著者

小林 真之 藤田 智史 越川 憲明

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.128, no.5, pp.309-314, 2006 (Released:2006-11-14)

参考文献数

8

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Sharp grass electrodeを用いた細胞内記録法は,in vivo,in vitroを問わず多くの実験系で行われ,多くの成果を上げてきた.その一方で,現在,ニューロンの機能解析に関してはパッチクランプ法によるアプローチが全盛である.しかしsharp grass electrodeを用いた細胞内記録法には,細胞質のwashoutを最小限に抑えられること,成熟動物標本へ適用しやすいといったパッチクランプ法に勝る長所がある.また,記録細胞にbiocytin等を注入して染色する場合,sharp grass electrodeを用いれば細胞外への漏れがほとんどなく,極めて美しい標本を作成することが出来る.したがって細胞内記録法は,パッチクランプ法では得ることが困難な情報を引き出せる手法であり,お互いを相補的に用いることによって,より多くのニューロンの情報を解析することが出来る.本稿では,脳スライス標本を用いた細胞内記録法について,パッチクランプ法と比較しながらその手技を紹介する.

著者

岡山 加奈 藤井 宝恵 小野寺 一 荒川 満枝 小林 敏生 片岡 健

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, pp.269-277, 2011 (Released:2011-12-05)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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2002年にCenters for Disease Control and Prevention (CDC)より公表された “Guideline for Hand Hygiene in Health-Care Settings” や2009年にWorld Health Organization (WHO)より公表された “WHO Guidelines on Hand Hygiene in Health Care” では,現場でより効果的に運用可能な擦式アルコール製剤を用いたラビング法と自然爪の長さが6.35 mm未満であることが推奨されている.我々は,自然爪の長さが擦式アルコール製剤を用いた手指消毒と手指細菌叢に及ぼす影響を細菌学的に明らかにするため,手指衛生について学習経験のある看護学生および大学院生17名を対象に検討を行った.その結果,自然爪の長さが短い群(2.4 mm)と長い群(5.4 mm)で比較すると,手指消毒後の手指菌数において,自然爪の長さが短い群は4.3 CFU,長い群は40 CFUと長い群の菌数が有意に多かった.爪下菌数は,手指消毒前後とも自然爪の長短による有意差を認めなかったが,手指消毒後にも関わらず自然爪の長さが2.4 mm以上では1.6×103 CFU/mm2以上の細菌が検出された.爪下と手指から検出される菌種は類似しており,coagulase-negative staphylococciやBacillus spp.の検出率が高く,菌数も多くを占めていた.さらに,自然爪の長さが長くなるとmethicillin-resistant S. aureusやS. aureusのような医療関連感染原因菌が手指と爪下へ残存しており,除去することが困難であった.本研究結果は,自然爪の長さが長いと擦式アルコール製剤を用いた手指消毒効果が減弱することを示唆している.

著者

小林 謙一

出版者

横浜国立大学

雑誌

横浜国立大学人文紀要. 第一類, 哲学・社会科学 (ISSN:05135621)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.59-76, 1992-10-30

著者

野口 武悟 小林 卓 杉本 ゆか

出版者

日本図書館研究会

雑誌

図書館界 (ISSN:00409669)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.296-309, 2010

著者

渡邊 秀一 木村 大輔 小林 善仁 藤井 暁

出版者

佛教大学アジア宗教文化情報研究所

雑誌

佛教大学アジア宗教文化情報研究所研究紀要 (ISSN:13498444)

巻号頁・発行日

no.3, pp.1-59, 2006

著者

小林 義雄

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.27-28, 1986 (Released:2012-11-27)

参考文献数

14

著者

小林 聡幸 岡田 吉史 加藤 敏

出版者

ワ-ルドプランニング

雑誌

老年精神医学雑誌 (ISSN:09156305)

巻号頁・発行日

vol.11, no.11, pp.1257-1261, 2000-11

著者

小林 大輔 小山 侑 清水 博之 杉山 健太郎

出版者

日本口腔顔面痛学会

雑誌

日本口腔顔面痛学会雑誌 (ISSN:1883308X)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.19-25, 2016-12-25 (Released:2017-04-12)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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目的:三叉神経痛の治療法はカルバマゼピン(以下CBZ)の投与である程度確立されているが,副作用で服用の中断を余儀なくされる症例や,抵抗性を示す症例に遭遇することがある.そのような症例の臨床的特徴が明らかになれば治療の一助となると考え,三叉神経痛患者の臨床的検討を行った.方法:2010年4月から2015年3月に東京都立多摩総合医療センター歯科口腔外科を受診した三叉神経痛患者48例について年齢,性別,罹患部位,頭部MRI所見,治療法,副作用について調査を行った.結果:初診時年齢は29~96歳で平均年齢は67.9歳であった.性別は男性が11例(22.9%),女性が37例(77.1%)であった.罹患部位は第Ⅱ枝が25例(52.1%)と半数以上を占めた.頭部MRI撮影を行った44例において18例(40.9%)で原因血管の同定が可能であり,うち上小脳動脈が9例(50.0%)と最も多かった.3例(6.8%)に脳腫瘍を認め,3例の内訳は聴神経腫瘍および髄膜腫,類上皮腫であった.CBZを投与した45例のうち,34例(75.6%)で症状が寛解したが,11例(24.4%)についてはCBZの内服のみでは症状は寛解せず,追加の治療を必要とした.CBZの奏効量は200mgが19例(55.9%)と最も多かった.副作用は14例(31.1%)に認め,最も多い副作用はふらつきで6例であった.結語:今回われわれは三叉神経痛患者48例について臨床的検討を行った.しかしCBZに副作用,抵抗性を示す症例に明らかな臨床的特徴は見出すことができなかった.

著者

小林 快次

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.127-130, 2014-02-01 (Released:2015-02-01)

参考文献数

6

著者

蔭山 正子 横山 恵子 坂本 拓 小林 鮎奈 平間 安喜子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.20-036, (Released:2020-12-26)

参考文献数

18

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目的 精神疾患のある親をもつ人を対象とし,小・中・高校時代の体験および学校での相談状況を把握することを目的とした。方法 精神疾患のある親をもつ人の会に参加したことのある240人を対象とし,ウェブ上のアンケート調査を実施した。小・中・高校時代の体験,学校での相談状況,子どもの頃に認識した教師の反応,学校以外での援助などを質問した。分析は単純集計を行い,学校内外の相談歴について回答者の年代で比較した。自由記載は内容の抽象度をあげて分類した。結果 120人から回答を得た。年齢は20歳代から50歳以上まで幅広く,女性が85.8%だった。精神疾患をもつ親は,母親のみが多く67.5%であり,親の精神疾患推定発症年齢は,回答者が小学校に入るまでが73.1%だった。 ヤングケアラーとしての役割は,小・中・高校時代で親の情緒的ケアが最も多く57.8~61.5%が経験し,手伝い以上の家事は29.7~32.1%が経験していた。小学生の頃は62.4%が大人同士の喧嘩を,51.4%が親からの攻撃を経験していた。周囲が問題に気づけると思うサインには,親が授業参観や保護者面談に来ない,いじめ,忘れ物が多い,遅刻欠席が多い,学業の停滞があった。しかし,サインは出していなかったとした人は小・中・高校時代で43.2~55.0%であった。回答者が認識した教師の反応では,精神疾患に関する偏見や差別的な言動,プライバシーへの配慮不足などで嫌な思いをしていた。家庭の事情や悩みを気にかけ,話を聞いて欲しかったという意見が多かった。 学校への相談歴のなかった人は小学生の頃91.7%,中学生の頃84.5%,高校生の頃で78.6%だった。相談しなかった理由としては,問題に気づかない,発信することに抵抗がある,相談する準備性がない,相談環境が不十分というものがあった。相談しやすかった人は,すべての時期で担任の先生が最も多かった。30歳代以下の人は,40歳代以上の人に比べて小学生や高校生の頃に学校への相談歴がある人が有意に多かった。結論 精神疾患のある親をもつ子どもは,支援が必要な状況にありながら,支援につながりにくい子どもたちであった。学校では,子ども自身が家庭の問題に気づけるような働きかけが必要である。教師はまず子どものことを気にかけ,話をよく聞くことが求められる。

著者

牧野 睦 井上 紳 松山 高明 酒井 哲郎 小林 洋一 片桐 敬 太田 秀一

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.38, no.12, pp.1181-1186, 2006-12-15 (Released:2013-05-24)

参考文献数

16

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目的:冠静脈洞周囲の解剖学的特徴を明らかにすること.方法:対象は剖検心26例.下大静脈から左心耳まで房室接合部を切り出し僧帽弁に垂直に5mm幅で包埋,ヘマトキシリンーエオジン,アザンーマロリー染色を施行して光学顕微鏡下で冠静脈洞を観察, 大心静脈との境界部(似下,境界部),中央部,開口部でその性状を検討した.結果:冠静脈洞の長さは29.9±96mm,それに対し冠静脈洞を覆う筋束(冠静脈洞筋束)は37.9±10.Ommあった.冠静脈洞は境界部で僧帽弁輪上方9.6±4.5mmに位置したが,中央部6.5±3.6mm,開口部3.6±26mmと接近した.冠静脈洞筋束は開口部でもっとも厚く,また肺静脈方向に広く分布していた.全例で冠静脈洞筋束と左心房筋との部分接合を肺静脈側,心内膜側,僧帽弁輪側いずれかに認めたが,その頻度は境界部18例(69%),中央部21例(81%),開口部25例(96%)で開口部に近いほど高かった.開口部近傍では冠静脈洞筋束と左心房筋間の脂肪組織が乏しく,両者が密着する症例が増加した.結論:冠静脈洞筋束の分布は個体差が著しいが,肺静脈側によく発達していた.全例で左心房筋との接合を認め,開口部に近いほどその頻度が高かった.冠静脈洞と僧帽弁輪間の距離は開口部に比し境界部で開大する傾向がみられた.

著者

小林 直弘

出版者

明治大学大学院

雑誌

文学研究論集 (ISSN:13409174)

巻号頁・発行日

no.47, pp.89-110, 2017

著者

吉川 達哉 小林 由依 中西 朋子 樋口 良子 鈴木 志保子

出版者

神奈川県立保健福祉大学

雑誌

神奈川県立保健福祉大学誌 = Journal of Kanagawa University of Human Services (ISSN:13494775)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.25-35, 2019-03

著者

小林 元気

出版者

留学生教育学会

雑誌

留学生教育 (ISSN:13452398)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.59-68, 2017-12

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2000 年代の後半から,「内向き」という言葉が,若者の海外志向の低下という文脈において,特に,海外留学者数の減少の原因として語られるようになり,政府の海外留学政策の基本認識としても定着している。本論は,そのような「内向き」イメージが社会的に構成されたものであるとの前提に立ち,新聞・雑誌記事の言説を分析した。結果,「内向き」イメージは,2009 年の政府資料をきっかけとして社会的に構成され,社会に定着したことが明らかになった。また,「内向き」言説の根拠として言及される日本人の海外留学に関する各種統計について,多様な留学の定義を整理しながら検討した結果,エリート層が中心となる長期留学が減少する一方,非エリート層中心の短期留学が増加していると考えられる点が示唆された。最後に,長期留学の減少について若者の「内向き」志向と一般化してしまうことの誤謬と,教育格差の視座から短期留学に着目する必要性について指摘した。

著者

小林 岩一 佐藤 秀雄 小川 武

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会技術報告 (ISSN:03864227)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.43-48, 1983 (Released:2017-10-02)

著者

笹 征史 西 昭徳 小林 和人 佐野 裕美 籾山 俊彦 浦村 一秀 矢田 俊彦 森 則夫 鈴木 勝昭 三辺 義雄

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.122, no.3, pp.215-225, 2003 (Released:2003-08-26)

参考文献数

29

被引用文献数

1 2

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(第1章)大脳基底核回路は,運動制御,動作選択,報酬予測などの重要な脳機能を媒介する.神経伝達物質ドパミンはこれらの脳機能の制御において必須の役割を持つ.ドパミンの作用は,ニューロン活動の頻度の調節ばかりでなく,その活動のパターン形成にも関与する.ドパミンD2受容体を含有する線条体−淡蒼球ニューロンは,ドパミンに依存する運動協調作用において二重の調節的な役割を持つ.(第2章)ラット線条体のアセチルコリン性介在ニューロンへ入力するGABA性シナプス終末に存在するD2タイプ受容体活性化により,N型カルシウムチャネルが選択的に遮断され,GABA遊離が抑制される.また,このシナプス前抑制は,D2タイプ受容体とN型チャネルとの共役を保ちつつ,生後発達に伴い減弱する.大脳基底核関連機能と老化,関連疾患の発症年齢,新しい薬物治療といった臨床医学的見地からも興味深い.(第3章)中脳辺縁系ドパミン神経の起始部に相当する腹側被蓋野からドパミンニューロンを単離した後,細胞内遊離Ca2+濃度を測定し,orexin-A,methamphetamine,phencyclidineの作用を解析した.ドパミンニューロンはこれらの刺激に応答し,細胞内遊離Ca2+の増加およびCa2+チャネルの活性化が認められた.ドパミン神経は精神·行動異常や睡眠·覚醒の制御に関与しており,その細胞分子機構として細胞内遊離Ca2+の増加およびCa2+チャネルの活性化が重要であると考えられる.(第4章)DARPP-32は線条体に選択的に発現し,ドパミン情報伝達の効率を制御するリン酸化タンパクである.DARPP-32はリン酸化される残基によりプロテインホスファターゼ1抑制タンパク(Thr34)やPKA抑制タンパク(Thr75)として作用する.グルタミン酸はイオン共役型NMDA/AMPA受容体や代謝型グルタミン酸受容体を介してDARPP-32リン酸化を調節しており,DARPP-32はドパミン作用とグルタミン酸作用を統合する分子機構として重要である.(第5章)我々は,統合失調症の病態発生と神経幹細胞の関係を検討している.これまでに得られた結果は次のようである.(1)成熟ラットの頭部にX線照射を行うと移所行動量が増大した.(2)統合失調症患者のリンパ球内では,very low-density lipoprotein receptor(VLDLR),leukemia inhibitory factor(LIF),LIF受容体のmRNA発現量が増加していた.(3)ドパミンD1受容体選択的作動薬は海馬歯状回の細胞新生を促し,統合失調症の陰性症状を改善した.

著者

小林 和夫

出版者

社団法人 日本写真学会

雑誌

日本写真学会誌 = Journal of The Society of Photographic Science and Technology of Japan (ISSN:03695662)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.463-472, 2004-10-25

参考文献数

24

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写真測量は物体 (主に地表面) を撮影したイメージから空間情報 (空間データ) を取り出す一つの手法であり, 1849年ロスダーが写真経緯儀を用いて平板写真測量を始めて行って以来, 今日までずっと測定用カメラや図化機などの発明考案が繰り返されてきた科学技術でもある.今やフィルムや印画紙に記録されていた写真はCCDやコンピュータなどに記録されるデジタル画像に代わり, 同様に写真測量においてもデジタル画像が用いられるようになったが, デジタル写真測量であってもその計測法の基礎数学は変わらない.本報は, 写真測量に関連する事項である, エラトステネスらによって定義された地球形状の変遷, 写真の発明, アナログとデジタルの写真測量, GIS (地理情報システム), そして76年前に撮影された大阪市の空中写真などを用いて実体視した判読結果などを歴史的経緯に触れながら解説するものである.

著者

小林 良樹

出版者

財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.167, pp.167_57-71, 2012-01-30 (Released:2013-09-21)

参考文献数

54

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The objective of this article is to examine the influence of cultural factors on systems of democratic control over the intelligence communities of different countries and the light this can shed on the road ahead as Japan develops its own oversight mechanisms.The intelligence communities of different countries are configured in different forms. In the US, the Director of National Intelligence serves as the head of the IC, while in the UK, the Joint Intelligence Committee which is a part of the Cabinet Office is responsible for directing the IC. This variation reflects not only the different presidential and parliamentary political systems but also the different organizational cultures of intelligence agencies in Britain and the US. For instance, the prevailing characteristics of organizational culture in the British IC are collegiality and collaboration. In the US, divisionism and bureaucracy are predominant. These cultural differences are rooted in the different political, historical and social environments unique to each country.Systems for democratic control of the ICs also vary in different countries. In the US, congressional committees specialized in intelligence matters in both chambers of Congress exercise oversight and have strong authority over the IC. Although in the UK the Intelligence and Security Committee which directly reports to the Prime Minister is responsible for oversight of the IC, it exercises comparatively moderate control over the IC. Such differences are a reflection of the cultural differences between each country. The US system of oversight by powerful congressional committees reflects the high levels of public distrust in the IC, the result of a litany of intelligence-related scandals. This system also reflects the history of serious power struggles between Congress and the executive. In the UK, however, public trust in the IC, and collaboration between the executive branch and Parliament, has historically been greater than in the US.Currently, Japan has no organization dedicated to democratic oversight of its intelligence organs. If Japan expands the scope of its intelligence activities, it will be necessary to develop new and enhance existing mechanisms for democratic control. In doing so it will be vital to ensure that they take account of the cultural factors at play in Japanese society rather than to transplant the systems of control in place in foreign countries which reflect their different cultural milieu.The Japanese cultural factors that systems of control in other countries do not take account of are, firstly, a strong public distrust of intelligence activities, and secondly strong public desire to maintain the political neutrality of intelligence organizations. These cultural characteristics can be attributed to Japan's historical experiences during the Second World War, and are very different from circumstances in other countries. The existing Independent Regulatory Commission system could be a possible foundation on which to build a uniquely Japanese system for democratic oversight of the nation's intelligence activities.

著者

小林 幸子 坂本 元子 飯淵 貞明 内田 雅人 三橋 洋子

出版者

和洋女子大学

雑誌

和洋女子大学紀要 家政系編 (ISSN:09160035)

巻号頁・発行日

no.40, pp.107-116, 2000-03

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朝食摂取が知的作業に及ぼす影響をみる目的で実験をした。女子大生18名を対象に,適正食および不適正食の朝食を,同一人に交互に摂取させ,昼食前に知的作業を実施した。また知的作業と同時に,注意の持続性,集中力,精神的耐久性をみるためにクレペリンテストも実施した。朝食の給与は,女子大生の1日の平均摂取エネルギー量を1,500kcalと考え,その約30%を朝食とし,500kcalを適正食,100kcalを不適正食とした。朝食の食材は大学で調達し,秤量区分けした各食材を実験前日に被験者に渡し,実験当日の朝8時までに摂取させた。前日の夕食は午後9時までに済ませ,それ以降の飲食は禁じた。知能テストは田中式知能検査様式Bのテストから3種(置換,異同弁別,抹消の各問題)に計算問題,創造性問題を加えた5種類を平成10年10月20,21日,27,28日に実施した。置換問題は「図形記号に働く知覚速度と記憶の能力」「視覚的弁別あるいは判断の速さ,正確さと記憶の確かさ」をみる。異同弁別問題は「記憶・注意力に関係する視覚体制の確立度」「短期記憶と注意の維持の確かさ」をみる問題。抹消問題は「視覚的弁別の確かさと判断・反応の速さ」「注意の持続,弁別・判断・反応の速さ,確かさ」をみる問題。計算問題は「演算処理の正確さ,速さ」をみる。創造性問題は「拡散的思考の豊かさ,柔軟な思考」をみる。適正食群において視覚的弁別の確かさ,判断・反応の速さ,記憶・注意力・演算処理の正確さ,速さ等に有意に高得点がみられた。クレペリンテストの評価は,朝食の適,不適食の摂取が短期間では行動のバランスを乱すことや,心身の不安定に影響していないと思われる。

著者

小林 裕志 姥浦 敏一

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.587-593,a2, 1988-06-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

12

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草地造成技術のうち, 不耕起法はわが国独自の展開が遅れている分野である。本報では, 不耕起法の本質が原植生から牧草植生への転換を生態学的手法で行うことにあることを論述している。これには, 蹄耕法あるいは火入れ直播法などとは異質な, わが独自の方法-機械力利用-の確立が必要である。本報ではその先覚的事例を紹介する。また, わが国の各地において, 劣悪な自然条件のために放置されてきた未利用特殊地帯における草地造成の実際例として, コーラル地帯, シラス地帯, カルスト地帯, 有害土壌地帯, 泥炭地帯の実績を紹介する。