著者

岡 真一郎 平田 大勝 光武 翼 東 裕一 岡本 敬司 渡邉 恵子 衛藤 真由美

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.321-324, 2016

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〔目的〕末梢性および心因性めまい患者に対する前庭リハビリテーション(Vestibular Rehabilitation: VR)の効果を比較した.〔対象〕めまい患者25名(心因性:PS群9名,末梢性:PE群16名).めまい重症度,Berg Balance ScaleおよびDizziness Handicap Inventory日本語版(DHI-J)を用いて,めまい症状と障害の程度を評価し,介入前後の比較から効果量を求めた.〔結果〕VRの効果量は,PE群ではすべての評価で高い効果,PS群では自律神経評価,DHI-Fが中等度,DHI-Eが低い効果であった.〔結語〕VRは,PE群のめまい重症度と障害の改善,PS群ではめまい症状および機能障害の改善に有効な可能性がある.

著者

林 友直 岡本 良夫 横山 幸嗣 細川 繁 冨田 秀徳 升本 喜就

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.531, pp.19-25, 2003-12-12

被引用文献数

1

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その生息域が余りにも広大なため生態の多くが謎に包まれている鯨の生態解明を目指して進めている衛星システムについて述べる。その発端は平成5年に催された第一回衛星設計コンテストに応募し入賞した計画であって、衛星が具えている地球規模データ取得能力を利用している。これは極軌道上を周回する小型衛星により、海上の鯨にとり付けた発信器から送られる種々の生態情報を受信、処理、記録する。地上管制局上空を衛星が通過するとき指令電波を送り、衛星内部に記録された生態情報を地上局に送信させ、これを処理解析するというものである。この衛星(WEOS)は平成14年12月14日、H2Aロケット4号機により地球観測衛星ADEOS-2を打ち上げるさいのピギーバック衛星の一つとして高度800kmの極軌道に投入された。その後重力傾度安定化用マストの伸展にかかわる軌道上運用を経て、衛星アンテナは常に地球を指向しつつ極めて正常に動作している。目下鯨に対する発信器の装着作業を進めているところであるが、このシステムは鯨の生態解明のみならず海難救助、陸棲動物の生態調査、地上環境の監視等にも広く応用が可能である。

著者

村上 祐一 倉西 森大 CHAMSAI Sawitree 岡本 純一郎

出版者

北海道大学大学院水産科学研究科

雑誌

北海道大学水産科学研究彙報 (ISSN:13461842)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.51-61, 2012-12

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我が国の漁業管理は,許可制度と漁業権制度によって組み立てられている。いずれも漁業管理当局の許可又は免許という形で漁業を営む権利が確立するが,漁業権制度は,所謂許可制度とは異なった由来と性格をもつ。漁業権制度は,沿岸地域の漁業者集団による特定の漁業を目的とした沿岸地先水域の共同使用権的性格を有している。漁業権制度の起源を歴史的に辿れば,江戸時代の幕府の沿岸漁業統治の指針とされた律令要略の所謂「磯は地先,沖は入会」に由来し,それが明治漁業法により近代法制国家の下で漁業権の法的権利として確立されたものである。その後,戦後の沿岸漁業民主化のための制度変更を経て,漁業権制度は沿岸漁業者集団による沿岸漁業の自主管理枠組みとして我が国の漁業管理制度の骨格を成してきた。戦後,沿岸漁業の稠密化への対応として我が国の外延的漁業発展過程の中で企業経営が中心の沖合,遠洋漁業が漁獲量,漁獲金額において我が国の漁業の主役となるなかで沿岸漁業の漁業権制度は我が国漁業界においてある種,自明な制度として定着してきた。しかしながら近年,沿岸漁業の外部から漁業権制度について,その閉鎖性,非効率性を批判し,漁業権制度の改革ということが議論されるようになってきた。このような議論に対して漁業協同組合を中心に強い反発が起きている。2007年2月,経済団体連合会,日本商工会議所,経済同友会,日本貿易会の経済4団体の支援を受けた日本経済調査協議会は,規制改革議論の一環として水産業の戦略的な抜本改革を求める緊急提言を行った。この提言の背景には日本の水産業の低迷(水産資源減少,漁業経営の悪化など)があり,議論は漁業の活性化のための制度改革論として主導されたものであるが,その中で漁業の活性化のための漁業資源の科学的管理(許容漁獲量による管理),漁業経営の改善(許容漁獲量の漁業者への譲渡可能な個別割当)とともに漁業制度の規制緩和策として漁業協同組合員の資格要件の緩和と漁業権の中の定置漁業権,養殖のための特定区画漁業権を漁業協同組合以外の個別経営体にも免許を認めるべきとの提言が行われている。日本経済調査協議会の緊急提言は,現在の水産資源管理に不満を有する資源研究者を含め水産関係研究者をも巻き込み大きな議論となった。特に,漁業権制度の改革提言に対して沿岸漁業者の団体であり,漁業権制度の当事者である漁業協同組合は日本経済調査協議会の緊急提言に強く反発した。日本経済調査協議会の緊急提言をめぐる議論は,政権交代や政府の規制改革会議の終了により一旦は沈静化したものの,2011年3月11日に起きた東日本大震災という未曾有の災害からの水産復興対策議論の中で養殖のための特定区画漁業権の免許資格の規制緩和論が再び浮上することとなった。

著者

岡本 裕行 内橋 康充 ルォン ゴォク カーン 宮原 照夫 川面 克行 西山 孝 藤井 隆夫 古川 憲治

出版者

The Society of Chemical Engineers, Japan

雑誌

化学工学論文集 (ISSN:0386216X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.318-327, 2009-07-20

参考文献数

21

被引用文献数

1 5

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anammox処理を応用してビール工場排水の窒素量を効率良く削減することを目指し,アサヒビールの工場において実際の排水を用いて,anammox処理に適用させるための前処理実験を実施した.供試排水のTOC値の18.5%は酢酸とプロピオン酸から成り曝気処理で容易に分解した.有機物分解後にアンモニア態窒素酸化が起こる事象が確認され,前処理工程としてはアクリル繊維担体で微生物を固定化した曝気槽(有効容積360 L)で有機物の除去(活性汚泥処理)を行った後,同型の曝気槽にて部分亜硝酸化処理を行うプロセスが構築できた.<br>半年間の連続実証運転において,有機物除去能力1.5–2.4[kg-TOC/m³/d]程度,部分亜硝酸化処理能力は1.5–2.5[kg-NH₄/m³/d]程度であった.供試排水への急激な高濃度排水あるいは浮遊性懸濁物質(Suspended Solid : SS)の流入や運転ミスがない限りは,有機物を80%除去した上,亜硝酸化率が50%付近で維持できる前処理が可能であることを連続1ヶ月間確認することができた.

著者

岡本 秀輔 曽和 将容

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1997, 1997-08-13

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バリア型フェッチ機構は, アセンブリ命令を機能別に分け, それぞれスレッドとして並列に実行を行う命令レベル並列プロセッサ VFPE や PNSF において用いられている。この方式は, VLIW のように命令フイールドごとにスレッド別の命令を単一アドレス上に配置する。そして, その配置とは別に実行のための先行関係を指定する。このプログラムの指定方法により, VLIW で問題となる同期をとるためだけの不要な NOP 命令の指定を削減でき, かつ, キャッシュミスのような動的な変化においてもデータ依存の存在する部分のみのストールで実行をすすめることが出来る。 しかし, 本方式においてもスレッドごとの命令数が不均等である場合には, 依然として数合わせのための NOP を挿入する必要があり, これはプログラムサイズを増大させる他, 実行時間の無駄にもつながる。本報告ではこの問題の解決方法について述べる。

著者

岡本 卓也 藤原 武弘 Takuya Okamoto Takehiro Fujihara

雑誌

関西学院大学社会学部紀要 (ISSN:04529456)

巻号頁・発行日

no.120, pp.167-180, 2015-03-15

著者

岡本 真希子

出版者

同志社大学

雑誌

社会科学 (ISSN:04196759)

巻号頁・発行日

vol.89, pp.95-131, 2010-11

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本稿では,日本の植民地統治下におかれた台湾在住者の政治参加要求をめぐる,植民地社会および本国における相剋の過程を検討する。対象は,1914〜1915年の間に台湾人の権利獲得を目的とした「台湾同化会」成立から壊滅までで,台湾人・内地人双方の動向を視野に入れ,とりわけ在台湾内地人(総督府および民間内地人)の動向を明らかにしながら,政治参加と民族問題,植民地統治体制の相関関係について考察する。

著者

岡本 哲和

出版者

関西大学政策創造学部

雑誌

政策創造研究 = The journal of policy studies (ISSN:18827330)

巻号頁・発行日

no.10, pp.1-20, 2016-03

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日本の国会で成立する法案の中には、一定期間後にその内容を見直すことを求める、いわゆる「見直し条項」が含まれることが多くなってきている。見直し条項は、法案成立をめぐる与野党の政治的妥協の産物であると一般的に考えられてきた。それに対して本稿では、将来における法律の修正と廃止をスムースに促すための、政策デザインのツールとして見直し条項を再評価する。さらに、日本における利用状況およびその利用を促す要因についての検討を行うことによって、見直し条項が政治的妥協の手段というよりも、むしろ政策デザインのための方法として用いられている傾向があることを明らかにする。There has been increasingly widespread adoption of "re-examination provisions," which require legislators to review the content of legislation after a certain period of time, to bills enacted by the Japanese Diet. The attachment of re-examination provisions has been considered as a product of political compromise between the ruling party and opposition parties. This article, contrary to this common belief, reassesses re-examination provisions as an effective tool for policy design to facilitate policy termination. By examining the factors that affect the adoption of reexamination provisions, the author indicates that there is a tendency of re-examination provisions to be employed as a policy design tool rather than the way for political compromise.

著者

韓 臨麟 砂田 賢 岡本 明 福島 正義 興地 隆史

出版者

特定非営利法人日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.614-621, 2008-12-31

被引用文献数

2

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エナメル質亀裂(以下:亀裂)は外傷による歯の破折の最も軽度な変化であるとともに,明確な外傷既往のない歯においてもしばしば観察される一方,エナメル質内に限局した歯冠長軸にほぼ平行に走行する複数の微細な亀裂がよく観察される.この種の亀裂は,二次う蝕・歯の審美障害・歯の破折・歯髄疾患などのさまざまな病態の誘因になりうると考えられるものの,その成因や発生頻度の詳細についていまだ不明の点が多い.本研究では,この種の亀裂の発生頻度や随伴する臨床症状について調査を行った.残存歯20本以上の外来患者80名(10代後半から80代までの各年齢層について各10名,ただし,80代の被験者の残存歯は,平均16.5本であった)を調査対象とし,診療用ライトによる照明下で歯鏡,歯科診療用ルーペ,コンポジットレジン重合用光照射器などの器具を用いて,亀裂の程度,修復物の有無と種類,および冷刺激に対する誘発痛の有無を診査した.亀裂の程度については,肉眼で容易に確認できる場合をレベルC,ルーペによる拡大視で確認できた亀裂をレベルB,光照射器で光を当てた状態で拡大視下で確認できた場合をレベルAとした.また,誘発痛に関しては,スリーウェイシリンジを用いて亀裂歯に冷気を当てて診査した.その結果,亀裂の検出率は年齢とともに上昇傾向を示し,50代以後では100%の被験歯に亀裂が確認できた.また,10代〜30代の被験者では,コンポジットレジンあるいはメタルインレー修復歯が非修復歯と比較して高い亀裂検出率を示す傾向がみられた.さらに,若年者では亀裂は主としてレベルAに分類されたが,加齢に伴ってレベルB,次いでレベルCの亀裂の割合が増加した.一方,冷刺激による誘発痛は,20代〜60代の被験者では亀裂歯の13.0〜16.7%に認められたが,その検出率に年齢による明瞭な相違はみられなかった.以上より,エナメル質亀裂が年齢とともに進展を示すことが明確に確認されるとともに,その発生ないし進行要因として修復処置が関連する可能性が示唆された.また,エナメル質亀裂が象牙質知覚過敏症様の症状発現に関連する可能性も推察されたが,この種の症状と亀裂の程度との明瞭な関連はみられなかった.

著者

岡本 英之 神子 一男 手島 卓也 西村 夏哉 春日 健 大室 仁 吉江 央樹 原 育成 久保田 能徳

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. LQE, レーザ・量子エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.71, pp.13-18, 2007-05-18

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我々は可視光領域で発光可能なEr^<3+>添加フッ化物ファイバ(F-EDF)を信頼性の高い通信用974nmLDで励起し、アップコンバージョンレーザ(543nm)を構成した。レーザの目標特性として、CW発振で安定(RMS<0.1%)、かつ高出力(シングルモード出力>10mW)としており、現時点ではRMS<3%程度のノイズが確認されている。これまでに、緑色光の安定発振にはESA(^4I_<13/2>→^2H_<9/2>)制御の必要性が示唆されているが[1][3〜7]、発振機構に不明確な点がある。今回は、850nm発光と543nm発光の時間変動を比較し、発光過程を調査した。

著者

岡本昆石 (経朝) 編

出版者

森戸錫太郎

巻号頁・発行日

vol.第1篇, 1885

著者

小林 健吉郎 高田 雅介 岡本 祥一 會川 義寛 鋤柄 光則

出版者

社団法人 日本写真学会

雑誌

日本写真学会誌 (ISSN:03695662)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.106-110, 1983-04-28 (Released:2011-08-11)

参考文献数

15

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The formulas for rearrangement energy of solvent were derived by using dielectric continuum approximation. The conventional formula for the rearrangement energy of solvent was corrected for the absence of solvent inside ions. The effect of supporting electrolyte on the rearrangement energy of solvent was discussed. The discrepancy between the calculated rearrangement energy of aquocomplex and experimental one was interpreted in terms of breakdown of adiabatic electron transfer.

著者

須崎 泰正 三富 修 東盛 裕一 岡本 浩 近藤 康洋 界 義久 岡本 稔 門田 好晃

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1996, no.1, 1996-03-11

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スポットサイズ変換LDはレンズなしでファイバなどと高効率で結合できるため光軸の無調芯化などモジュール化、光表面実装に有望である。我々は、これまでバットジョイント構造を有するスポットサイズ変換LDで良好な結果を報告してきた。今回、pn-BH構造を有する素子においては電流狭窄構造のドーパントによる屈折率差が結合効率に大きな影響を与えることを計算により示した。また、実際に試作した素子において、n型電流狭窄層の位置の検討を行うことで良好なLD特性と高結合効率が同時に得られたので報告する。

著者

岡本 伸

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.13, no.12, pp.48-56, 1975-12-15 (Released:2013-04-26)

参考文献数

3

著者

岡本 雅雄 大塚 尚 西本 昌義 天野 信行 守 克則 羽山 祥生

出版者

Japanese Association for Acute Medicine

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.107-112, 2014

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鈍的外力による四肢主幹動脈の内膜損傷は,放置すると遅発性の血栓閉塞や仮性動脈瘤の形成などが危惧される。しかし内膜損傷の自然経過は十分に解明されていないため,非閉塞性動脈の内膜損傷に対する治療方針には議論の余地がある。今回,鈍的外傷による下肢動脈の非閉塞性内膜損傷2例に対し保存療法を行い,良好な経過を示したので報告する。症例1:21歳の男性。injury severity score 29,墜落外傷例であった。近医で出血性ショックに対する集中治療を受けた際,偶然に左総大腿動脈内膜損傷を発見され,動脈再建目的で転送された。搬入時の末梢循環は問題なく,造影CTではintimal flapを伴った広範囲の壁不整像を認めたが開存していた。ショック離脱直後の状態であり緊急性もないことから保存療法を行った。受傷後5.3年,造影CTでは動脈は狭窄なく開存しているが,壁不整像が僅かに残存している。症例2:41歳の男性。喧嘩の仲裁に入った際,右膝を過伸展し受傷した。近医へ搬送され阻血徴候を認め,造影CTでは膝窩動脈の造影効果の欠如を認めたため血行再建目的で転送された。しかし搬入時には末梢循環は保たれ,再検査では内膜損傷を認めたが開存しており保存療法を行った。受傷後2.2年,造影CTでは動脈は開存しているが,僅かな壁不整像を残している。自験例2例は,下肢主幹動脈の阻血症状を呈さない非閉塞性内膜損傷であり,遅発性血栓閉塞に備え血行再建を即座に行える体制下で保存療法を行った。最終観察時に僅かな動脈壁不整像を残し,今後も経過観察を要するが,臨床的には良好な経過と考えられる。近年,画像機器が発達し四肢主幹動脈損傷の診断が簡便かつ詳細に行えるようになったが,これに伴い非閉塞性内膜損傷に遭遇する機会も増えると推察される。今後は,詳細な画像分析と長期成績に基づいた非閉塞性内膜損傷に対する治療指針の確立が望まれる。

著者

岡本 八潮

出版者

創価大学大学院

雑誌

創価大学大学院紀要 (ISSN:03883035)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.89-104, 2004

著者

岡本 源太

出版者

あいだ哲学会(京都大学大学院人間・環境学研究科篠原資明研究室)

雑誌

あいだ/生成 = Between/becoming (ISSN:21859515)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.163-171, 2016-03-20

著者

松原 義治 沢辺 昭義 飯塚 義富 岡本 耕造

出版者

Japan Oil Chemists' Society

雑誌

油化学 (ISSN:18842003)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.13-18, 1988

被引用文献数

4 10

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著者らはかんきつ類果皮中の生理活性物質に関する研究の一環として,オレンジ,ハッサク及びユズ果皮中のモノテルペノイド配糖体の構造について検討した。その結果5種の成分の分離に成功し,種々スペクトルの測定結果から,<I>trans-</I>カルベオール6-β-D-グルコピラノシド[1],α-テルピネオール8-β-D-グルコピラノシド[2],(2<I>E</I>,6<I>R</I>)-2,6-ジメチル-2,7-オクタジエン-6-オール-1-<I>O</I>-β-D-グルコピラノシド(9-ヒドロキシリナロール9-β-グルコピラノシド)[3],ボミホリオール9-<I>O</I>-β-グルコピラノシド[4]及び(6<I>R</I>,7<I>E</I>,9<I>R</I>)-9-ヒドロキシメガスチグマ-4,7-ジエン-3-オン-9-<I>O</I>-β-D-グルコシド[5]と決定した。<BR>なお,単離した成分のうち[1]及び[2]は新規化合物であり,[3],[4]及び[5]はオレンジ,ハッサク及びユズ果皮中から著者らが初めて見いだした成分である。

著者

市川 俊英 岡本 秀俊 藤本 能弘 川西 良雄 壼井 洋一

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会誌 (ISSN:00214914)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.6-16, 1987-02-25 (Released:2009-02-12)

参考文献数

17

被引用文献数

1 7

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1982年4月から1983年5月にかけて,研究室内とオリーブ樹を取り囲む野外網室(3×3×3m)を中心とする野外のオリーブ植栽地でオリーブアナアキゾウムシ成虫の存在場所と行動について調査した。この間に確認された成虫の行動を不活動,静止,歩行,摂食,マウント,交尾および産卵状態に大別した。野外網室での調査によると,長命な成虫の活動期は概略4月から10月までで,おもに夜間オリーブ樹上で活動し,日中には大部分が不活動状態で発見された。ただし,晴天の日中には大部分の成虫が枯草で被覆したオリーブ樹根元周辺の地面(被覆地)で発見され,マウントや交尾を繰り返していた雌雄や根元で産卵中の雌も少数ながら認められた。また,曇天の日中には夜間から引き続きオリーブ樹上にとどまっている個体と裸地で発見される個体が多かった。成虫は野外網室内で越冬可能であることが確認され,11月から3月までの越冬期の成虫は全般に不活発で,被覆地に潜伏する個体が日中,夜間を通じて多かった。しかし,成虫の活動が完全に停止したわけではなく,地面を移動する個体がかなり多く,越冬期の初期と後期にはオリーブ樹に登る個体もかなり多かった。

著者

岡本 裕一朗

出版者

日本哲学会

雑誌

哲学 (ISSN:03873358)

巻号頁・発行日

vol.1996, no.47, pp.237-246, 1996-05-01 (Released:2010-01-20)

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「理性は、すべての実在 (Realität) である、という意識の確信である。」ヘーゲルは『精神の現象学』において、「理性」をこう定義する。この定義はきわめて有名であり、一般によく知られている。しかし、「よく知られていることは、だからといってよく認識されているわけではない。」一体ヘーゲルはこの命題によって、何を表現しようとしたのだろうか。この場合、「理性」とは何を意味しているのか。どうして、「理性」は、「すべての実在である」と言われるのだろうか。「理性」のこの奇妙な定義は、明らかにアリストテレスの所謂「受動理性」の定義、つまり「魂はある仕方ではすべての存在するものである」に由来する。言い換えると、「あらゆる実在である」という「理性」の定義は、『デ・アニマ』の「受動理性」から捉え直されたものなのである。しかし、アリストテレスの「受動理性」がどうしてここで言及されるのだろうか。そもそも、『現象学』と『デ・アニマ』とはいかなる関係にあるのだろうか。ヘーゲルがアリストテレスをきわめて高く評価し、その哲学から強い影響を受けていることは疑えない。このことは、『エンチクロペディー』の最後がアリストテレスの『形而上学』の引用 (ギリシア語原文) で終わっていることだけでも分かる。ヘーゲルはアリストテレスのうちに、自分の哲学の原理を重ね合わせているのである。この点については、従来からたびたび指摘されているが、しかし一歩踏み込んで、その影響関係の内実を具体的に理解することはほとんどなされていない。とりわけ、『精神の現象学』に関しては皆無と言ってよいだろう。しかし、「理性」という『現象学』の決定的に重要な箇所で、『デ・アニマ』の「受動理性」が想定されているとすれば、アリストテレスとの影響関係を無視することは不可能だろう。もっと刺激的な言い方をすれば、ヘーゲルの『現象学』の体系構想は、アリストテレスの理性論 (「受動理性-能動理性」の二重性) から根本的に規定されているのではないか。本稿は、『精神の現象学』の体系構想を『デ・アニマ』から解明することを課題としている。ヘーゲルが『精神の現象学』を「学の体系第一部」に据えたとき、そこには『デ・アニマ』からの決定的な作用を読み取ることができるだろう。『現象学』の「理性」の定義が、『デ・アニマ』の「受動理性」の据え直しであることは、その端的なあらわれである。しかし、そもそもヘーゲルの「学の体系」を、どうしてアリストテレスの「理性」論から理解する必要があるのだろうか。ヘーゲルは、アリストテレスをどう解釈していたのであろうか。アリストテレス解釈はヘーゲルの「学の体系」にいかなる影響を与えたのだろうか。これを具体的に明らかにすることが、ここで遂行される。