著者
大津 和弥 竹内 万彦
出版者
日本喉頭科学会
雑誌
喉頭 (ISSN:09156127)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.22-24, 2010-06-01 (Released:2010-10-08)
参考文献数
8
被引用文献数
1 1

In general, the primary therapy for mutational voice disorder has been voice therapy. However, we sometimes see cases in which voice therapy does not decrease the high pitch of mutational voice disorder. We performed an Isshiki type III thyroplasty on a patient with mutational voice disorder who had been treated by voice therapy for two years without remarkable improvement of his voice. His voice pitch became much lower after the Isshiki type III thyroplasty surgical procedure. The patient's fundamental frequency (F0) decreased from 276 Hz before surgery to 126 Hz after surgery. Isshiki type III thyroplasty was found to be useful as surgical treatment for higher pitch and resulted in a voice that was satisfactory to the patient with mutational voice disorder.
著者
大津 玉子
出版者
社団法人 繊維学会
雑誌
繊維学会誌 (ISSN:00379875)
巻号頁・発行日
vol.60, no.11, pp.P_547-P_552, 2004 (Released:2005-12-15)
著者
山下 俊一 鈴木 啓司 光武 範吏 サエンコ ウラジミール 大津留 晶
出版者
長崎大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

正常ヒト甲状腺初代培養細胞から多分化能幹細胞様細胞を誘導することに成功した。詳細な検討から、甲状腺細胞のリプログラミングや上皮-間葉転換が、発癌時の癌幹細胞の発生に関与している可能性が示唆された。甲状腺癌発症関連遺伝子のひとつと考えられているFOXE1の、癌組織における発現パターンの変化も明らかにした。また、日本人症例でFOXE1、NKX2-1近傍のSNPsが甲状腺癌発症と関連することを明らかにし、これは本邦にとって重要な結果である。さらに、分子標的剤Imatinib が、従来の化学療法・放射線治療時のNF-kappaB活性上昇を抑制することを見出し、予後不良な甲状腺未分化癌の新規治療法となることが期待された。
著者
大津 廣子
出版者
名古屋市立大学
雑誌
オイコノミカ (ISSN:03891364)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.153-169, 2005-09-01
被引用文献数
2
著者
津田 敏秀 馬場園 明 茂見 潤 大津 忠弘 三野 善央
出版者
公益社団法人 日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.43, no.5, pp.161-173, 2001
参考文献数
63
被引用文献数
1 1

医学における因果関係の推論-意思決定-:津田敏秀ほか.岡山大学大学院医歯学総合研究科社会環境生命科学専攻長寿社会医学講座-産業医学においては, 予防施策を講じるにおいても補償問題においても, しばしば業務起因性が問題となる.また近年ではリスクアセスメントにおいても疫学の重要性が増し疫学的因果論を産業現場においても認識する必要が出てきた.我々は, 医学における因果律が確率的因果律として認識される事を明らかにしてきた.この因果律は, 科学のモデルの1つとして見なされてきた物理学においても同様に確率現象として認知されて来た.数学者・物理学者たちは, 因果推論において確率的思考が重要であることを, 不確定性原理が発見される以前に同様に主張してきた.それから, 病因割合, 曝露群寄与危険度割合, 原因確率, 等々で呼ばれる指標を説明した.原因確率(PC)は, ある特定の曝露によって引き起こされた疾病の個々の症例への条件付き確率を知るために用いられてきた.これは, 適当な相対危険度を決定するために曝露集団の経験を使って求められ, 曝露症例への補償のためにしばしば用いられてきた.最近の原因確率に関する議論も本論文の中で示した.次に, 人口集団からの因情報を個別個人の因果情報として適用可能であることを示した.日常生活においてさえ, 我々は因果を考える際に, 多くの人々によって試行された結果に基づいて因果を判断している.その上で, 我々は疫学研究から得られた結果を個人における曝露と疾病の関連に応用することに関して疑う懐疑主義を批判した.第三に, 我々は疫学の手短な歴史的視点を提供した.疫学はいくつかの期間を経て発展してきたが, 日本においては, 近年それぞれの疫学者が学んだ時代に依存して疫学者間で多くの互いに共約不可能な現象を観察することになった.第四に, 疫学的証拠に基づいた判断や政治的応用について, 柳本の分類に基づいて考察した.そして, 判断の理由付けのいくつかの例を呈示した.疫学の分野では因果関係による影響の大きさが確率として認知され, 意志決定にも極めて役に立つ.最後に, 疫学の未来におけるいくつかの課題について考察した.
著者
酒井 隆全 和田 侑輝人 古閑 晃 田辺 公一 後藤 伸之 大津 史子
出版者
一般社団法人 日本医薬品情報学会
雑誌
医薬品情報学 (ISSN:13451464)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.7-16, 2020-05-29 (Released:2020-06-13)
参考文献数
16
被引用文献数
1

Objective: The purpose of this study was to create a checklist that summarizes checkpoints that should be noted when using the Japanese Adverse Drug Event Report database (JADER). After we created the checklist, we then used it to survey published academic papers that used JADER.Method: First, we created a draft checklist for research that uses JADER by citing the report of CIOMS working group VIII “Practical Aspects of Signal Detection in Pharmacovigilance”. Then, we conducted a pilot test and revised the draft checklist. Finally, the checklist was completed after the review by a pharmacoepidemiology expert. The checklist was applied to published academic papers that used JADER, and the fulfill rate of each checkpoints was calculated.Results: A “checklist of important points to be noted during research that uses the data mining method in JADER (mainly signal detection by disproportionality analysis)” was created. We also revealed problems with published academic papers that used JADER. For example, some researchers were thought to be inappropriately using JADER as a source of their research while others used an inappropriate version of MedDRA.Conclusion: The checklist created in this study summarizes key points that could be noted in research that uses JADER and is thought to contribute to an improvement in quality of research that uses JADER. Additionally, in our investigation of published academic papers that used JADER, we found the possibility that both the role of signal detection and the impact on analysis of JADER using the updated MedDRA version are not well understood.
著者
大津 雅之 高木 寛之 田中 謙 大津 雅之 高木 寛之 田中 謙 OTSU Masayuki TAKAGI Hiroyuk TANAKA Ken オオツ マサユキ Otsu Masayuki タカギ ヒロユキ Takagi Hiroyuki タナカ ケン Tanaka Ken
出版者
山梨県立大学
雑誌
山梨県立大学人間福祉学部紀要 (ISSN:21874344)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.113-124, 2017-03-16

今日、ソーシャルワーカーが対峙しなければならない社会的ニーズは、増加傾向にある。ただし、ソーシャルワーカーが対峙しなければならない社会的ニーズは、今日において顕著に発生してきたわけではなく、徐々に蓄積されてきた結果であり、これまでにも多くの専門職や地域住民によってさまざまな対応がなされてきた。近年、専門職連携の推進がはかられる中、ソーシャルワーカーは自身の役割を高めながら他の専門職や地域住民と共働することが求められている。ただし、そのためには、まず、ソーシャルワーカー自身が多くの専門職や地域住民がいかにしてソーシャルワークの機能的な一端を担ってきたのかについて歴史的側面もふまえながら学ばせていただき、その中で、自身の役割を高めながら介入し、各々と連携する必要があるであろう。よって、本研究では、ソーシャルワークの機能的な一端を担ってきた多くの専門職や地域住民の活動の実際を「ソーシャルワーク的支援」と位置付け、日本国内における「ソーシャルワーク的支援」について、歴史的側面から整理する必要性を提示した。そして、今日のソーシャルワーカーがそれらの取り組みおよびそれらの取り組みを担ってきた者に向けるべき視座について考察した。
著者
大津 広敬 安部 隆士 船木 一幸
出版者
一般社団法人 日本航空宇宙学会
雑誌
日本航空宇宙学会論文集 (ISSN:13446460)
巻号頁・発行日
vol.54, no.628, pp.181-188, 2006 (Released:2006-06-30)
参考文献数
17
被引用文献数
3 2

An applicability of the electrodynamic heat shield system to super-orbital reentry vehicles was investigated. In the case of the super-orbital reentry flight, due to the strong ionization reactions inside the shock layer, the heat shield system which utilizes the electromagnetic force is expected to work well. In the present study, in order to evaluate the reentry heating reduction by this heat shield system, we performed a CFD analysis including thermochemical non-equilibrium effects and an electromagnetic force. The flight condition used for the present study is that the velocity is 11.6km/s at the altitude of 64km at which the stagnation point heat flux of the MUSES-C reentry capsule is considered to be the maximum value. From our CFD results, we found that the heat flux to the vehicle could be reduced by up to 50%. Additionally, it was also found that the drag coefficient increased with the magnetic field strength, and the maximum value of the drag coefficient was 2.0 with the magnetic field strength of 0.6[T].
著者
掛谷 雅之 大津 史子 矢野 玲子 榊原 仁作 後藤 伸之
出版者
Japanese Society of Drug Informatics
雑誌
医薬品情報学 (ISSN:13451464)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.70-80, 2014 (Released:2014-09-06)
参考文献数
23

Objective: The present study investigated risk factors and subjective symptoms associated with drug-induced thrombocytopenia.Methods: We selected 361 patients with drug-induced thrombocytopenia from the Case Reports of Adverse Drug Reactions and Poisoning Information System (CARPIS) database of over 65,000 case reports of adverse drug reactions and assigned these patients to a case group.  We also randomly selected 794 cases of adverse drug reactions not associated with thrombocytopenia as a control group.Results: Data were compared between the case and control groups, and results were analyzed using logistic regression analysis.  We identified type of infection (non-viral) and renal failure as risk factors for drug-induced thrombocytopenia.  In addition, administration of carbamazepine, methotrexate, interferon alpha, ticlopidine or valproic acid significantly increased the risk of drug-induced thrombocytopenia.  Significant associations were also found between drug-induced thrombocytopenia and purpura, fever, and mucosal bleeding.Conclusion: These findings provide helpful information for early detection and prevention of thrombocytopenia as a serious adverse drug reaction.
著者
稲積 真哉 大津 宏康
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
建設マネジメント研究論文集 (ISSN:18848311)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.13-22, 2008

海面処分場における側面遮水工には地震、波浪、高潮および津波等の海上特有の諸外力から埋立地を護る護岸機能とともに、廃棄物からの浸出水が海域へ流出するリスクを軽減、回避もしくは未然防止する機能が要求される。本研究は側面遮水工の一つである鋼管矢板遮水壁に着目し、継手部から浸出水の局所的な漏水を表現し得る評価モデルを検討し、継手部の3次元的な配置ならびに透水係数分布を考慮した鋼管矢板遮水壁が設けられた海面処分場の汚染リスクおよび汚染リスク低減効果を、3次元浸透・移流分散解析によって評価する。なお、本研究では海面処分場における有害物質を含んだ廃棄物浸出水の海域漏出の可能性を汚染リスク、また浸出水の海域漏出を軽減、回避あるいは未然防止する側面遮水工の効果を汚染リスクの低減効果として定義している。<BR>鋼管本管に比べて高透水性の継手部を有する鋼管矢板遮水壁に対して実施した汚染リスクおよび汚染リスク低減効果の評価では、海面処分場の外域において継手部から有害物質の局所漏出によって、換算透水係数に基づく現行評価モデルと比べて早期に環境基準値を上回る有害物質の汚染リスクを確認した。従って、鋼管矢板遮水壁に関する汚染リスク低減の評価では、継手部の3次元的な配置ならびに透水係数分布の考慮が望ましいことを提案している。
著者
稲積 真哉 大津 宏康
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
建設マネジメント研究論文集 (ISSN:18848311)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.13-22, 2008-12-10 (Released:2010-06-04)
参考文献数
11

海面処分場における側面遮水工には地震、波浪、高潮および津波等の海上特有の諸外力から埋立地を護る護岸機能とともに、廃棄物からの浸出水が海域へ流出するリスクを軽減、回避もしくは未然防止する機能が要求される。本研究は側面遮水工の一つである鋼管矢板遮水壁に着目し、継手部から浸出水の局所的な漏水を表現し得る評価モデルを検討し、継手部の3次元的な配置ならびに透水係数分布を考慮した鋼管矢板遮水壁が設けられた海面処分場の汚染リスクおよび汚染リスク低減効果を、3次元浸透・移流分散解析によって評価する。なお、本研究では海面処分場における有害物質を含んだ廃棄物浸出水の海域漏出の可能性を汚染リスク、また浸出水の海域漏出を軽減、回避あるいは未然防止する側面遮水工の効果を汚染リスクの低減効果として定義している。鋼管本管に比べて高透水性の継手部を有する鋼管矢板遮水壁に対して実施した汚染リスクおよび汚染リスク低減効果の評価では、海面処分場の外域において継手部から有害物質の局所漏出によって、換算透水係数に基づく現行評価モデルと比べて早期に環境基準値を上回る有害物質の汚染リスクを確認した。従って、鋼管矢板遮水壁に関する汚染リスク低減の評価では、継手部の3次元的な配置ならびに透水係数分布の考慮が望ましいことを提案している。
著者
緑川 早苗 大津留 晶
出版者
福島県立医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-04-01

昨年度に引き続き、すでに倫理審査並びにデータ利用の許可が得られているものについて、さらに次の1)から3)について解析を進めた。1)出前授業のレスポンスカードにおける理解度満足度のその要因について、2)小児の甲状腺がんの自然史とスクリーニングのメリットデメリットについて 3)若年者におけるスクリーニングの同意取得におけるメンタルヘルスに関する問題点について。現時点で次のことが明らかになった。1)対象者である小中学生は出前授業に積極的に参加し、甲状腺スクリーニングについてよく理解するが、理解度と満足度は必ずしも一致せず、理解に伴いより不安や深刻さが増す場合がある。2)スクリーニングで発見された小児あるいは若年者の甲状腺がんはその多くが初期に増大後に増殖停止に陥いるが、そのにもかかわらず多くが手術を受ける。3)甲状腺検査の受診率は非常に高いが、受診率は必ずしも対象者の意思を反映しておらず、保護者の不安や検査の場の設定方法などを反映していると考えられる。以上の結果を以下の学会、論文にて発表した。1)学会発表 日本内分泌学会シンポジウム(2017年4月)、アメリカ甲状腺学会(2017年10月)、2)論文発表 Comparative Analysis of the Growth Pattern of Thyroid Cancer in Young Patients Screened by Ultrasonography in Japan After a Nuclear Accident The Fukushima Health Management Survey (JAMA Otolaryngology Head and Neck Surgery 2018(144),57-63)、3)については論文投稿準備中
著者
亀井 尚美 赤峰 翔 大津 一弘
出版者
特定非営利活動法人 日本小児外科学会
雑誌
日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)
巻号頁・発行日
vol.52, no.1, pp.102-107, 2016

磁石玩具誤飲により緊急手術を要した2 例を経験したので報告する.症例1 は1 歳5 か月女児.近医にて2 個の異物(磁石)の存在を指摘,経過観察を指示され,誤飲33 時間後に当科紹介受診となった.内視鏡的摘出を試みたが,内視鏡所見より切迫穿孔が疑われ,開腹手術に移行した.胃切迫穿孔,小腸多発穿孔,腸間膜穿孔と診断,修復された.症例2 は5 歳2 か月男児.誤飲4 日後に当科紹介受診,レントゲン上9 個の異物(磁石)を認めた.内視鏡的摘出を試みたが術中所見より切迫穿孔と診断し,開腹手術へ移行した.開腹所見より胃十二指腸切迫穿孔と診断,修復された.誤飲した固形異物の多くは自然排出され良好な経過をたどるが,危険な異物誤飲もある.複数個誤飲された磁石は腸管壁を隔てて吸着し,腸管が圧挫されて穿孔または内瘻化を起こすことがある.複数個の磁性体の誤飲は,たとえ無症状でも手術を要する可能性があり,保存的経過観察は推奨されず,できるだけ早期に摘出すべきと考えられた.
著者
山下 俊一 大津留 晶 高村 昇 中島 正洋 光武 範吏 難波 裕幸
出版者
長崎大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2007

チェルノブイリ原発事故後激増した小児甲状腺がんの成因と長期健康影響を明らかにする研究目的で、すでに確立した海外拠点との学術交流による分子疫学調査を計画的に推進することができた。特にWHOやNCRP、EUなど欧米の放射線安全防護に係わる国際プログラムに積極的に参画し、低線量被ばくのリスク評価・管理について交流実績を挙げた。旧ソ連3ヶ国(ベラルーシ、ウクライナ、ロシア)における放射能汚染地域の住民データ、生体試料の収集から遺伝子抽出活動を継続し、放射線誘発甲状腺がん疾患関連遺伝子群の探索を行い、候補遺伝子のSNPs多型を解析した。その結果、DNA損傷修復酵素、がん抑制遺伝子群のSNPsの交洛関係を見出した。同時にChernobyl Tissue Bankという国際共同研究体制の運営に継続参画し、放射線誘発甲状腺がんの潜伏期や被ばく時年齢、病理組織像などの違いを詳細に検討し、臨床像の特徴についての解明を試みた。その結果、放射線被ばくによる甲状腺癌は非被ばくの散発性甲状腺がんと比較してもその予後や再発率に大差なく、通常の診断治療指針の遵守による生命予後の良さを明らかにすることができた。網羅的遺伝子解析の途中結果では疾患感受性遺伝子SNPs候補を見出している。上記研究成果は国内外の学会で報告すると同時に、WHOなどの低線量被ばく安全ガイドラインへの取組に保健医療行政上からも貢献している。放射線の外部被ばくによる発がんリスクだけではなく、放射性ヨウ素類の選択的甲状腺内部被ばくにより乳幼児・小児期被ばくのリスクが明らかにされ、今後の原発事故対策や放射線安全防護基準策定の基盤データの整備につながり社会的波及意義が大きいと期待される。
著者
大津 光寛 長谷川 功 岡田 智雄 石井 隆資 佐藤 田鶴子
出版者
Japanese Society of Psychosomatic Dentistry
雑誌
日本歯科心身医学会雑誌 (ISSN:09136681)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.67-69, 2001-06-25 (Released:2011-09-20)
参考文献数
5

We report the case of dental treatment for a patient of oral cenesthopathy followed by depression which appears to have been induced by the extraction of a tooth. The significance of the early discovery of depression in patients who require dental treatment and the adequate management of the mental status of such patients are discussed. This case suggests that the dental treatment that fails to take account of latent depression in a patient will not only obstruct improvement of the oral environment but also itself become a factor in making the depression worse.
著者
大津 雅之 田中 謙 高木 寛之 中川 陽子 大津 雅之 田中 謙 高木 寛之 中川 陽子 OTSU Masayuki TANAKA Ken TAKAGI Hiroyuki NAKAGAWA Yoko オオツ マサユキ Otsu Masayuki タナカ ケン Tanaka Ken タカギ ヒロユキ Takagi Hiroyuki ナカガワ ヨウコ Nakagawa Yoko
出版者
山梨県立大学
雑誌
山梨県立大学人間福祉学部紀要 (ISSN:21874344)
巻号頁・発行日
no.16, pp.22-28, 2021-03-20

今日の社会福祉では、地域における多様な福祉課題に対応した社会資源開発の展開が望まれている。その際、「共生(社会)」の実現が求められる中で、①地域の特性等に応じた多様性の保障と、②地域福祉の担い手としての当事者・当事者組織の参画による当事者性の保障の両立が必要不可欠となる。このような多様性と当事者性の両立は、主に2000(平成12)年以降の社会福祉基礎構造改革前後を転換点として強調された特徴とされる。しかし、それ以前から両者の保障に取組んできた地域創発の社会資源開発手法を実践から確認できる。そこで本研究は戦後日本の社会福祉史における地域創発の社会資源開発手法のメカニズムを学説史の視座から解明し、地域福祉における社会資源開発のあり方を歴史的に問うことを研究課題とする。その上で今日の社会資源開発政策、事業の改善に資する実践的知見を示すことにより、今後の社会開発資源のあり方に関する知見を得ることを目的とした。その結果、先行研究の整理・検討を経て、学説では社会資源に関する一定の議論の蓄積が確認された。しかしながら、実際の地域における社会資源に関連する先行研究では、地域特性を反映したと推測される社会資源開発等の動きが確認でき、それらの事例研究に関するさらなる研究の進展が必要であると考えられた。そのため、今後実際の各地方・地域における社会資源開発の歴史を、実証的に明らかにする作業を行い、学説との関連性を検証する作業が必要であることが示唆されたといえる。
著者
岡田 将人 京藤 拓未 金田 直人 佐々 遼介 三浦 拓也 大津 雅亮
出版者
公益社団法人 精密工学会
雑誌
精密工学会誌 (ISSN:09120289)
巻号頁・発行日
vol.87, no.5, pp.467-474, 2021-05-05 (Released:2021-05-05)
参考文献数
18

This paper presents the application of a noncoated carbide drill having a sharp cutting edge and multistage point angle (drill A) for drilling carbon fiber reinforced thermoplastics (CFRTP). The cutting characteristics were evaluated by comparing the drill A with a diamond-coated carbide drill having a constant point angle (drill B). The influence of the contact state between the cutting edge and carbon fiber on the cutting force was evaluated using a CFRTP with a unidirectional fiber. The drill A exhibited a maximum thrust force at the drill rotation angle where the fiber orientation and cutting edge travel direction matched. It was found that the thrust force of the drill A was lower than that of the drill B at any drill rotation angle. Moreover, the thrust force of the drill A was always lower than that of the drill B during the drilling of the CFRTP with a plain-woven fabric. Additionally, the uncut fiber of the drilled hole obtained by the drill A was more satisfactory than that obtained by the drill B. The temperature of the area near the cutting point during the drilling was lower in the drill A than in the drill B. In the drill A, the thrust force tended to increase with the number of drilled holes. However, no considerable reduction in the drilled hole quality was observed at 200 holes.