilized” or not. According to the law, the Japanese were classified as “inlanders” until the introduction of the Japanese Law. However, as the navigation treaty between the Dutch and Japanese governments concluded in 1896, the Dutch government was confronted with whether or not to change the legal status of the Japanese in the East Indies. They subsequently enacted the so-called Japanese Law to elevate the Japanese from “inlanders” to quasi-Europeans. A parliamentary discussion regarding this law reveals the notion of civilization held by the law-makers and Dutch politicians. In addition, this article describes how the Japanese recognize this law in relation to its social significance in the East Indies.

著者

Matsuzaki Taro Yoshida Shinya Ikeda Ami Hoso Masahiro 松崎 太郎 吉田 信也 池田 亜未 細 正博

出版者

ウェルネス・ヘルスケア学会

雑誌

Journal of wellness and health care = Journal of wellness and health care (ISSN:24341509)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.33-40, 2019-02-01

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今回の実験の目的は、ラット後肢を非荷重としたまま飼育する方法を確立すること、および荷重の有無が関節不動による関節構成体の変化にどのように影響するのかを調査することである。 40 匹の Wistar 系雄性ラットを使用し、無作為に 4 群に分けた。それぞれ対照群、非荷重群、関節不動群、不動と非荷重群とした。関節不動は創外固定を用いて後肢膝関節を屈曲 120 度で不動化した。非荷重群はラットの尾骨に Kirschner 鋼線を刺し、ステンレスワイヤを用いて尾部を懸垂し、足部が接地しないようにした。 介入の 2 週後、体重と関節可動域を測定した後に関節腔と関節後方の関節包を病理組織学的に観察した。 実験後の体重には各群に差は見られなかった。関節可動域は対照群および非荷重群に対し不動群、関節不動と非荷重群で有意に減少していた。また、不動と非荷重群と比較して関節不動群では有意な可動域の減少が見られた。関節腔では対照群、懸垂群は軟骨が直接関節腔に露出していたが、関節不動群、不動と非荷重群では肉芽様組織の関節腔内の侵入,関節軟骨表層の膜様組織との癒着が観察され,不動と非荷重群では軟骨表層の膜様組織は限局的であった。関節包は対照群、非荷重群ではコラーゲン線維間に間隙を認め,比較的疎性であったが,関節不動群ではコラーゲン線維束はやや組硬化し,線維素区間が狭まり密生化しており,全例でうっ血像が観察された。不動と非荷重群では線維の密生化は見られたものの関節不動群と比較して軽度であった。 今回の手技は侵襲はあるものの懸垂が外れることはなく、より臨床での関節拘縮に近い研究を行う一助となると考えられる。

著者

吉田 信也 松崎 太郎 大下 美奈 坂下 茉以 堀 健太郎 森 和浩 細 正博

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0775, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに】関節可動域制限の原因の一つとして神経系の可動性や柔軟性の低下が関与していることが考えられており,我々は先行研究においてラット膝関節拘縮モデルにおける坐骨神経周膜の肥厚および坐骨神経束と神経周膜の密着(神経周囲腔の消失)を報告し,これが神経の滑走を妨げている可能性を示した。また膝関節不動化期間中に拘縮予防目的に関節可動域運動(以下,ROM-ex)を行った結果,神経周膜と神経束の間に神経周囲腔が観察され,神経の滑走が神経周膜と神経束との間で生じている可能性を報告した。そこで今回,ラット膝関節拘縮モデルに拘縮治療目的でROM-exを施行し,それが坐骨神経周囲組織に与える影響について病理組織学的に検討することを目的に実験を行った。【方法】対象には9週齢のWistar系雄ラット28匹を用い,それを無作為にコントロール群(n=7),拘縮群(n=14),実験群(n=7)の3群に分けた。拘縮群および実験群は麻酔後,右膝関節をキルシュナー鋼線と長ねじを使用した創外固定を用いて膝関節屈曲120°にて不動化した。この際,股関節,足関節に影響が及ばないように留意し,ラットはケージ内を自由に移動でき,水,餌は自由に摂取可能とした。コントロール群は自由飼育とした。実験群は不動化処置の2週間後より腹腔内にペントバルビタールナトリウム溶液(40mg/kg)を注射して深麻酔下で膝関節に対しROM-exを2週間行い,ROM-ex時以外の期間は不動化を維持した。ROM-exはラットの体幹を固定した状態で行い,まず膝関節屈曲位を5秒間保持し,次にバネばかりを使用して右後肢を坐骨神経に伸張ストレスが加わるように体幹より120°腹頭側方向へ約1Nで牽引し5秒間保持する運動を3分間繰り返した。ROM-exは1日1回,週6回,2週間施行した。拘縮群の半数(n=7)は不動化2週間後にジエチルエーテルにて安楽死させ,可及的速やかに右後肢を股関節より離断し標本を採取した。実験期間終了後,同様に残りのラットを安楽死させ,右後肢を標本として採取した。採取した右後肢は10%中性緩衝ホルマリン溶液にて組織固定を行い,次いで脱灰液を用いて脱灰を4℃にて72時間行った。その後,大腿骨の中間部にて大腿骨に垂直に切断し大腿部断面標本を採取した。5%硫酸ナトリウム溶液で72時間の中和後,パラフィン包埋して組織標本を作製した。作製したパラフィンブロックをミクロトームにて約3μmにて薄切した。薄切した組織切片はスライドガラスに貼付し,乾燥後にヘマトキシリン・エオジン染色を行い封入した。観察部位は大腿中央部の坐骨神経周囲組織とし,光学顕微鏡下に病理組織学的に観察した。【倫理的配慮】本実験は所属機関の動物実験委員会の承認を受けて行われたものである。【結果】コントロール群は全例で坐骨神経束は神経周膜と遊離しており,神経周囲腔が観察された。実験群においては7例中6例で神経周囲腔を認めた。一方,拘縮群では全例で坐骨神経内の各神経束は神経周膜と密着しており,神経周囲腔の消失が観察された。また拘縮群および実験群では神経周膜の線維性肥厚が全例で観察された。【考察】今回,ラット膝関節拘縮に対してROM-exを行った結果,坐骨神経の神経束と神経周膜の間に神経周囲腔が観察された。これは神経の滑走が神経周膜と神経束との間で生じている可能性を示唆するものであると考えられる。また,一度拘縮を生じた膝関節にROM-exを行うことで,坐骨神経の神経周囲腔に関しては可逆的な組織学的変化が生じ,コントロール群に類似した組織像が観察されたと考えられる。一方で,神経周膜の線維性肥厚は拘縮群と同様に実験群全例で観察されており,ROM-exは神経周膜には影響を及ぼさないものと思われた。【理学療法学研究としての意義】臨床場面において使用頻度の高い治療手段であると思われるROM-exが坐骨神経周囲組織に与える影響について病理組織学的に観察・検討することにより,神経滑走性に対するROM-exの治療効果やその運動方法などの妥当性に対して示唆を与えうると考えられる。

著者

近藤 史人 古川 忠始 吉田 信人 川口 恭則 串戸 一浩 鈴木 常彦

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2002年度秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.36, 2002 (Released:2003-01-17)

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1976年,R・ドーキンスによる「利己的な遺伝子」の発表以来,文化遺伝子,ミームの概念は,S・ブラックモア,R・ブロディ,佐倉統などにより掘り下げて論じられてきた.ここではミームの発生過程を伝統的ダーウィニズムの模倣-変異-淘汰による偶然の産物とするにとどめず,I・プリゴジン,S・カウフマンの自己組織化の論理をミームにも適用し,マルチエージェントが自己触媒となり,散逸構造を形成するプロセスと仮定して考察する.環境に対する全体最適の価値観を自己触媒のモメンタムと捉えることで,21世紀型のサステイナブルな創発型組織モデルを形成し得るミームマネージメントの可能性を考察する.

著者

吉田信太 著

出版者

開成館

巻号頁・発行日

vol.巻之1, 1911

著者

吉田 信明 田中 正之 和田 晴太郎

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告情報システムと社会環境(IS)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.8, pp.1-8, 2014-12-01

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動物園では,その業務における中心的な情報システムとして,日々の飼育活動や診療経過を記録・蓄積する飼育日誌システムが用いられている.このシステムには,飼育員や獣医師によって日々観察される出来事や飼育状況が記録され,そのデータを飼育管理や治療,繁殖などに活用している.著者らは,動物園の活動における情報通信技術の活用に向け,飼育日誌システムに,動物舎に設置したセンサーのデータをネットワーク経由で統合した "飼育管理システム" を構築し,京都市動物園で運用を開始している.本稿では,このシステムについて,その概要を述べた上で,このシステムを踏まえ,動物園での情報通信技術の活用手法について検討する.In a zoo, an "animal husbandry management system" is used for keeping records of animal individuals and incidents in husbandry activities. Veterinaries and keepers record incidents and medical treatment in this system every day. These recorded informations are used on breeding and treatment of animals. In this paper, we describe the zoo animal husbandry management system we developed and are operating in the Kyoto City Zoo. This system can store and display measurement data of sensors installed in a zoo, in addition to incident and medical records. Measurement data are gathered to the system through the wireless mesh network, which covers almost the whole area of Kyoto City Zoo. Based on this system, we also discuss about directions and problems for utilization of information and communication technologies in a zoo.

著者

永原 陽子 粟屋 利江 鈴木 茂 舩田 さやか 阿部 小涼 今泉 裕美子 小山田 紀子 尾立 要子 小林 元裕 清水 正義 前川 一郎 眞城 百華 濱 忠雄 吉澤 文寿 吉田 信 渡邊 司 津田 みわ 平野 千果子 浅田 進史 飯島 みどり 板垣 竜太 大峰 真理 後藤 春美 高林 敏之 旦 祐介 津田 みわ 中野 聡 半澤 朝彦 平野 千果子 溝辺 泰雄 網中 昭世 大井 知範 柴田 暖子

出版者

東京外国語大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では、「植民地責任」概念を用いて、脱植民地化過程を第二次世界大戦後の植民地独立期に限定せず、20世紀の世界史全体の展開の中で検討した。その結果、第一次世界大戦期の萌芽的に出現した「植民地責任」論に対し、それを封じ込める形で国際的な植民地体制の再編が行われ、その体制が1960年代の植民地独立期を経て「冷戦」期にまで継続したことが明らかになった。

著者

吉田 信行

出版者

公益社団法人 日本獣医学会

雑誌

中央獸醫學雑誌 (ISSN:18839088)

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, pp.493-496_2, 1938-05-20 (Released:2008-10-24)

著者

吉田 信彌

出版者

全日本指定自動車学校教習所協会連合会

雑誌

自動車学校

巻号頁・発行日

vol.2008, no.11, pp.44-50, 2008-11-01

著者

吉田 信彌 Yoshida Shinya

出版者

東北学院大学学術研究会

雑誌

東北学院大学教養学部論集 = Faculty of Liberal Arts review, Tohoku Gakuin University (ISSN:18803423)

巻号頁・発行日

no.158, pp.49-62, 2011-03

著者

吉田 信之

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.97, no.10, pp.1751-1752, 1988-10-20 (Released:2017-11-29)

著者

吉田 信彌

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

日本人間工学会大会講演集 日本人間工学会第46回大会

巻号頁・発行日

pp.170-171, 2005 (Released:2007-02-01)