著者
森永 睦子 岡本 操 古川 聡子 河口 勝憲 末盛 晋一郎 通山 薫
出版者
一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会
雑誌
医学検査 (ISSN:09158669)
巻号頁・発行日
vol.65, no.3, pp.282-289, 2016-05-25 (Released:2016-07-10)
参考文献数
12

救急医療の現場では,意識障害,ショック患者に薬毒物が関与している場合がある。原因検索の一手段として簡易法の薬物スクリーニング検査キットが利用されている。富士レビオ株式会社より国内販売されているINSTANT-VIEW® M-I(以下,INSTANT-VIEW)は覚せい剤(METH),大麻(THC),コカイン系麻薬(COC),ベンゾジアゼピン系(BZD),バルビツール酸系(BAR),三環系抗うつ薬(TCA)の6種類の薬物および薬物代謝産物の同時検出が可能である。また,操作法はワンステップと簡便であり,反応時間が7分と短い。しかし,判定方法がラインの消失をもって陽性となり,汎用の各種イムノクロマトグラフィー法とは反対であるため注意が必要である。健常人尿に各薬物の標準溶液を添加した模擬尿を用いた測定検出限界の検討では,添付書類の10倍以上の濃度でも検出されない薬物が確認された。今後,臨床検体での確認が必要と思われた。また,四環系抗うつ薬,抗精神病薬はTCAに対し交差反応を示した。INSTANT-VIEWを含むイムノクロマトグラフィー法では偽陽性や偽陰性反応を示す可能性があることを十分理解し判定結果を解釈することが重要である。
著者
藤野 一也 植竹 俊文 岡本 東 堀川 三好 菅原 光政
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
研究報告情報システムと社会環境(IS)
巻号頁・発行日
vol.2013, no.4, pp.1-8, 2013-05-31

近年,福祉相談業務の現場では,寄せられる相談案件の増加による相談員一人あたりが抱える案件の増加や相談内容の多様化が問題となっている.そのため,情報システムを活用することで,相談内容と対応方法を施設内で一元管理し,蓄積された情報の分析を行い業務へ活用することが必要となっている.本稿では,福祉相談を,相談事例管理,専門予約管理,統計情報管理および事例分析管理の 4 つの業務としてとらえ,事務処理の効率化,相談事例の一元管理および収集された実績情報の活用を目的とした 「相談業務支援システム」 の提案を行う.実績情報の活用方法としては,時系列ごとの相談傾向分析,事例の鮮度などを考慮したあいまい検索および相談内容に基づく事例のカテゴライズの 3 つの機能について検証を行う.提案システムは,共同研究先の岩手県高齢者総合支援センターに導入し,2 年間の運用より得られた知見についてまとめる.In recent years, the number of consultations has been increasing in welfare advice services. Thus, increase of workload for consultant and diversification of consultation contents have become problems. Therefore, centralized administrative management of advice services and its handlings is necessary, with the use of an information system, and analyzes of the information stored are also needed. In this paper, welfare consultation businesses are categorized into four segments; consultation case management, professional reservation management, statistics management, and case analysis management. We propose a "welfare consultation business support system" aimed for efficiency of operations; consolidate information of consultation cases and the practical use of consultation information gathered. Application method of the collected information is divided in to three functions; consultation trend analysis by time series, fuzzy search based on the freshness of cases and categorization of consultations based on the consultation contents. We introduced the proposed system at Iwate Prefecture Elderly Support Center, and summarized the result of operations in 2011.
著者
大庭 喜八郎 岡田 幸郎 塩田 勇 武藤 淳 岡本 敬三
出版者
一般社団法人日本森林学会
雑誌
日本林學會誌 (ISSN:0021485X)
巻号頁・発行日
vol.47, no.10, pp.363-371, 1965-10-25

アカマツ、12母樹と8産地およびクロマツ、4産地の種子を施肥量の異なる播種床に直播し、幼苗の生長を調査した。播種床には120×120×18(cm)3の木製枠を用い、底にビニール・シートをしき、放射線育種場構内のアカマツ林地のB層の土壊をつめた。肥料は化成肥料(魯スーパー1号)を使用し、1m2あたり、それぞれ600、300、150および0gを元肥として施肥した。播種約5ヵ月後、幼苗を地際から切りとり、胚軸長、上胚軸長、地上部乾重を測定した。これらの測定値から幼苗単位の平均値を計算し、分散分析をした。母樹別種子のOK・アカマツでは上胚軸長、乾物重について、播種密度、施肥量ともに有意であった。さらに、母樹と施肥量との間に有意な交互作用があった。また産地別種子のProv.アカマツでも上胚軸長、乾物重について、産地と施肥量との間に有意な交互作用があった。しかし、胚軸長については、両アカマツ群とも母樹または産地と施肥量との間の交互作用は有意でなかった。クロマツではいずれの生長形質においても産地と施肥量との交互作用はなかった。これらは直播した幼苗での結果なので、これらの生長反応と樋子重との関係を検討した。胚軸長、上胚軸長および乾物重について、各処理区ごとの繰返し区の平均値と同区内の各子供集団平均値との回帰直線を計算した。この母樹別、産地別の子供集団の回帰係数は各子供集団の肥料反応をしめすものと考えられ、回帰係数が大きいほど肥料に対し鋭敏に反応するとしてよい。そして、回帰係数の信頼限界が互いに重複しない子供集団があった。各子供集団の胚軸長、上胚軸長および乾物重の肥料反応をしめす回帰係数とそれぞれの種子1、000粒重との回帰直線を計算し、回帰係数の検定をしたところ、OK・アカマツの胚軸長および乾物重にのみ種子重が有意にはたらいたことが判り、上胚軸長にみられる母樹、または産地と施肥量間の交互作用には遺伝的な要因が関与しているものと推定される。
著者
大庭 喜八郎 岡田 幸郎 塩田 勇 武藤 惇 岡本 敬三
出版者
THE JAPANESE FORESTRY SOCIETY
雑誌
日本林學會誌 (ISSN:0021485X)
巻号頁・発行日
vol.47, no.12, pp.438-443, 1965

約180本/0.1haからなる17年生のスギ人工林において,大,中および小直経級別に,それぞれ, 5本ずつの母樹をえらび, 1963年秋に採種した。この種子を施肥量のちがう播種床に直播し,幼苗の生長を調査した。肥料は化成肥料(〓スーパー1号)を使用し, 1m<sup>2</sup>あたり,それぞれ, 600, 300, 150 および0gr の4段階とした。播種床には120×120×18(cm)<sup>3</sup>の木製木枠を用い,底にビニールシートをしいた。この木粋に関東ロームのやせた土をつめた。播種は線密度とし,長さ50cm, 列間, 6cm, 幅1cm, 深さ約 0.5cm の播種溝に,それぞれ,200粒,100粒および50粒の3段階とし, 4回の繰返区をもうけた。播種約6カ月後,幼苗を地際から切りとり,笛高と地上部乾物重とを測定した。各処理別に発芽率のちがい,または,その他の原因により生存数にちがいがあったので,各繰返し区ごとに密度補正をした。すなわち,母樹別,施肥量別に,乾物重は各繰返し区の生存本数とその平均乾物重の対数とで,また,苗高は各繰返し区の生存本数とその平均苗高とにより回帰直線を計算し,それぞれの回帰直線を用いて50cmの播種溝あたり100, 50および25本の生存数について,平均乾物重,平均苗高の補正値を算出した。施肥量,生存密度の組合せで12の処理区があり,その各処理区に15母樹の実生集団がはいっている。平均乾物重および平均病高について,施肥量,生存密度の組合せの 12処理区のそれぞれの総平均値に対する各処理区内の母樹別平均値を対応させた回帰直線を15母樹について計算した。この回帰係数は母樹別幼苗集団の肥料反応をしめすものと考えられ,回帰係数が大きいほど施肥効率が良いと推定される。直経級別により施肥効率をしめす回帰係数には明らかな関係はないようである。しかし,母樹別には,乾物重,苗高の回帰係数には95%の信頼度でその信頼限界が重複しないものがあった。直播幼苗での生長調査であるため,種子重との関係を,母樹別1,000粒重と母樹別の平均乾物重,平均苗高それぞれの肥料反応をしめす回帰係数との相関を計算し,その回帰係数の有意性を検定したところ,いずれの場合も有意でなかった。
著者
大庭 喜八郎 岡田 幸郎 塩田 勇 武藤 淳 岡本 敬三
出版者
THE JAPANESE FORESTRY SOCIETY
雑誌
日本林學會誌 (ISSN:0021485X)
巻号頁・発行日
vol.47, no.10, pp.363-371, 1965

アカマツ, 12母樹と8産地およびクロマツ, 4産地の種子を施肥量の異なる播種床に直播し,幼苗の生長を調査した。播種床には 120×120×18(cm)<sup>3</sup>の木製枠を用い,底にビニール・シートをしき,放射線有種場構内のアカマツ林地のB層の土壊をつめた。肥料は化成肥料(〓スーパー1号) を使用し, 1m<sup>2</sup> あたり,それぞれ600, 300, 150 および0gを元肥として施肥した。播種約5ヵ月後,幼苗を地際から切りとり,胚軸長,土胚軸長,地上部乾重を測定した。これらの測定値から幼苗単位の平均値を計算し,分散分析をした。母樹別種子の, OK・アカマツでは上胚軸長,乾物重について,播種密度,施肥量ともに有意であった。さらに,母樹と施肥重との間に有意な交互作用があった。また産地別種子のProv.アカマツでも上胚軸長,乾物重について,産地と施肥量との間に有意な交互作用があった。しかし,胚軸長については,両アカマツ群とも母樹または産地と施肥量との間の交互作用は有意でなかった。クロマツではいずれの生長形質においても産地と施肥量との交互作用はなかった。<br> これらは直播した幼苗での結果なので,これらの生長反応と種子重との関係を検討した。胚軸長,上胚軸長および乾物重について,各処理区ごとの繰返し区の平均値と同区内の各子供集団平均値との回帰直線を計算した。この母樹別,産地別の子供集団の回帰係数は各子供集鋼の肥料反応をしめすものと考えられ,回帰係数が大きいほど肥料に対し鋭敏に反応するとしてよい。そして,回帰係数の信頼限界が互いに重複しない子供集団があった。各子供集団の胚軸長,上胚軸長および乾物重の肥料反応をしめす回帰係数とそれぞれの種子1,000粒重との回帰直線を計算し,回帰係数の検定をしたところ, OK・アカマツの胚軸長および乾物重にのみ種子重が有意にはたらいたことが判り,上胚軸長にみられる母樹,または産地と施肥量間の交互作用には遺伝的な要因が関与しているものと推定される。
著者
鴨川 賢二 冨永 佳代 岡本 憲省 奥田 文悟
出版者
一般社団法人 日本老年医学会
雑誌
日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.126-131, 2006-01-25 (Released:2011-03-02)
参考文献数
19
被引用文献数
1 1

今回我々は短期間に6例の手口感覚症候群を経験したのでその臨床像と責任病巣について検討した. 年齢は56~90歳で, 男性4例, 女性2例であった. 発症から受診までの時間は当日受診が3例, 翌日2例, 5日目1例であった. 感覚障害の分布は全例とも手口型で, 自覚的感覚障害は全例でみられ, 他覚的感覚障害は4例でみられた. 自覚的しびれの身体部位は表在覚低下部位よりも広い傾向があった. 随伴症状は3例でみられ, 失調性不全片麻痺, 不全片麻痺, 巧緻運動障害, 構音障害であった. 全例とも視床近傍の梗塞 (5例はラクナ梗塞, 1例は branch atheromatous disease) により発症し, 責任病巣は後腹側核群 (4例), 視床枕・内側膝状体近傍 (1例), 視床後腹側部・内包後脚・放線冠 (1例) であった. 3例で無症候性脳梗塞がみられた. 危険因子は高脂血症, 高血圧, 糖尿病, 頸動脈硬化, 喫煙, 多血症であった. 予後は1例でのみ自覚的感覚障害が消失したが, 残りの5例では感覚障害や麻痺が残存した. 手口感覚症候群は主として視床の後腹側核群の病変により生じるが, 上行性感覚線維の障害によっても発症することが示唆された. 初発症状は軽症であるが, 運動障害を合併する例もあるため早期の診断, 治療が必要である.
著者
岡本 哲明
出版者
慶應義塾大学法学研究会
雑誌
法学研究 (ISSN:03890538)
巻号頁・発行日
vol.89, no.2, pp.447-473, 2016-02

関根政美教授退職記念号はじめにロイド=ジョージの戦後帝国共通外交政策構想カナダ, 南アフリカの戦後帝国関係構想とイギリスの戦後共通防衛外交政策構想との乖離オーストラリアの「利益共同体」観ジェリコー報告書に基づくヒューズの太平洋艦隊構想イギリスの帝国内コミュニケーション構想ヒューズの帝国内コミュニケーション構想チャナク危機から一九二三年の帝国会議へブルースの帝国内コミュニケーション・協議改革構想ロンドン駐在の豪連絡事務官制度帝国内コミュニケーション・協議の限界とその後
著者
岡本 眞理子 Mariko Okamoto
出版者
日本福祉大学経済学会
雑誌
日本福祉大学経済論集 = The journal of economic studies (ISSN:09156011)
巻号頁・発行日
no.51, pp.1-12, 2015-09

少額の融資をあつかうマイクロファイナンス機関は,発展途上国の農村住民,とりわけ女性達に金融へのアクセスを可能にし,金融インフラを実質的に提供してきた.しかし,その中には,メキシコのコンパルタモス銀行のように,実効年利子率が100%を超える高金利で無担保融資を行ってきたところがある.それらの金融機関の利子率はなぜそれほど高いのかについて,想定される諸要因を他のマイクロファイナンス機関と比較しつつ検討した.その結果,極めて小額であり短期貸し付けであることや,融資方法と地域特性のゆえに運営費が極めて高くなることが主たる要因であることを明らかにした.また,借り手にはなぜそれが受け入れられているのかについて,現実に支払われる利息額の小ささ故に事業を圧迫するものとはならないことを示し,また短期ローン利子率の年利換算が借り手にとっては重要ではない可能性を示唆した.
著者
星 正治 山本 政儀 坂口 綾 大瀧 慈 岡本 哲治 川野 徳幸 豊田 新 今中 哲二 遠藤 暁 木村 昭郎 片山 博昭 ズマジーロフ カシム ステパネンコ ヴァレリー シンカレフ セルゲイ 武市 宣雄 野宗 義博
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

放射線の危険度(リスク)はほぼ広島・長崎の被ばく者の調査を元に決められてきた。そして国際放射線防護委員会(ICRP)での議論を経て放射線障害防止法で規定され、被ばくの限度を定めてきた。原爆の放射線は一瞬の被ばくである。セミパラチンスクやウラン鉱山の被曝は長時間被曝である。そのリスクは異なっていると考えられ本研究を推進した。内容は線量評価と共同研究によるリスク評価である。測定や調査は以下である。1.土壌中のセシウムやプルトニウム、2.煉瓦による被曝線量、3.歯から被曝線量、4.血液の染色体異常、5.聞き取り調査による心理的影響、6.データベースの整備とリスクなどであり、被爆の実態を解明した。
著者
中島 紳太郎 高尾 良彦 宇野 能子 藤田 明彦 諏訪 勝仁 岡本 友好 小川 雅彰 大塚 幸喜 柏木 秀幸 矢永 勝彦
出版者
The Japan Society of Coloproctology
雑誌
日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)
巻号頁・発行日
vol.64, no.6, pp.414-422, 2011-06-01

症例は24歳女性でジェットスキーから転落し,外傷性ショックの状態で他院救急搬送となった.直腸膀胱腟壁損傷と診断され,損傷部の可及的な縫合閉鎖,ドレナージおよびS状結腸人工肛門造設術が施行された.膀胱機能は改善したものの括約筋断裂によって肛門機能は廃絶状態となり,受傷から3カ月後に当院紹介となった.排便造影で安静時に粘性造影剤の直腸内保持は不可能で完全便失禁であった.しかし恥骨直腸筋のわずかな動きと筋電図で断裂した括約筋の一部に収縮波を認めたため括約筋訓練を行った.2カ月後に最大随意圧の上昇を確認,また造影剤の直腸内保持が短時間ではあるが可能であり,恥骨直腸筋の収縮と超音波で断裂部の瘢痕組織への置換が確認された.受傷から6カ月後に瘢痕組織を用いた括約筋前方形成術,9カ月後に括約筋後方形成術と括約筋人工靭帯形成術を実施した.受傷から17カ月後に人工肛門を閉鎖し,便失禁もみられず経過は順調である. <br>
著者
小谷 哲郎 関 一也 松居 辰則 岡本 敏雄
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.103, no.60, pp.37-42, 2003-05-09
参考文献数
16
被引用文献数
5

協調学習環境において、複数の学習者が議論をリアルタイムに行うツールとして、WEBチャットが広く利用されている。議論を活性化するためには、議論の状態を把握して、議論の滞りを解消したり、学習者の発言を誘発する仕組みや、議論に参加する学習者個々の役割を同定する仕組みなどが必要になる。また議論における学習者の役割は、議論の進行状態に応じてリアルタイムに変化する。各学習者のリアルタイムな役割を同定し、議論の場に提示することは、議論を活性化する上で重要であると考える。本稿では、議論進行をモニタリングし、リアルタイムに変化する学習者の役割を発言意図と発言回数などから"好意的発言影響度(協調学習活動の議論における議論を、好意的に方向付ける発言の影響力)"を算出し、WEBチャット上に表示する機能を実装した議論支援システムを提案する。これにより学習者は自己および他者の議論に対する影響力を把握することができ、各学習者の発言意欲を高めることが可能になる。
著者
菅野 幸恵 岡本 依子 青木 弥生 石川 あゆち 亀井 美弥子 川田 学 東海林 麗香 高橋 千枝 八木下(川田) 暁子
出版者
一般社団法人日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.20, no.1, pp.74-85, 2009-04-20

本研究では子育て・親子関係を正負双方の側面をもちあわせたダイナミックなプロセスとしてとらえ,はじめて子どもを産む女性を対象に,子どもに対する不快感情についての説明づけを縦断的に検討した。具体的には子どもが2歳になるまでの間3ヶ月ごとにインタビューを行い,そこで得られた子どもに対する不快感情についての説明づけを分析することを通して,母親たちのものの見方を明らかにした。母親たちのものの見方は,目の前のわが子の育ち,子育ての方向性,母親自身の資源とが,せめぎあうなかで成り立っていることが考えられた。生後2年間の変化として,子どものことがわからないところから子どもの行動をパターン化し,1歳の後半には人格をもった一つの主体としてとらえるようになるプロセスと,世話・保護の対象から親の影響を受けるひとりの主体として子どもをとらえ,ソーシャライザーとしての役割を認識するようになるプロセスがあることが明らかになった。そのようなものの見方の変化は子どもの発達と不可分であることが示された。