著者

前田 治男 五十嵐 雅之 宮川 喜洋 小林 肇 佐藤 光三 眞弓 大介 坂田 将

出版者

石油技術協会

雑誌

石油技術協会誌 (ISSN:03709868)

巻号頁・発行日

vol.76, no.6, pp.530-537, 2011 (Released:2014-01-18)

参考文献数

7

被引用文献数

1 2

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INPEX Corporation, Tokyo University and Natural Institute of Advanced Industrial Science and Technology (AIST) have been working since 2008 to study methane-producing technology using microbes inhabiting depleted oil and gas fifields. The concept and mechanism of microbial methane conversion are depicted as follows. First, inhabiting bacteria prompt to produce acetic acid or hydrogen from residual petroleum components in the underground reservoir. Next, methane-producing microbes (methanogens) are concerned in generating methane from the produced acetic acid, hydrogen and carbon dioxide injected for geological sequestration as CCS operation.A wide variety of hydrogen- and methane-producing microbes have been discovered in (depleted) oil fields. We found that microbes indigenous to the reservoir brine could produce methane probably by using crude oil as a carbon source in the presence of CO2 (10 mol%).Kinetics of gas (methane, carbon dioxide) production and consumption of acetic acid indicated that there are two reaction pathways from oil to methane; the acetoclastic methane producing pathway and the hydrogentrophic methane producing pathway.Furthermore, from the result of methane producing experiments and Carbon isotope tracer test, the existence of syntrophic cooperation between hydrogen producing bacteria and methane producing archaea is also identified.We are currently evaluating the way to enhance the capability of methane-producing microbes and developing an effective and efficient process for methane production in the actual reservoir condition.Our results will lead to establish a new MEOR system that converts residual oil in depleted oil fields into environmentally friendly methane efficiently.

著者

小林 健彦

出版者

新潟産業大学経済学部

雑誌

新潟産業大学経済学部紀要 = BULLETIN OF NIIGATA SANGYO UNIVERSITY FACULTY OF ECONOMICS (ISSN:13411551)

巻号頁・発行日

no.59, pp.43-80, 2021-10

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日本では、古来、様々な自然災害―大雨、泥雨、洪水、浸水、土石流、地滑り(陸上・水底)、地震、津波、火山噴火、大雪、雪崩、紅雪、雹、台風(大風)、暴風雨、竜巻(辻風)、落雷、高波、高潮、旱害、低温、高温、蝗害、黄砂、飛砂、塩害、山火事等、そして、人為的災害―疫病流行、戦乱、火災(失火)、盗賊・海賊、略奪行為の発生等々、数え切れない程の災害が人々を襲い、人々はその都度、復旧、復興させながら、現在へと至る地域社会を形成、維持、発展させて来た。日本は湾曲した本州部分を主体とした島嶼国家であり、その周囲は水(海水)で囲まれ、高山地帯より海岸線迄の距離が短い。自然地形は狭小な国土の割には起伏に富む。その形状も南北方向に湾曲して細長く、本州部分の幅も狭い。日本では、所謂、「水災害」が多く発生していたが、それは比較的高い山岳地帯が多くて平坦部が少なく、土地の傾斜が急であるというこうした地理的条件に依る処も大きい。つまり、日本では古来、日常生活に適した安全な土地は少なく、折角営んでいた集落も被災し、消滅する可能性が大きかったと言うことができ得る。古代宮都の設定条件の1つとして盆地地形が選択されていたのも、中国由来の都城設計思想上に依る理由以外にも、そこへ流れ込む大河川が少なく、かつての日本でも頻発していたであろう「水災害」に対しては、比較的安全であったという現実的な事情も大きく関係していたことが想定されるのである。ただ、こうした地理的要因に依る自然的な災害も、人の活動に伴なう形での人為的な災害等も、発災当時の日本居住者≠日本人に無常観・厭世観を形成させるには十分な要素として存在したのである。文字認知、識字率が必ずしも高くはなかった近世以前の段階でも、文字情報を自由に操ることのできる限られた人々に依った記録、就中(なかんづく)、災害記録は作成されていた。特に古い時代に在って、それは宗教者(僧侶、神官)や官人等に負う処が大きかったのである。正史として編纂された官撰国史の中にも、古代王権が或(あ)る種の意図を以って、多くの災害記録を記述していた。ここで言う処の「或る種の意図」とは、それらの自然的、人為的事象の発生を、或る場合には自らの都合の良い様に解釈をし、加工し、更に、政治的、外交的に利用し、喧伝することであった。その目的は、正確な記録を取ること以上に、それらを独占し、災害対処能力を持ち得る唯一無二で、広域的版図を持った王権として、自らの「支配の正当性、超越性」を合理的に人民へ主張することであったものと考えられる。それは又、自らの政権が国を代表する王権であるとした意思表示でもあり、自負でもあったものと類推されるのである。日本に於ける「公儀」意識成立の瞬間であった。時期が新しくなり、取り分け、カナ文字(特にひらがな)が一般化する様になると、その文体とは関わり無く、私的記録としての個人日記(私日記)や、読者の存在を想定した日記、物語、紀行、説話集等、文学作品の中でも、各種の災害情報が直接、間接に記述される様になって行った。前者では、自らの住居が在る都や、自らの所領が存在する等、所縁(ゆかり)や権益関係のある場所に関わる発災、被災状況の記録が主体であるが、後者では、そうした関係性は殆(ほとん)どの場合には見られない。ただ、文学作品中に描写された災害情報が全て事実であったとは言い難い。しかしながら、それも最初から嘘八百を並べたものではなく、素材となる何らかの事象(実際に発生していた災害)を元にして描かれていたことは十分に考えられるのである。自らが被災したか、否か、現認情報であるか、伝聞情報かを問わず、そうでなければ、読者、受け手の共感を得、興味を引くことは困難であったものと考えられる。従って、文学作品中には、却って真実としての、当時の人々に依る対災害観や、ものの見方が反映され、包含されていたことが想定されるのである。筆者がかつて、『災害対処の文化論シリーズ Ⅰ ~古代日本語に記録された自然災害と疾病~』〔DLMarket Inc(データ版)、シーズネット株式会社・製本直送.comの本屋さん(電子書籍製本版)、2015年7月1日、初版発行〕に於いても指摘をした如く、都が平安京(京都市)に移行する以前の段階に於いては、国政運営に際して「咎徴(きゅうちょう)」の語が示す中国由来の儒教的災異思想の反映が大きく見られた。しかしながら、本書で触れる平安時代以降の段階に在って、表面上、それは影も形も無くなるのである。その理由に就いては、はっきりとはしていない。それを補うかの如く、人々に依る正直な形での対自然観、対災害観、対社会観の表出が、古記録や文学作品等を中心として見られる様になって来るのである。本稿では、以上の観点、課題意識より、日本に於ける対災害観や、災害対処の様相を、意図して作られ、又、読者の存在が意識された「文学作品」―「今昔物語集」をその素材としながら、「災害対処の文化論」として窺おうとしたものである。作品としての文学、説話の中に如何なる災異観の反映が見られるのか、或いは、見られないのかに関して、追究を試みることとする。これに加えて、それらの記載内容と、作品ではない(古)記録類に記載されていた内容に見られる対災害観との対比、対照研究をも視野に入れる。ここでは、既刊である『災害対処の文化論シリーズ Ⅷ 日本の古典に見る災害対処の文化論 ~日本的無常観の形成~』(販売:シーズネット株式会社、2021年6月30日初版発行)とも合わせて、日本の古典中に出現していた災異の様相を垣間見たものである。

著者

小林 徹

出版者

長崎国際大学

雑誌

長崎国際大学論叢 (ISSN:13464094)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.67-77, 2002-01-31

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1994年9月下旬に岐阜県八尾津において,杉原千畝(1941年リトアニア日本外務省職員として勤務中,ユダヤ難民に日本通過ビザを発行して避難の手助けをした人物として知られる)の業績を讃える式典が挙行された。参加者の中には日系元米兵及び救出されたユダヤ人や子孫が含まれており,その式典に著者も参加する機会を得て,以来7年間にわたり日系米人(多くは二世の世代)との交流を通じて様々な歴史的知見を得ることができた。本論は小林がまとめた日系米人年表である。第2次大戦後の日米関係の改善にあたって,二世,三世を中心とする日系米人の果たした力の源泉をこの年表からくみとっていただけたら幸いである。若干のまとめは年表の末尾に記述する。

著者

山崎 敬一 中西 英之 小林 貴訓

出版者

サービス学会

雑誌

サービソロジー (ISSN:21885362)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.130-137, 2021

著者

三浦 義正 矢野 智則 坂口 美織 井野 裕治 角田 真人 Tsevelnorov Khurelbaatar 小林 泰俊 坂本 博次 林 芳和 砂田 圭二郎 大澤 博之 福嶋 敬宜 山本 博徳

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.1747-1755, 2018-12-25

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要旨●小腸腫瘍の治療前評価における超音波内視鏡(EUS)の役割は,質的診断と腫瘍深度診断であり,内視鏡治療に直結するため重要である.しかし,小腸腫瘍は上皮性腫瘍,非上皮性腫瘍共に発見時に内視鏡治療になる可能性は低いため,臨床でのEUSの使用は限られる.一方,Helicobacter pylori陰性者が増加する中で,十二指腸腫瘍を発見・治療する機会が増えている.特に表在性非乳頭部十二指腸上皮性腫瘍(SNADET)の治療においては,腫瘍のサイズ,形態,リスク・ベネフィットを考慮して治療法を選択するが,EUSは手技の安全性を確保する上で重要である.本稿では,小腸腫瘍に対する診断・治療について,実臨床で比較的遭遇する疾患を中心に解説する.

著者

小林 哲生 永田 昌明

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.229-235, 2012-02-15

著者

小林 雄一郎 天笠 美咲 鈴木 崇史

雑誌

じんもんこん2015論文集

巻号頁・発行日

no.2015, pp.23-30, 2015-12-12

著者

小林 謙一

出版者

横浜国立大学

雑誌

横浜国立大学人文紀要. 第一類, 哲学・社会科学 (ISSN:05135621)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.41-57, 1992-10-30

著者

小林 伸行

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.805-820, 2009-03-31

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本稿の目的は,N. ルーマンの教育システム論を他の機能システム論と比較可能な「特殊でない」機能システム論へと再構築することである.<br>ルーマンの教育システム論が他の機能システム論との比較可能性を損なっている要因は複数ある.包摂がすべての個人に及んでいない,固有メディアや二分コードを欠いたまま機能システムとしての自律性などが説明されてきた,コードとプログラムが明確に区別されない等である.本稿では,その淵源を主に「学校(教育)」に偏向した説明に求めつつ,そうした説明からの脱却を通じて他の機能システム論との比較可能性を教育システム論に付与するとともに,社会システム論全体の一貫した説明力を向上させる可能性を模索する.<br>そのために,教育システムのメディアを「ライフコース」から〈能力〉に,形式を「知識」から「手本/模範」に変更し,二分コードを「有能/無能」とすることを提案する.また,相対評価にも絶対評価にも変更されうるような従来の「選抜コード」を,有能か無能かの判断基準となる可変的なプログラムの一環として位置づけ直し,「有能/無能」コードとともに学習者だけでなく教育者にも向けられるものと見なしたうえで,教育システムの機能を「何かが〈できない〉ために諸人格の参入が不可能であるとの判断を延期させ,いずれ〈できる〉ようになって包摂が可能になると予期を変質させること」すなわち「包摂不可能性の認知的予期化」と規定する.

著者

小林 輝久彦

出版者

大倉精神文化研究所

雑誌

大倉山論集 (ISSN:04715152)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.203-227, 2015-03

著者

小林 良彰 コバヤシ ヨシアキ Kobayashi Yoshiaki

出版者

同志社大学商学会

雑誌

同志社商学 (ISSN:03872858)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.p590-617, 1989-12

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研究同志社大学商学部 創立四十周年 記念論文集

著者

森田 一三 森岡 久尚 阿部 義和 野村 岳嗣 稲川 祐成 近藤 由香 亀山 千里 近藤 香苗 小林 尚司

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.167-179, 2021-03-15 (Released:2021-03-30)

参考文献数

30

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目的 高齢者における多剤併用は唾液の流量低下や口腔乾燥症を引き起こす可能性を高める。口腔の乾燥は口腔機能の低下をもたらすが,多剤併用と自覚的な口腔機能低下や客観的な口腔機能低下の関連について報告は見られない。そこで,本研究は投薬薬剤成分数と自覚的および客観的口腔機能低下の関連を明らかにすることを目的として行った。方法 2019年1月から2月に歯科健康診断のために中部地方の歯科医院を受診した,75歳以上の在宅高齢者215人を対象とした。自覚的口腔機能の評価として3項目の問診,客観的口腔機能として4項目の実測調査を行った。また,現在治療中の疾患および服薬している薬剤の情報を得た。自覚的口腔機能の3項目のいずれかに低下がある者を自覚的口腔機能の低下が認められるとした。客観的口腔機能の低下は2つのタイプについて検討した。1つは客観的口腔機能の4項目すべての項目に低下がある,もう1つは客観的口腔機能の4項目のうち2つの項目に低下があるとした。性別,年齢階級および治療中の疾患を調整した,自覚的および客観的口腔機能低下と投薬成分数の関連についてロジスティック回帰分析を用いて分析した。結果 8種類以上の成分を投薬されている者は7種類以下の者に比べ,自覚的口腔機能低下がみられた(オッズ比:95%信頼区間,2.3:1.0-5.1,P<0.05)。8種類以上の成分を投薬されている群は7種類以下の群に比べ4項目すべての客観的口腔機能に低下が見られた(4.4:1.5-12.6,P<0.01)。4項目のうち2項目以上の客観的口腔機能の低下は10種類以上の成分の投薬と関連していた(4.3:1.2-16.2,P<0.05)。 さらに,8種類以上の投薬成分数は自覚的口腔機能または客観的口腔機能4項目すべての低下をもたらした(8.1:2.1-30.8,P<0.01)。自覚的口腔機能または客観的口腔機能4項目のうち2項目以上の低下と10種類以上の成分を投薬されていることが関連していた(4.9:1.6-15.6,P<0.01)。結論 高齢者において薬剤成分数で8種類以上の投薬は,自覚的または客観的口腔の機能低下が見られることと関連した。

著者

小林 正規 奥平 修 千秋 博紀 和田 浩二 木村 宏 佐々木 晶 KOBAYASHI Masanori OKUDAIRA Osamu SENSHU Hiroki WADA Koji KIMURA Hiroshi SASAKI Sho

出版者

宇宙航空研究開発機構(JAXA)

雑誌

宇宙航空研究開発機構特別資料: 第17回「宇宙環境シンポジウム」講演論文集 = JAXA Special Publication: Proceedings of the 17th Spacecraft Environment Symposium (ISSN:24332232)

巻号頁・発行日

vol.JAXA-SP-20-007, pp.35-46, 2021-01-29

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第17回宇宙環境シンポジウム (2020年10月7日-8日. 宇宙航空研究開発機構(JAXA)オンライン会議)

著者

山内 加奈子 斉藤 功 加藤 匡宏 谷川 武 小林 敏生

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.62, no.9, pp.537-547, 2015 (Released:2015-11-25)

参考文献数

43

被引用文献数

3

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目的 地域高齢者における 5 年間の縦断的研究により主観的健康感の低下に影響を及ぼす心理・社会活動要因について明らかにすることを目的とする。方法 愛媛県東温市に在住する65歳以上の高齢者7,413人全員に「高齢者総合健康調査」を実施し,85歳以上または日常生活動作で介助を必要とする者および 5 年間における死亡・異動等を除く4,372人を追跡対象者とし,3,358人を分析対象者とした(追跡率76.8%)。主観的健康感は「普段,自分を健康だと思いますか」に 4 件法で回答を求め,さらに「非常に健康である」,「まあ健康である」を主観的健康感の健康群,「あまり健康でない」,「健康でない」を非健康群に分類した。この 2 群について,5 年間追跡することで,主観的健康感の変化およびそのパターン別の割合を検討した。次に,初回調査時における主観的健康感の健康群を対象とし,5 年後の主観的健康感が健康か非健康かを目的変数として交絡因子を調整の上,初回調査時の老研式活動能力指標,生活満足度尺度 K,認知症傾向,うつ傾向の心理・社会活動指標の各因子との関連についてロジスティック回帰分析を用いて検討した。結果 5 年間の追跡調査後に,主観的健康感の健康群は男女ともに減少した。追跡期間中に健康を維持した者の割合は,男女とも,前期高齢者では約 6 割,後期高齢者では約 4 割であった。前期高齢者においては,初回調査時の生活満足度が高いことの低いことに対する 5 年後の主観的健康感が非健康であるオッズ比は,男性で0.85(95%信頼区間:0.77-0.93),女性で0.79(95% CI: 0.72-0.87)とそれぞれ有意に低く,さらにうつ傾向有のうつ傾向無に対するオッズ比は女性でのみ1.68(95% CI: 1.11-2.56)と有意に高かった。後期高齢者においては,生活満足度が高いことの低いことに対する 5 年後の主観的健康感が非健康であるオッズ比は,男性で0.87(95% CI: 0.77-1.00),女性で0.89(95% CI: 0.80-0.99)と有意に低く,さらに老研式活動能力が高いことの低いことに対するオッズ比は,男性で0.80(95% CI: 0.70-0.91),女性で0.88(95% CI: 0.80-0.97)と有意に低かった。結論 本研究から,地域高齢者の主観的健康感の低下を防ぐためには,男女ともに生活満足感を高めることが必要と考えられた。加えて,前期高齢者の女性においてうつ傾向がないこと,および後期高齢者では,男女共に日常生活活動能力を維持することが,主観的健康感の維持のためには重要と考えられる。

著者

磯崎 正則 小林 隆幸

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.126, no.4, pp.210-213, 2006-04-01 (Released:2007-02-06)

参考文献数

4

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本記事に「抄録」はありません。

著者

小林 良樹

出版者

一般財団法人 アジア政経学会

雑誌

アジア研究 (ISSN:00449237)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.87-108, 2008

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This paper examines the hypothesis that one of the possible reasons for the recent negative perception of Japan in China is the relatively low volume of mutual human exchange between the two countries.<br>Based on an analysis of various opinion poll data, the characteristics of Chinese perceptions of Japan can be summarized as follows:<br>(1) Since the mid-1990s, the Chinese perception of Japan has been consistently negative.<br>(2) Such a negative perception of Japan is stronger in China than in other East Asian countries.<br>(3) In terms of the medium- and long-term trend since the mid-1990s, Chinese perception of Japan has continued to worsen, which is a unique phenomenon unseen in other East Asian countries including South Korea.<br>(4) Those Chinese who have experienced direct contact with the Japanese in general have a more moderate perception toward Japan than those Chinese who have not had such experience.<br>Apart from the historical fact that Japan and China have fought against each other, such a uniquely negative perception toward Japan in China can be attributed to the following reasons:<br>(1) The strengthening of patriotic education campaigns in China since the mid-1990s.<br>(2) The upsurge in anti-China perceptions in Japan since the 1990s (which are reflected back to China).<br>(3) Misperceptions and misunderstandings at an individual level in China, mainly due to the lack of objective knowledge about Japan as well as cultural differences.<br>One of the possible reasons for the misperception and misunderstanding at the individual level in China could be the relatively low volume of human exchange between China and Japan, which is still relatively low compared with the volume of exchanges between Japan and other major Asian countries.<br>For instance, Japan's "visitor-population ratio" (ratio of the number of visitors to Japan compared to the nation's population) in 2006 is as follows: China, 0.04% (one visitor per 2,500people); South Korea, 4.14% (one visitor per 24); Taiwan, 5.61% (one visitor per 18); Hong Kong, 5.04% (one visitor per 20); Singapore, 3.12% (one visitor per 32).<br>Data analysis indicates that the current negative perception of Japan in China is unique compared with similar perceptions in other East Asian countries.<br>There are several reasons for such a situation in China, and the current situation may not be due to only one reason.<br>Nevertheless, the enhancement of human exchanges between the two countries could be useful to prevent any increase in mutual misunderstanding as well as for managing any outbursts of negative feelings.

著者

小林 信彦

出版者

京都大學文學部

雑誌

京都大學文學部研究紀要 (ISSN:04529774)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.1-21, 1988-03-31

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この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。

著者

奥野 充 井口 正人 三好 雅也 三浦 大助 小林 淳 橋本 武志 大場 武 佐藤 鋭一 宝田 晋治

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.65-70, 2021-06-30 (Released:2021-07-27)

参考文献数

45

著者

村上 道夫 小林 智之 越智 小枝 後藤 あや 五十嵐 泰正

出版者

一般社団法人 日本リスク学会

雑誌

リスク学研究 (ISSN:24358428)

巻号頁・発行日

pp.SRA-0361, (Released:2021-05-19)

参考文献数

41

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A planning session was held at the 33rd Annual Meeting of the Society for Risk Analysis, Japan, with the aim of sorting out the similarities and differences between the Fukushima disaster and the COVID-19 pandemic, and discussing the implications for social policy. This paper reports on the planning session, entitled “Thinking about COVID-19 from Fukushima and Fukushima from COVID-19.” This paper reports on the topics including “Risk perception, psychological distress and social division at the Fukushima disaster and COVID-19 pandemic,” “Why Japanese people pursuit null-risk?: Lessons learned from the two disasters,” “Risk perception and resilience among mothers: Data from the Fukushima nuclear accident and COVID-19 pandemic,” and “Perspectives on societal risk trade-offs: Nuclear accident /pandemic.” Although the disaster and the pandemic have different characteristics, it was confirmed that there are many findings that need to be shared regarding various individual and societal risk issues, risk trade-offs, and measures to recognize and adapt to these risks. The significance of interdisciplinary and bird’s eye view disaster risk research across disaster types and disciplines was highlighted.

著者

小林清親 畫

出版者

[製作者不明]

巻号頁・発行日

1800